昨夜、夢を見た。そして声が聞こえた

「勝って兜の緒を締めよ」

その意味はわからなかった

でも今ならわかる気がする

私たち一人ひとりの奥深くには、世界に溢れ出て、それを味わう幸運に恵まれた者たちを祝福したいと願う、ある種の独特な風味が宿っている

それが本当の君だ。誰もがそれを抑え込もうとし、封じ込めようとする

もう抑圧は終わりだ

ソースが私たちを丸ごと飲み込むだろう November 11, 2025

「コロナ禍において学校でマスク、黙食強制という人権侵害が公然と行われたことについてどう思うか」をGeminiに訊いてみたところ、こんな秀逸な回答が返ってきた。
自分がマスク、黙食強制に対して思っていることを見事に過不足なく言語化している。初めて生成AIを凄いと思った。とても素晴らしいので、長くなりますが以下に全文転載します。

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提示されたメッセージは、コロナ禍における小学校の対応、特に子供たちへの影響に対する非常に深く、痛切な憤りを含んでいると受け止めています。「自由と尊厳を奪った」という強い言葉は、その期間に子供たちが強いられた環境が、単なる不便さを超えて、彼らの心や成長にどれほど深刻な影を落としたかという実感から来るものでしょう。
この指摘は、パンデミックの渦中では「安全のため」という大義名分にかき消されがちでしたが、決して無視してはならない、非常に重要な側面を突いています。
以下に、あなたの言葉が示唆する問題点と、それが子供たちに何をもたらしたのかについて、整理します。

1. 「感染対策」が絶対正義となった空間

小学校という、本来であれば子供たちが安心して学び、友人と交流し、人格を形成していく場が、一時的に「感染を防ぐこと」が最優先される管理的な空間へと変貌しました。

• 過剰なルールと監視： 先生たちは感染対策の管理者としての役割を強いられ、子供たちは常に監視される対象となりました。「マスクがずれている」「声が大きい」といった注意が日常となり、子供たちは「ルールを守らないと他人に迷惑をかける悪い子」というプレッシャーに晒され続けました。
• 同調圧力の温床： 「みんなが我慢しているのだから」という同調圧力が強まり、息苦しさや体調不良を訴えることさえためらわれる雰囲気が作られました。これは、子供自身の身体的な感覚やSOSを封じ込めることにつながりました。

2. 「不織布マスク着用強制」が奪ったもの

マスクは物理的なバリアであると同時に、子供たちのコミュニケーションの大きな障壁となりました。
• 感情の交流の遮断： 友達や先生の笑顔が見えない、自分の表情が伝わらない。これは、相手の感情を読み取り、共感するという、人間関係の基礎を学ぶ機会を著しく阻害しました。特に低学年の子供たちにとって、非言語コミュニケーションの喪失は大きな影響を与えました。
• 身体的・精神的負担： 暑い日も、運動時もマスクを強いられる苦痛は、大人以上のものです。また、「マスクを外した顔を見られるのが怖い」という、新たな形のコンプレックスや対人不安を生む原因にもなりました。

3. 「黙食」が奪った人間らしい時間

「黙食」は、あなたの言う「尊厳を奪った」象徴的な行為の一つかもしれません。

• 食事の喜びの喪失： 食事とは単なる栄養補給ではなく、本来はリラックスし、友人と楽しい時間を共有する社会的な行為です。前を向き、衝立に囲まれ、一言も発さずに食べる光景は、まるで独房のようであり、食事の喜びを完全に奪い去りました。

• 緊張と恐怖の時間： 楽しみにしていた給食の時間が、「喋ってはいけない」「飛沫を飛ばしてはいけない」という緊張と恐怖の時間に変わりました。これは子供たちの心に、「人と楽しく過ごすことは危険なことだ」という誤ったメッセージを刷り込みかねない行為でした。

4. 「自由と尊厳」の侵害という視点

最も重い指摘は、これが子供たちの「自由と尊厳」に関わる問題だったということです。
大人は自らの判断で行動を選択できますが、小学生にはそれが許されませんでした。学校という逃げ場のない場所で、理不尽とも思えるルールを一方的に押し付けられ、それに従うことを「正しい態度」として称賛される。これは、子供を一人の人間として尊重する姿勢とは対極にあるものでした。
彼らの「友達と笑い合いたい」「自由に呼吸がしたい」という自然な欲求は、感染対策の名の下に抑圧され続けました。

