実のところ、たとえ今、各国政府間でいかに剣呑な雰囲気が漂っていようとも、

私のように2000年代に高等教育を修了した80年代生まれにとって、アメリカ、ドイツ、倭国のような国々を憎むことなど到底できません。

私が学生だった頃の中国の授業の雰囲気は、まだかなり柔軟でした。

先生は教室で三権分立の様々な利点を語り、大統領選挙のプロセスを教え、人々が自分の私有地を守るために銃を取るべき理由まで話してくれました。

先生はまた、私たちに自由の女神像に刻まれた詩を朗読し、独立宣言について解説してくれました。

さらには、毛沢東時代の様々な荒唐無稽な政治運動をしばしば風刺したり、江沢民のファッションセンスをからかったりもしていました。

当時の中国には、活発なメディアと数多くの独立記者が存在していました。

これらのメディアは、ドイツ人の厳格さやドイツ製品の高品質を賛美し、
倭国人の職人精神や整然とした自動車工場を称賛していました。

私は、当時の中国にはまだ真実があったという点で、自分を幸運だと感じることがあります。

しかし同時に、この劇的な社会の転換（上下がひっくり返るような変化）を身をもって経験したことで、非常な痛みを感じ、不幸だとも思っています。 November 11, 2025

てか、倭国人はもう海外に行く必要なくなったんじゃないか、って思うときある。
というのは、倭国人の「海外移住意欲がめっちゃ低い」とかの話があって、倭国人って他国の暮らしにあんまり憧れないらしい。

母国語で高等教育が受けられる、
飯の選択の幅が広く、ファストフードからコンビニ飯から高級料亭まで選べる、
娯楽の選択肢が多く、全てを消費しきれないほどあるし制限が少ない、
商品の売り買いは大抵明朗会計、
夜中に財布一つ持ってコンビニまでいって肉まんを買って、店の外で食べながら歩いて帰ってきても強盗に遭わないくらいには治安がいいし、
権力者を当てこすっても逮捕されない程度に、思想・言論垂れ流しの自由もあるし、

そりゃまあ、「その国独自の不便を味わいに行く」みたいな醍醐味はあるだろうと思うけど、「悦楽を楽しみに行く」のが目的であるなら、帰国のたびに「倭国って便利だわー」を実感することになってしまい、そこまで海外に魅力を感じなくなっていく、とか。

まして、コロナ禍で入りも出もできなかった期間があるし、その間に始まったウクライナ侵攻に限らず、世界は「病人と火薬」で一杯になり、なんとも危険度が上がってしまった。

国内にいてすら外国人が雪崩れ込んでオーバーツーリズムがむしろ問題になるくらいで、結局外国にいい印象を持たない人が増えた。
これで海外に魅力を感じるのか？と問われるとちょっとなあ、って。

結局、バブルの頃（あれは昭和末期から平成初期）なんか覚えてるのは、40～50歳以上で、そもそも30代以下はバブルの恩恵そのものを知らんだろ。
倭国国内でほどほどの幸せでやりくりできるから、戦火と病疫の世界飛び出す冒険にあまり魅力がなくなった、ってことだとは思う。

それで倭国人が来ないんだから、倭国に媚びても仕方なくなった、ってことで、こちらも行かないんだからご配慮は遠慮させて頂きます、それでいい話じゃない？

「海外旅行して金をばらまけないなんて、倭国はもうおしまいだ！」
って発想こそ、バブルの亡霊感じちゃうけどなー。
「俺が若い頃はさー」みたいなおじさんが言いそうｗ November 11, 2025

中村真暁さん（東京新聞記者）に私の記事を紹介していただきました。大内裕和「若者に等しく教育の機会を！　～高等教育費負担軽減の取り組み」（情報・知識＆オピニオン imidas）をぜひお読みください。https://t.co/ynTzU7mG8e https://t.co/6YZBaL153u November 11, 2025

@bokegoroshi100 解説動画を見て勉強するだけで

デジタルコンテンツのみならず
日常の読み書き計算も身につけました。

やはり
自分で選んだ方がいいのかな…と

思っています。

今は
国語力はしっかり養いながら

将来やりたいことに繋がる高等教育を

探しています。

英語と数学は
それからでも間に合うので。 November 11, 2025

@donato8967 @mako_63 清華大学と北京大学は中国の二大大学であり、どちらも名声の高い高等教育機関です。ありがとうございます。 November 11, 2025

@piyoko03102 我々の世代だと、学生時の飲酒における高アルコールの酒類はぶっ潰すための手段で、そのような高等教育はありませんでした……w
飲み手にはきちんと啓蒙したいところですし、清酒に限らずアルコール類を提供するお店にもそういうものだと広まって欲しいですね November 11, 2025