いやー、倭国の北のはずれ、大間の港で揚がった本マグロが、倭国中の店でとろけますと写真に切り取られている。観客は「やばい」「尊い」とスマホを構え、店は限定丼、大トロ中トロ赤身全部のせで行列だよ。

でもね、そこに至るまで、大間のマグロさんは台湾海峡から上がって来たり、九州の鹿児島から対馬海峡を抜けて来たり、長い旅路で津軽海峡までたどり着く。

つまりこの一貫は、「台湾海峡 → 東シナ海 → 対馬海峡 → 倭国海、太平洋 → 津軽海峡」っていう、ニュースで毎日やってるきな臭い海を全部くぐって来た生き証人でもあるのよね。

台湾有事がどうだ、尖閣がどうだ、中国軍艦がまた来たって騒いでるその海をマグロは黙ってスイスイ泳いでる🐟✨

人間同士が「領海だ！EEZだ！😤」って線引きしてる下で、マグロは「そんなのかんけーねー、線なんて海の中に引いてねーよ😝」って顔して通り過ぎてる。

まぐろってさ、台湾海峡から黒潮に乗り、九州の沖をかすめ、津軽海峡へと長い旅をしてくる。

このTikTokの動画で、エアコン下の張り紙に「8月キロ3000～8000円、10月は4000～12000円」とあり、観光ポスターにはならない生々しい数字が載ってる。

そんな中、燃料代は上がる、漁師は減る、しかし築地だ豊洲だと騒ぐ都会の胃袋は、相変わらず「もっと安く、もっと脂を」と要求するのよね。

大間のマグロってさ、単なる映えるグルメじゃない。

倭国列島そのものと同じで、細い背骨一本で、三方を海に囲まれ、外からの圧力に耐えながら、ぎりぎりのバランスで立っている。

乱獲すれば資源は枯れる。

外国船が公海ギリギリを狙い撃ちすれば、倭国の漁師はますます追い込まれる。

それでも大間の漁師たちは夜明け前に沖へ出て、吹きすさぶ風と格闘しながら一本釣りで勝負する。彼らに残された武器は、腕と勘と誇りだけ。

それを、都会では、スーパーの安売りチラシで「本マグロ解体ショー！大間産もあるかも」と煽り、回転寿司では「産地はその日のおすすめ」とぼかす。

出どころの見えない安いマグロに市場を荒らさせ、本物の値段がわからなくなっている。

大間の民宿や港の店などで、3,000円台の丼で必死にやりくりしている裏で、どこの海で獲れたかわからない赤身が、もっと安く大量に流れ込んでくる。

国を守るとは、領土やミサイルだけの話じゃないよ。

その海で育った魚の値段を、国民自身が正しく払う覚悟を持てるかどうかでもある。

命を張って一本釣りした魚が、安く扱われる国に、未来などない。 大間の大トロを口に入れたとき、うまいってなった時にね。

その脂の向こうに、台湾海峡から続く黒潮の道と、老いた漁師や若いあんちゃんたちの背中と、港町の小さな食堂の灯りを思い浮かべてほしいな。

一本の寿司、一杯のマグロ丼に、倭国という国の品格がある。

それにしても、台湾海峡から津軽海峡まで、何千キロも泳いでくるんだろーね？

途中で外国の船にも追われ、海も気候変動でおかしくなってる。

それを大間の港で、真っ黒に日焼けした漁師が命がけで釣り上げて、食堂で「限定丼です」って出してる。

これこそ倭国の本当の一等地かもね。銀座のタワマンじゃなくて、潮と風と魚の脂で食ってる町。

東京の回転寿司が値上げすると「庶民の味じゃなくなった！」って騒がれるが、本物の大間マグロが3,000円の丼で食えるって聞いても、わざわざ青森まで行こうとする奴は少ない。