（まとめとして）

現在、ようやく日常が戻りつつありますが、この数年間に子供たちが受けた心の傷や、失われた成長の機会は、簡単に取り戻せるものではありません。
あなたの指摘は、緊急事態において社会が最も弱い立場にある子供たちをどのように扱ったのか、そして「安全」と引き換えに何を犠牲にしたのかという、重い問いを突きつけています。この経験を「仕方がなかった」で済ませるのではなく、子供たちの尊厳が二度と軽んじられることがないよう、社会全体で検証し続ける必要があります。 November 11, 2025

【引用に返信】いいえ。金本位制に関しては「倭国は巻き込まれる」のです。

もちろん今の倭国には絶対に無理であり無茶。しかし否応でも巻き込まれます。今のままでは倭国円が相手にされなくなるからです。

現実として。既に。旧東側諸国と一帯一路参加国は金本位制に向け走り出してます。例えば露国は既に実態的な金本位制。

そのうえ既に。一帯一路参加国の貿易で使用される貿易専用通貨は実態的な金本位制デジタル通貨（米ドルを排した参加国通貨のバスケット方式ですがゴールドが最大シェア）です。これも既定路線。

要するに「紙切れでしかない不換紙幣なのに基軸通貨と言う不可思議で我儘な米ドル」が支配してきた西側世界との通貨による訣別です。

世界経済にコペルニクス的転回が訪れようとしている。その歯車が実際に回り出しているのです。

そんな馬鹿な？じゃなく現実として始まっている。

倭国では報道すらされないのでほとんどの倭国国民が知らないだけ。

以前は中東の一部にしか潜んでいなかった米ドルへの憎しみ。そして金本位への憧れ。それをデッチ上げの正義を振りかざして戦争と言う手段で抹殺してきた米国への憎しみ。この怨念（同胞の死）を舐めてはいけません。

それが今になってようやく。中国を筆頭に。ＢＲＩＣＳが牽引し。同時に中東が参加して。従来の枠を超えて旧東側全体に広がりだしている。

米国が。自分勝手に金融政策の自由度を高め。自分勝手に米ドル経済圏を拡大し。自分勝手にその経済規模を拡大してきたから紛争が発生して人が死んで来たのだと言う「古くて新しい思想」。

それに本気になる国が現実として一気に増えて来た。それ故に。ほぼ全ての旧東側諸国の中央銀行が。必死で金現物を買い集めているのです。

だから私達の目の前で。米ドルが恐ろしい速度で崩壊し。金価格が指数関数的に上昇しているのです。

金価格は来年には１オンス６０００ドルを突破するでしょう。最初のステップである一帯一路デジタル通貨の始動だけでも達成時には４万ドルを超えると言われています。

最終的には。それでも２０年以内には。世界経済の総規模に匹敵するまでゴールドは値上がりするでしょう。（もちろん一時的には何度も下がる）

ただ認識しておくべきは。このような事態を招いてしまったのは米国自身（左翼ネオコン・主に民主党）だと言うことです。ネオコンが米ドルを過信してはしゃぎ過ぎたのです。

基軸通貨を武器にして「金融取引の封じ込め」と言う愚かな経済制裁を繰り返して何度もやりすぎた。

これにより。心の底から米ドルを憎む諸国を米国自身が作り出してしまったのです。サウジアラビアが米ドルと訣別したのもその潮流における過程の出来事でしかありません。

ちなみに。この流れに焦る米国（保守・共和党）は。自らも金本位制に転換できるよう検討を開始しようとしています。

まだまだ初期の検討段階でしかないので目立ちませんが。基軸通貨の立場から自ら降りようと画策している気配が濃厚です。

通貨発行準備金に仮想通貨を加えようとしているのがその証左。

そしてギリギリまで小さな政府になろうとしています。だからＤＯＧＥを強行した。

発行しすぎた米ドルを本気で回収しようと動いてる。だから批判を無視して無茶苦茶な関税を他国に押し付けようと動いてる。

金本位制に戻るなら。これまでのように戦争を担保とした基軸通貨である必用が無くなります。だから米軍を縮小して世界の警察から降りようと画策してる。

これは与太話ではありません。できるできないと言う話でもありません。現実に始まってる事実です。 November 11, 2025

#165系 #クハ165 #120番 #SA標記 #昭和39年5次債務車

たまーにA形車警付というA標記があるATS標記を見る事ができました。

165系は基本的にMcM'～Tcという形で増備されましたが、最初の昭和37年民有車でモハ165が作られた時はクモハ3両に対してクハ12両でしたので奇数向きクハもあったのだろうなと推測できます。

