俺が音楽作る側だったらこれ聴いた瞬間に絶望する自信しかない
ただの消費者で本当に良かった https://t.co/pqfCcGv0rK December 12, 2025

🦁獲物より捕食者の方が多い🐮⁉️
生態系衝撃の事実😱
#古知累論文紹介

皆さん、理科の授業で習った「生態ピラミッド」を覚えていますか？

植物が一番多くて、それを食べる草食動物が次に多くて、肉食動物は一番少ない……という、あの三角形のアレです。

「食べる・食べられる」の関係において、エネルギーは上の段階に行くほどロスしていくため、上の段にいる生き物ほど数が減る。 これを「エネルギー保存の法則（熱力学）」などに基づいて説明されたりします。

非常に納得感がありますよね。

でも、「重さ（バイオマス）」ではなく、「種類の豊富さ（種数）」で見た場合、本当にピラミッド型になるのでしょうか？

実は、この常識が覆されるかもしれません。

今回紹介するのは、地球上の陸生動物の「90%以上」を網羅する、100万種以上のデータを分析したとんでもない規模の研究です 。

脊椎動物（哺乳類、鳥類、爬虫類、両生類）と、節足動物（昆虫やクモなど）の食事内容を徹底的に調べ、栄養段階ごとに分類しました 。

その結果は、衝撃的なものでした。

結論から言うと、動物の種の多様性は「ピラミッド型」ではありませんでした 。

なんと、脊椎動物（テトラポッド）では、植物を食べる「一次消費者」よりも、それを食べる「高次消費者（捕食者や寄生者）」の種数の方が圧倒的に多い、「逆ピラミッド」になっていたのです！

具体的な数字を見てみましょう。

脊椎動物全体で見ると、高次消費者が約70%を占めるのに対し、一次消費者は約22%しかいませんでした 。 特に爬虫類や両生類では、ほぼ全てが高次消費者（肉食など）でした 。

「えっ、ライオンよりシマウマの方が種類が多いんじゃないの？」と思いますよね。

ここで重要なのは、これが「個体数」ではなく「種の数」の話だということです。 個体数や総重量で見れば、当然ながら植物や草食動物の方が圧倒的に多いです。

しかし、「種類の数」という進化の結果で見ると、実は「食べる側」の方が多様化して種数が増えやすい傾向があるようなのです。

さらに、昆虫などの節足動物ではどうでしょうか。 こちらはピラミッドでも逆ピラミッドでもなく、食べる側と食べられる側がほぼ同じ割合の「四角形（寸胴型）」に近い形をしていました。

これらを合わせると、地球全体の動物の多様性はピラミッド型にはなりません。

そして、この研究のもう一つの凄い発見があります。

それは「比率の不変性」です。

熱帯雨林、乾燥地帯、寒い地域……。 地球上には様々な環境（バイオーム）がありますが、どこに行っても「食べる側」と「食べられる側」の種数の比率が、驚くほど一定だったのです 。

環境が全然違うのに、コミュニティを構成する役割のバランスはどこでも同じ。

これは、生物の多様性が、単に「エネルギーがどれだけあるか（生産性）」だけで決まっているのではなく、もっと別の「進化のルール」や「相互作用の力学」によってコントロールされている可能性を示唆しています 。

例えば、捕食者の方が競争を避けるためにニッチ（生態的地位）を細分化しやすいのかもしれません 。 あるいは、システムとして安定するために、自然とこの比率に落ち着くような「選択」が働いているのかもしれません。

「エネルギーの流れはピラミッドを作るが、進化の多様性はピラミッドを作らない」

この発見は、私たちが生態系をどう理解し、どう守っていくかという保全の考え方にも大きな影響を与える可能性があります 。

教科書の図が書き換わる日が来るかもしれませんね。

元論文URL→　https://t.co/Wn80dzERS6 December 12, 2025

🟢【報道】“グリーン経済の影”が明るみに…華やかなスローガンの裏で広がる静かな破壊。

気候対策を掲げる大きな舞台では、毎年のように未来の理想が語られています。
しかし、その裏側にはあまり語られない“もうひとつの現実”が存在しています。

人工知能でも核兵器でもなく、いま一部で指摘されている“新しい脅威”は、善意を装った環境ムーブメントの影響です。

風力タービンや太陽光パネルは、響きこそ未来的。

けれどその裏では、特殊金属の採掘が自然を削り、土地や水を汚し続けています。

使用後の設備の廃棄も難しく、環境に長く残るケースもあると専門家が伝えています。

太陽光パネル1枚の製造で 300kgのCO2。
車で約1600km走るのと同じ排出量というデータもあります。

しかも“グリーン化の費用”は、広く生活者の家計にのしかかっています。
設備更新、追加費用、増税の形で跳ね返り、特に所得の低い世帯ほど負担が重くなる構造が続いています。