まずは食べに行かなきゃらマグロのねっとり感も、港の寒さも、漁師の生活も伝わらない。

あたしたちは、安い輸入魚に慣れて、本物の値段を忘れつつある。

けど今、円安だ燃料高だって言いながらも、それでも海に出てる漁師がいるから、このピンク色の宝石が皿に乗る。

身近な希望ってのはさ、大それた政策じゃなくて、こういう港町でまだ「うまい魚を出したい」と汗かいてる人間がいることだよ。

大間のマグロ丼を食いに行くってのは、単に贅沢しに行くんじゃない。「この国の海と漁師、まだ諦めてねぇぞ」って応援しに行く行為でもある。

政治家が何言おうが、国際情勢がどうなろうが、最後に人を黙らせるのは理屈じゃなくて、一口目の「うめぇーなこれ」なのよね。

大間のマグロみたいのがある限り、倭国はまだ立て直せるよ。

問題は、中国人の観光客がいるいない関係なしに、あたしたちがその一口を食べに、ちゃんと北の端っこまで足を運ぶ気があるかどうかでもある。

旅行行く機会があったら、ぜひ食べに行きたいなー🥰 November 11, 2025

事実やん😊
ロシアのウクライナ侵攻は継続されてるし中国共産党は南シナ海東シナ海で覇権主義を剥き出しに国際秩序を乱してるやん…そこから目をそむけて政権批判するようでは「平和の党」とは言えんのやないか😊
無論そんな詭弁信用なんかしてへんけどな😂 https://t.co/wkQB4aS6HG November 11, 2025

倭国海、東シナ海で散々好き勝手に海軍動かし威嚇を「行動」で起こしてきた中国が、高市首相の「言葉」による警告にビビり散らした中国の結末→国連に書簡を送る。

🇨🇳ダサすぎません？勘違いでオラオラしてた奴が強い人に目をつけられ先生にチクる中学生かよ
https://t.co/q2iLIDLO16 November 11, 2025

おけおけ、いい感じ。
そんな調子で、中国が抱える矛盾をしっかり世界に発信していこう。

国際法を尊重しろと倭国に言いながら、
自国は南シナ海で国連海洋法条約から逸脱した不当な海洋権益を主張し、近隣諸国との摩擦を生んでいたり、東シナ海では倭国の領土である尖閣諸島周辺で活動を繰り返すなど、言動の不一致は看過できない。

尖閣や沖縄に関しては、倭国の立場を裏付ける国際法上の根拠や歴史資料をしっかり提示し、国際社会に事実を丁寧に示していく必要がある November 11, 2025

沖縄だけに留まらず東シナ海あるいは太平洋での利権拡大に向けて動き出すのは明確。そもそも今の中国の軍事力は間違いなく想定外の強さを誇る(新兵器を隠していて、その時がくるまで公表しないという読み)から、台湾可哀想…じゃなくて同時に倭国その他東南アジア諸国もやられる可能性を考えねばならん https://t.co/A0pqsrjh7q November 11, 2025

高市首相の「存立危機事態」発言に対する過剰な中国の主張に対しての共同声明

　先日の衆議院予算委員会において高市首相は、中国による台湾の海上封鎖が発生した場合の事態認定について「戦艦を使って武力の行使も伴うものであれば、これはどう考えても存立危機事態になり得るケースだ」と答弁しました。
　これを受けて、薛剣駐倭国大阪総領事が「勝手に突っ込んできたその汚い首は、一瞬の躊躇もなく斬ってやるしかない」と公職にある人物とは思えない野蛮な言葉で恫喝しました。
　さらに13日、中国外務省の林剣副報道局長が「倭国が台湾情勢に武力介入すれば侵略行為であり、中国は必ず正面から痛撃を加える」と強い表現で警告しました。翌14日には国防省や台湾事務弁公室、人民日報も同調し、また倭国への渡航を当面控えるよう自国民に注意喚起するなど、猛烈な反発のムードを作り上げています。

　高市首相の答弁である「存立危機事態」とは、同盟国や倭国と密接な関係にある他国への武力攻撃によって倭国の存立が脅かされ、倭国国民の生命などが根底から覆される明白な危機が迫る事態を想定した「安全保障関連法」を下にしたものです。高市首相の答弁は、倭国および周辺諸国の安全保障に関しての仮定の議論の中で発せられた、倭国政府としての公式見解であり、何ら問題があるものではありません。
　中国が現状の変更を目論んで武力による攻撃を行わなければ、倭国が存立危機事態に陥ることは無く、従って倭国が自衛隊を派遣する必要も無いことです。

　台湾は400年間、外来の政権から支配を受けてきましたが、その下で台湾人意識が作られてきました。そして1990年代の民主化以降は政治的リーダーを自らの投票によって選ぶ民主主義国家となったのであり、その主権は台湾に住む国民にあります。中華人民共和国は台湾を支配したことは一日も無く、中国が台湾の主権を主張したいならば、その根拠を明確にし、台湾人の同意を得られるよう努力するべきです。
　中国は「統一」を主張していますが、台湾が現状維持や対話による安定を求め、そしてアメリカや倭国など国際社会が平和的解決に向け後押しすることによって、現在のアジア地域の安定は成り立っています。この現状を変えようとする中国の一連の動向が、地域の不安を呼び起こしているのです。