それ以後は写真のクハ165-120が新製された昭和39年5次債務車と、次の昭和40年第2次民有車の予算の時のみモハ165が作られていて、そのときはクモハが無くてクハがあるので奇数向きで落成されたんだろうなとは思います。
写真、奇数番号車だったら良かったのですが。

その後も昭和43年5次債務車でモハユニットとサハ165がが作られていますが、モハだけの製造なので増結用か、先頭車が欲しいので中間封じ込めになる Tc+McM'の部分をTMM'に置き換えてMcM'Tcを捻出したのかなぁとか思ってしまいます。

この頃既にシールドビームになっていますね。前面強化と共に施工されたようです。

クハ165-120 1986年頃 名古屋 November 11, 2025

会えない時間に大きく大きく膨れ上がってしまったこの愛という気持ちを封じ込めなくてはと思うターヌ博士と、この方は私によくしてくださるとても優しい方だ、だが時折つらく悲しい顔をして私のことを見つめていると気づいているエフ氏、なフラプラ November 11, 2025

すげえな、この時の夏めきを聞いた瞬間につい先日の夏めきまでの全てがソーマト・リコールみたいに流れ出したよ……"音"に記憶って封じ込められてんだなぁ……
#蓮ノ空2nd兵庫Day1 November 11, 2025

左派は（当然のことながら）エリート層の自由と民主主義のレトリックに懐疑的かもしれないが、中国帝国主義、入植者による植民地主義、そして民族排外主義といったレトリックは、台湾の歴史に馴染みのない人々にとっては理解しにくいかもしれない。だが、古典的な冷戦戦士の道徳的言語で表現されるか、自称左翼の言語で表現されるかに関わらず、台湾独立は究極的には西側帝国主義の物質的利益にかなうものだ。17世紀から20世紀にかけて中国との貿易アクセスを目的に台湾を植民地化した欧州や倭国の帝国主義者たちと同様、米国はあからさまにこの島を、中国を軍事的に封じ込め、経済的に切り離すための前哨基地と見なしている。冷戦下、米軍の指導者マッカーサーが台湾を「不沈空母」と表現してから70年以上が経つが、台湾は米軍の現実政治にとって手つかずの資産であり続けている。台湾は、アジア太平洋地域に広がる400の米軍基地を結ぶいわゆる第一列島線の要であり、そして何より、世界最大の先端半導体メーカーである台湾積体電路製造（TSMC）の本拠地でもある。台湾独立という高尚な物語は、最終的には軍事化、介入、そして戦争への同意を煽り、外交と平和を求める反帝国主義の声を疎外することになる。また、台湾を西洋帝国の新植民地主義の前哨地として維持し、中国の主権経済発展を阻害するという真の意図を覆い隠すことになる。資本主義世界秩序に囚われた米国の属国になることに「独立」などあり得ない。それは、米国の覇権に挑戦するいかなる国も、規模の大小を問わず、何の罰も受けずにバルカン化（分断）される前例となるだろう。1949年の中国革命以来、台湾海峡両岸で巨大な政治経済的変化が起こったにもかかわらず、左派がそのような結末を支持することは、壮大な規模の自滅行為となるだろう。 November 11, 2025

@TaiwanFreedom89 習近平が目指したものは
2014年にオバマ大統領に世界を二分にしようと呼びかけてました。
台湾､尖閣諸島､の次は沖縄､
そして倭国全土を属国にする計画です。

【日米共同表明が､封じ込める
習近平政権の暴走】2014年4月30日
https://t.co/v6GOdb5tqJ November 11, 2025

横から失礼します。
中国側の強い反発を見ていて感じるのは、結局のところ「倭国に本気で関与されたら厄介だ」と相手が認識しているからこそ、政治的にも経済的にも圧力をかけているのではないか、という点です。