従来のエネルギー産業で働いてきた人たちの雇用も減り、
新しい業界に移るにも壁が高く、生活の不安定さが増しています。

巨大な自然エネルギー設備は、とにかく“場所”を広く奪います。

その結果、動物たちの生活圏が削られ、
野鳥が年間で数十万羽規模で命を落とすケースまで報告されています😃

屋上緑化も一見美しい取り組みですが、
水の使用量が増えて都市に逆の負荷をかける場面もあります。

そして電気自動車のバッテリー製造では、
人の10年分の飲料水を使うという衝撃的な数字もあります。

さらに問題なのが“グリーンウォッシング”。

実際には大して環境に優しくないのに、
見た目だけ“エコ風”の装飾をして商品化する手法です。

こうした偽装が消費者の判断を惑わせ、市場全体をゆがめています。

きれいなスローガンの陰で、採掘、廃棄、負担増、生態系への圧迫が積み重なり、理想とはかけ離れた光景が浮かび上がっています。

そして今、多くの人が静かに問い始めています。

….これは酷い欺瞞だよね？😃 December 12, 2025

きっと「自分が言ったんじゃなく、その方曰くです」と言うんでしょうが、そもそも他の酪農家が一生懸命生産していて、給食も含め多くの消費者が美味しいと飲んでいる牛乳を白い水などと貶めるような人間の話をありがたがって聞いてる議員連盟などロクなもんじゃない。 https://t.co/fKvl6XxMQY December 12, 2025

米国経済の歴史で、消費者心理がこれほどDEPRESSEDな状態だったことは、ほとんどありませんでした：

米国の消費者心理現況評価は、史上最低を記録しました。

これは、1930年代の大恐慌以来、米国経済に対する最悪の認識である可能性が高いです。

https://t.co/9zIRduovU1 December 12, 2025

「味がいつもと違う」消費者からの指摘でポッキーが自主回収に、原因はカカオ豆を香辛料と保管したこと「むしろ食べてみたい」「焼きそばみたいな味すると思った」 https://t.co/NnoIEN1NKx. December 12, 2025

@w_denki 漫画家になれなかった人が、マンガ編集者になっていると、とても厄介です。「好き」だけで業界に入った人ほど当てにならないのは、どこの業界でも同じこと。適正がすべてですからね。消費者としての好きと、モノづくりとしての適正は全く別ものなのですから。 December 12, 2025

葬式の高級骨壺
どんどん進め
合計金額が224万
消費者センターに行くカンジ
こん人やべw December 12, 2025

@nawotoshi @M2_sado そもそも、安倍元首相は統一に加担なんてしてないし、消費者裁判手続特例法や消費者契約法改正等のカルト対策を行ってるんですがね。
少なくとも、加担、放置ってのが難癖でしかない。 December 12, 2025

コンサート云々のそれ
全て単なる好き嫌いレベルの話でしか無いですね

規則上、示さないといけないのに伏せてる場合は問題ですが
抵抗感云々の話は消費者の好き嫌いでしか無いですね

企業案件で発覚云々の話は
そういう契約であるのにも関わらず隠してた場合の話なので
特にそういう制約がないのなら
後日知って、違約金請求してくる方が頭おかしい案件ですね

あなたが上げた例から見ても
モラル的に問題ないですね December 12, 2025

今年の６月に林村ゆかりの案件でライブコマースをした際に定期商品はやりたくないと口頭で伝えています。

その理由は案件の前にすでにルイージとのライブコマースでクレームが殺到していると本人から伝えられ、誤解が生まれるシステムであると分かっていたからです。

それでも自分がやった案件で,もし定期で縛られているリスナーがいるなら対応します。

私もアフィリエイターになっていたのだとしたら５０万円の報酬に関しては林村ゆかりに返金します。

そして林村ゆかりはASPとして総売り上げ１２０万円をリスナーへ返金してください。

アフィリエイターは景品表示法や特商法や消費者契約法を守る必要がありますので、自分が返金したあとは消費者ホットラインに電話して対応を決めます。

@yukarice0 December 12, 2025

ファクトシート：ドナルド・J・トランプ大統領、食品サプライチェーンにおける価格操作と反競争的行為による安全保障上のリスクについて言及

アメリカの食糧供給と家計を守る： 本日、ドナルド・J・トランプ大統領は、食料品価格を押し上げ、アメリカの食糧供給の安全を脅かす価格操作、反競争的行為、外国の影響力を阻止するための大統領令に署名した。

https://t.co/pSJMLV4hUf

本命令は、司法長官及び連邦取引委員会委員長に対し、それぞれの機関内に食品供給網安全保障タスクフォースを設置し、食品分野全体における価格操作及び反競争的行為を積極的に調査するよう指示する。