　歴史的に中華人民共和国は、安定していた国際社会のバランスを崩してきた、また権力の空白が生じた間隙を突いて侵略を繰り返してきた国です。第二次大戦終戦後の倭国、ソ連、イギリスなどの圧力が減じたときを狙い、南モンゴル、東トルキスタン（ウイグル）、チベットを武力によって一方的に侵略し併合しました。冷戦後のアメリカのプレゼンス低下に伴って、東シナ海や南シナ海などへと海洋進出し、他国の主張を無視して南沙諸島を占領しました。50年間「一国二制度」の下、香港の民主制度を保証するとイギリスとの間に条約を結んで主権移譲されたにもかかわらず、半分にも満たない期間でその約束を反故にしました。また、近年は、倭国国領土である尖閣諸島や沖縄への挑発的言動及び主権侵害を繰り返し続けています。

　中国はその威圧的な言動を改めなければ、そして国内での人権問題を改善しないならば、地域の最大の不安定要素であり続けるでしょう。
　台湾への主権を一方的に主張することを止め、さらに歴史的にも法的にも認めがたい、周辺国の海域、陸域への領有権の主張を止めることを、中国に対して強く求めます。そして南モンゴル、東トルキスタン、チベットを植民地化し、民族の歴史や宗教、文化を奪ってきた、民族ジェノサイドという国家犯罪を今すぐ停止することを求めます。
　また自由と民主という価値観を共有する国際社会の各国に対しては、武力によって現状を変更しようとする専制国家に対し、一致してこれに対処するよう求めます。

2025年11月18日　
在日台湾同郷会、反暴政アライ・台湾、在日チベット人コミュニティ、Students for a Free Tibet Japan、倭国ウイグル協会、南モンゴルクリルタイ、世界モンゴル人連盟、内モンゴル人民党、Stand with HK@JPN、Lady Liberty Hong Kong、民主中国陣線、アジア自由民主連帯協議会 November 11, 2025

@coolkagoshima いつも鹿児島湾しか見てないもんだから、東シナ海の綺麗さには驚かされる😳 November 11, 2025

IPAC＝対中政策に関する列国議会連盟

米国、英国、豪州、フランス、ドイツ、イタリア、カナダ、チェコ、スイス、欧州議会、倭国、リトアニア、ベルギー、オランダ、アイルランド、ニュージーランド、デンマーク、ノルウェー、スウェーデン、ウガンダの19カ国の議員が参加する反中国議員連盟であり、

自国の政府に中国へ強い姿勢へ臨むべきだと働きかけを行っている。

倭国では2020年に
香港市民の保護を目指す超党派の「対中政策に関する国会議員連盟」（JPAC）が発足。
元議員の山尾志桜里氏が
自由民主党の中谷元衆議院議員とともに共同代表を務めている。

反中国共産党の急先鋒である山尾氏は、

中国政府による倭国産水産物の輸入停止は世界の中国依存脱却を加速させるとした上で、
高市早苗首相は台湾有事を巡る国会答弁を撤回する必要はないとの見解を示し、

山尾は「脅しが効かないと今度は経済的威圧。今の中国が取引相手として信用できないハイリスク国であると世界が再確認。中国依存への脱却のアクセルになるでしょう」と指摘。

山尾氏が言う“世界”とは
西側の反中国議員という狭い世界に限定されるが、

倭国政府だけでなく、
倭国全体が、
この“狭い世界”に限定された価値観に強く傾いてきた。

倭国ではこれを、
世界と中国の対立‼️
自由(リベラル)と民主、
人権を守るための中国との戦い(● ˃̶͈̀ロ˂̶͈́)੭ꠥ⁾⁾
共産主義への対抗(● ˃̶͈̀ロ˂̶͈́)੭ꠥ⁾⁾
のようにすり替えているが、