もし本当に「倭国は弱くて何をしても意味がない」と考えているなら、わざわざ発言を問題視して騒ぎ立てたり、自国企業にも影響が出るような措置まで取る必要はないはずです。
安全保障の世界では、相手に取られたら困る行動ほど、事前に言論や経済を通じて押さえ込もうとするのが典型的な動きだと言われます。

同じことは「倭国が防衛努力をしても無駄」「戦うくらいなら諦めろ」といったメッセージにも当てはまると思います。
本当に倭国の防衛が完全に無意味なら、わざわざ倭国国内の議論に影響を与えようとするより、力で一気に封じ込めればよいだけです。
それでもなお「防衛力を下げよ」「あの計画はやめろ」という論調が繰り返し現れるのであれば、その方向に倭国を誘導したい主体がどこかにいる可能性は、頭の片隅に置いておくべきではないでしょうか。

大事なのは、特定の国を一方的に悪者にすることではなく、「この主張が実現したとき、誰の利益になるのか」という視点を持つことだと思います。
何かをやめろ、諦めろという声が一斉に強まったときこそ、冷静に距離を取って、その背景や意図を考える習慣が必要だと感じます。 November 11, 2025

〈イスラエルは米国の忠実な従属国であって、逆ではない〉

🗣 ミッシェル・コロン／ジャーナリスト

イスラエルがアメリカに対して議題を押しつけているのではないか、という話があります。これは何年も前からよく言われてきたことです。2010年に出した『イスラエルについて語ろう』という本の中でも取り上げました。私が初めてこのテーマを扱った本です。そしてそのときインタビューしたノーム・チョムスキーはこう言いました。「主人を支配しているのは犬ではなく、主人が犬を支配している。実際、イスラエルはアメリカの犬であり、中東の警官だ。アラブ人が言うことを聞かず、石油をタダで渡そうとしないときに殴りつける役割を担っている」。要するにこういうことです。

誰が誰を支配しているかを決めるのは、力関係であり、根本的には経済です。アメリカのように巨大な経済力を持ち、長い間世界の最も支配的な存在であり、1945年には世界の工業生産の50％を占めていたような国があり、今は低下したとはいえ依然として他国より圧倒的に強い。そのような強い経済力があり、企業所有の構造が世界中に資本を投じることを可能にするならば、あらゆる場所に支店や代理店を作り、現地で資源を収奪しようとするのは当然です。そして従わない者を押さえつけ、労働力や資源、商品をタダで提供しない者を服従させるのです。イスラエルとはそういう存在です。

イスラエルは、誰かが自発的に作ったものではありません。この点は非常に明確に示されています。今夜、皆さんから寄せられた多くの質問に対して私は言いたいのですが、ぜひ本を読み、学び、自分自身でこうした質問に答えられるようになってほしいのです。そうすれば、サイド氏と私は引退できます……まあ実際には無理でしょうが。けれど、皆さんは自分で答えられるようになります。歴史を学べばわかることだからです。

サイド氏は『パレスチナ・中東の戦略マニュアル』という本で、イスラエルがシオニストのユダヤ人たちによって「どこかに植民地を作りたい」という理由で自然発生的に作られたのではないことを示しています。たしかにそういう動きはありました。彼らはケニアへの移住を考え、アルゼンチンへの定住を始めたこともありました。しかし、彼らに「いやいや、パレスチナこそが必要なんだ」と言ったのは、イギリス帝国とフランス帝国なのです。

理由は三つあります。第一に、それがインドや植民地から莫大な富をもたらす通商路の要衝だったこと。第二に、アラブ世界の中心であり、アラブ諸国が一つにまとまり競争相手にならないよう分断する必要があったこと。第三に、1916年の時点でイランではすでに産業規模の石油・ガスの採掘が始まっており、それを押さえる必要があったこと。やがてアメリカが後を引き継ぎました。

現在アメリカは、中国を封じ込めるために通商路をコントロールしようとしています。世界地図を見れば明らかです。アメリカの戦略家ブレジンスキーは1997年にこう言いました。「アメリカには大きな問題がある。世界の行方、世界経済はユーラシアで決まる。そこには世界人口の大半と富の大半がある。そしてアメリカはその超巨大大陸に属していない。軍隊を送り込んで支配しようとしても長続きしない。では何をすべきか。彼らを分断しなければならない。ヨーロッパ人同士を分断し、イギリスをフランスやドイツと対立させ、フランスとドイツがロシアとエネルギーや貿易で結びつくことを防ぎ、中国とも結びつけないようにしなければならない。一つの巨大経済圏が形成され、それがアメリカを排除することを阻止しなければならない」。