両タスクフォースは、反競争的行為を阻止し競争を回復させるため、執行措置を講じ新たな規則を提案する権限を有する。

司法長官は、犯罪的共謀の証拠が発覚した場合、大陪審調査を含む刑事手続きを進めるよう指示される。

タスクフォースは、本命令発令日から6か月後および1年後に、関連する議会議員と共同で協議を行い、適用される法律に従い進捗状況を報告するとともに、必要に応じて適切な議会措置を勧告する。

価格操作と外国支配の阻止：トランプ大統領は、手頃な価格で安全な食糧供給が米国の国家安全保障と経済安全保障にとって不可欠であると理解している。しかし、反競争的行為はその安定性と手頃な価格を脅かすものである。

近年、米国の食品供給網における主要企業は、価格カルテル訴訟の和解金として数千万ドルを支払っている。

食肉加工、種子、肥料、農業機械などの分野は、農家や消費者にとって価格上昇をもたらす反競争的な操作の影響を受けやすい可能性がある。

外国資本の企業が重要分野への関与を拡大しており、国家安全保障上のリスクを生じさせる可能性や、米国家庭の食料コスト上昇を招く恐れがある——これらはタスクフォースが特に調査を指示されている課題である。

積極的な取り締まりがなければ、価格操作や反競争的行為が食料品代を押し上げ続け、アメリカの食料自給率を低下させるだろう。

アメリカ人家庭の負担軽減：トランプ大統領はバイデン政権のインフレ危機を逆転させ、高騰した食料品価格を引き下げるため日々奮闘している。すべてのアメリカ人がレジで安堵を感じられるまで、大統領は決して休むことはない。

就任初日、トランプ大統領は国家エネルギー緊急事態を宣言し、官僚的な障壁を取り除き、イノベーションを解き放ち、アメリカを世界有数のエネルギー生産国としての地位に回復させることを目指した。

7月、トランプ大統領は米国史上最大の減税法案に署名し、各家庭の年間所得を数千ドル増加させた。

先月、トランプ大統領は司法省に対し、国内最大の食肉加工企業数社について、潜在的な談合、価格協定、価格操作の疑いに関する調査を開始するよう指示した。

トランプ大統領はバイデン政権下で提案された規制を停止したことで、すでにアメリカ国民に1800億ドル以上、つまり4人家族あたり2100ドルの節約をもたらしている。

バイデン政権下では、労働者の購買力が2,900ドル以上減少した——つまり物価上昇率が賃金上昇率を上回った。トランプ大統領の任期では、物価上昇を考慮しても実質賃金は700ドル増加し、最初の1年が終了した時点で1,200ドルの増加が見込まれている。

価格の引き下げは一夜にして実現できるものではありませんが、私たちは大きな進展を遂げており、今後も全ての人が恩恵を受けられるよう取り組みを続けます。 December 12, 2025

長いですがこれは一般の方、そして農家の皆様におかれましても一考して頂きたいこと

倭国の農業を取り巻く環境においてJA(農協：農業協同組合)は戦後来より大きな役割を担っています。

終戦まもなく、農地改革により細分化されそれぞれ独立した農家にとっては、物流も未発達で販売ノウハウもなく、自分の栽培した作物を自分で売るということは大変ハードルの高いものでした。食料供給が不安定な時代でもあったので、戦時中国民への食糧供出を担っていた「農業会」を前身とした組織が戦後食料流通を担うこととなり、これが今般のJAの萌芽となります。

現在では地域のJA(単位農協といいます)は496ありますが、当時は全国で17000あまりのJAが設立され、「農業会の看板の塗り替えだ」という批判がありつつも、その必要性が伺えます。行政サイドから見ても、農政執行の窓口として市町村単位に設立された農協は不可欠な存在であり、米の供出割当や事業を遂行する機能も欠かせないものだったのです。