単に、
中国が台頭し世界の中心になるのは気に入らん(● ˃̶͈̀ロ˂̶͈́)੭ꠥ⁾⁾
という嫌中議員の集まりである。

倭国のウヨはバカだから、
サヨクは親中(● ˃̶͈̀ロ˂̶͈́)੭ꠥ⁾⁾
と盲信しているが、

倭国で反中共の急先鋒といえば、
山尾氏や枝野幸男立憲民主党最高顧問のような、

ウヨが反日パヨク(● ˃̶͈̀ロ˂̶͈́)੭ꠥ⁾⁾と罵倒するリベラル議員である。

今の倭国は
ウヨパヨ呉越同舟反中連合が大政翼賛的に形成されつつある。

倭国の元々の保守本流は、
極度の米国依存を懸念し、
中国ロシアとの現実的なバランス外交を志向してきた。

自民党と統一ロシア(プーチン政権与党)は友党関係にあり、
2002年以来政党間交流を行い、
安倍政権下の2018年には自民党と統一ロシアは正式な協力協定に署名。

対米自立、中国への牽制、
ウインウインの経済交流を期待しての親密な関係を築いた。
2018～2019年には自衛隊統合幕僚長や陸上幕僚長が訪露、
海賊対処共同訓練や、捜索・救難共同訓練を実施している。

2020年の外交青書では、日露関係について、

“日露両国は、最も可能性を秘めた二国間関係である。近年、ロシアは、極東・東シベリア地域の開発を重視し、世界経済の成長センターであるアジア太平洋地域諸国との関係強化を積極的に推進している。日露両国がアジア太平洋地域の重要なパートナーとして、安定した関係を築き、協力を深めることは、倭国の国益のみならず、地域の安定と発展にとっても極めて重要である。”

としていた。

また第二次安倍内閣発足後の2014年外交青書では、

“倭国にとっても、日露両国がアジア太平洋地域のパートナーとしての関係を発展させることは国益に資するものであり、安全保障、経済、人的交流等あらゆる分野における協力の進展に努めている。”

とし、倭国政府は北方領土問題を解決し、平和条約を締結すべく精力的に取り組む、としていた。

2014年から2020年までに安倍政権は、ロシアと良好な関係を築き、最も可能性を秘めた二国間関係の構築を進めていたのである。

2020年の外交青書には、安倍政権の外交方針として #積極的平和主義 が示されている。

“倭国にとって望ましい、安定しかつ予見可能性が高い国際環境を創出していくためには、外交努力をもって世界各国及び国際社会との信頼・協力関係を築き、国際社会の安定と繁栄の基盤を強化し、脅威の出現を未然に防ぐことが重要である。この観点から、倭国政府は国際協調主義に基づく「積極的平和主義」の立場から、地球儀を俯瞰する外交を展開してきた。”

“倭国の平和と繁栄を確保していく上では、近隣諸国との間で安定的な関係を築いていくことが重要となる。”

東シナ海で継続する中国による力を背景とした一方的な現状変更の試みは断じて認められない、としつつも

“東シナ海を「平和・協力・友好の海」とすべく、中国との意思疎通を強化していく。”

“日中両国は、地域と世界の平和と繁栄に、共に大きな責任を有している。その責任をしっかりと果たしていくことが、現在の地域の状況において、 #国際社会から強く求められている。首脳間の往来に加え、あらゆる分野での交流を深め、広げることで新時代の成熟した日中関係を構築していく。”

安倍政権は、リアルな地政学に基づいた国益に適う外交を展開していたが

高市政権は、嫌中サヨク勢力と共謀し咲き誇る独善的外交で日中断交を目指す🤪 November 11, 2025

えっ、これ凄い事じゃないですか！米国務省の副報道官が言ってるんだからこれは「アメリカ政府の公式声明」です。
訳してみましょう。

「我々の『米国-倭国同盟』への、そして『倭国が施政する尖閣諸島も含めた』倭国の防衛へのコミットメントは揺るぎのないものだ。米日同盟は、インド太平洋における平和と安全保障の礎（コーナーストーン）のままである。

我々は台湾海峡、東シナ海、または南シナ海において、武力や強制を含む現状を変更しようとするいかなる一方的な試みに対しても断固として対抗する」
(続く)→ November 11, 2025

国務省副報道官は、「日米同盟と倭国の防衛に対する米国のコミットメントは揺るがない。これには、倭国の施政の下にある尖閣諸島も含まれる。日米同盟は、インド太平洋地域の平和と安全保障の礎であり続けている。台湾海峡、東シナ海、南シナ海において、力や威圧で一方的に現状を変更しようとするあらゆる試みに、われわれは断固として反対する」とポストしました。 November 11, 2025

@jyo_fukyo @sawayama0410 そう。
つまり倭国が兵糧攻めにあわないために、東シナ海のシーレーンは絶対に切られてはならない。
その要衝である台湾近海を封鎖しようとする中国人民解放軍の企てはどんな手段を使ってでも阻止する必要がある。軍事介入をちらつかせるなどその初歩の初歩に過ぎない。 November 11, 2025