ただ、誕生の経緯からしても今般のJAは農家の自主性によって生まれた組織とは言い切れず、まもなく経営難に陥ったJAに対する再建整備をはじめ、今日に至るまで幾度も国家の関与を許したことは事実です。

とはいえ、前身が国の組織なだけにその責をJA及び農家に帰することは適切ではありません。癒着というには程遠く、国とJAは協力と対立を繰り返してきたというのが実情。紆余曲折はありながら、確かに国民に対する食糧供給の安定に寄与してきたのです。

果たして昭和、平成、令和とJAは今日まで存在しています。ここで１つ認識しておきたいのは、長く続いたデフレもあり、現在においても「食料品は安くあるべき」という社会通念が暗に存在しています。少しでも気に入らないとクレームを入れる、心の貧しい人が増えたという感覚も確かにあります。これは一部の消費者に限らず一部の農家にも言えることです。

そんな流通に乗った後に発生し得るクレームと、流通に乗る前のクレームを一手に受けてきたのがJAです。また、人口の大半が農家だった戦後から今や1割にも満たない現在において「JA」というあまりに巨大で、且つ内情の見えない農協はついに本来関わることの少ないエンドユーザー、一般消費者からもバッシングを受け始めます。

このように今JAはまさに国民のサンドバッグとなっている一方、JA自体が一枚岩の組織ではないためか、反駁の動きは鈍いです。各地のJAはそれぞれ別経営なので当たり前といえば当たり前。今般のJA批判の多くは、農業分野を牛耳る巨悪に"見える"「JA」という虚像に石を投げ続ける虚しい行為なのです。

食べ物は万人が共通して必要とするもの。その入手が困難となったり、価格が上がれば当然不満が噴出します。もはや農業から遠く離れた一部の人々にとっては理由なんてどうでも良い。とにかく不満をぶつけたい。その気持ちは理解できます。今後もJA不要論が止むことはないでしょう。

ところで、引用の通り農家から国民が直接米等の農産物を買うようになり、JAが弱体化しついに無くなった世界を想像してみます。相変わらず農業は天候に左右されるため、需給バランスが乱れると価格が乱高下します。そうなれば当然、不満の声が上がります。その矛先は………そう、農家です。そうなればますます分断が広がるかもしれません。

JAに降りかかっている"無理解からくる批判"が農家に向くかもしれない、この認識はしておいて損はないのではないでしょうか。そこにはJAに虐げられる農家というイメージは既にありません。

このような無意味な対立を避けるべく、JAに対する正しい理解が少しでも広まることを切に願います。 December 12, 2025

⚠️米国経済の歴史において、消費者センチメントがこれほどまでに落ち込んだことは、ほぼ前例がありません：

米国の消費者センチメントにおける現状評価は、史上最低水準まで低下しました。

これはおそらく、1930年代の大恐慌以来、米国経済に対する最悪の認識と言えるでしょう。 https://t.co/qAxc5L8dw7 December 12, 2025

冬のくちどけ、半分食べたのが残ってる……どうしよう。変な味はしなかったけど https://t.co/6wOUQ3rSK8

「「味がいつもと違う」消費者からの指摘でポッキーが自主回収に、原因はカカオ豆を..」https://t.co/K5ZN7eHQL9 にコメントしました。 December 12, 2025

作品の評論への批判や更なる評論は理解できるが読み方そのものにケチを付けたり読むべきでないというのは一線を越えてる
マンガのみならず創作物はどう消費しようがそれは消費者の自由だろ

俺は死んでもこんな読み方したくないけど https://t.co/9R4V37dHac December 12, 2025

「いつもと味が違う」という消費者からの連絡で
調べるグリコすごいな。
そして昨日この写真のポッキー3箱買ってるんだけどｗｗ
むしろ味が違うかどうか試しに食べてみようという気がするｗ
#NHK
#NHKニュース December 12, 2025

「いつもと味が違う」と見抜いた消費者すげえ。 December 12, 2025

大人のくちどけ、で再販しよう https://t.co/uG5WxuK7mi

「「味がいつもと違う」消費者からの指摘でポッキーが自主回収に、原因はカカオ豆を..」https://t.co/NqHVFB5DqY にコメントしました。 December 12, 2025

@kisei64 そもそもBig３健在の時から倭国車は、そもそもそんなに馬力いらないのでは？で売れてたので、アメリカ人はちゃんと頭良いよ。倭国に比べて消費者の頭の良さは５倍くらい良いよ。アメリカの欠点はアメリカの文系が倭国の１．２倍くらい邪悪なだけ。 December 12, 2025