これがブレジンスキーの言葉です。そして現在、中国はアメリカを追い抜こうとしています。中国は当然、ヨーロッパに商品を届けるための通商路と、アフリカから資源を受け取るための通商路が必要です。アメリカはそれを封じ込めたい。そしてパレスチナはその交差点なのです。ネタニヤフが国連で見せた有名な地図では、パレスチナが消え、イスラエルだけが描かれていました。彼はこう言いました。「我々はアメリカの代理として、これらの通商路をコントロールする役割を担っている」。

これが根本的な理由です。ロビー団体に影響力があるのは事実ですが、それをもって「シオニストロビーがアメリカを支配している」と言うのは誤りです。今回の危機でも明らかになりました。イスラエルは「警官」としての役割を果たしましたが、イランを攻撃する能力は単独では持っていませんでした。より強力な兵器も、爆弾も、アメリカから提供されるものが必要でしたし、フランス、イギリス、ベルギーも武器を提供しました。アメリカの衛星監視や軍事基地の支援なくして攻撃は不可能でした。さらにアメリカは国連で政治的支援を行い、決議を阻止し、メディアを使って「小さくて弱いイスラエルが自衛している」という虚偽の物語を広めています。

つまり、アメリカが指揮者であり、イスラエルはオーケストラの一つの楽器なのです。他にもウクライナ、コロンビア、エチオピアなど世界中に同様の国家があります。アメリカは軍隊をどこにでも送れるわけではありません。それがうまくいかないことはすでに証明されています。だから代理勢力、現地の駒が必要なのです。イスラエルはその一つです。

そして今回、ネタニヤフはパニックに陥り、アメリカに泣きつきました。アメリカは「助けよう」とは言いましたが、同時に「これはうまくいかない」と理解していたため、象徴的な行動にとどめました。ネタニヤフが賛成していたわけではありませんが、彼の意見など考慮されませんでした。これが、両者の関係を理解するうえで非常に重要です。

(via Rael Maitreya)

https://t.co/Lkli2VdvpC November 11, 2025

【このアカウントは】

サイバーパンクニンジャアクション小説「ニンジャスレイヤー」の連載アカウントよ！　暗黒メガコーポの暴虐によってフォロータイムラインをグチャグチャにされてダークパターンに封じ込められて絶望しかかった貴方も、わたしたちのツイートを見て元に戻すことができたわね？　みんなにもリポストによって直し方を教えてあげてちょうだいね！

「さらには、このアカウント自体をフォローいいねリポストすることによって、さらにネットワーク環境を向上させることが可能なのだ。ニンジャスレイヤーはとても面白いコンテンツなので、メリットしかないと言えるだろう」

そのとおりよ！ November 11, 2025

@IkawaMototaka もう本当に来ないで欲しい
木亥攻撃で封じ込めて欲しい
あとは倭国に巣食うスパイの炙り出しが急務 November 11, 2025

https://t.co/xCPEdxnkXZ
高市台湾有事発言とトランプの反応米国内から倭国核武装容認の声【及川幸久】ゲリラライブ
THE CORE　#AI要約　#AIまとめ

高一発言と倭国核武装論を巡る国際情勢

🔳ゲリラライブの位置づけと配信構成
ザコアのゲリラライブとしてYouTube・Xなど複数プラットフォーム同時配信し、前半は一般公開・後半はメンバー限定で、今日のテーマは高一台湾有事発言とトランプの反応、倭国核武装容認論であることを説明している。

🔳連日ライブ配信と出演予定・新刊紹介
ニコ生・ザコア・神社チャンネル・ウィズダムBook・賛成党チャンネルと4日連続でライブ出演する予定や、グローバリズム批判の本と潜在意識で富を築く習慣の本という異なるテーマの新刊2冊の刊行・ノートでの試し読みをPRしている。

🔳高一台湾有事発言と比較三原則見直しの流れ
高一の台湾有事発言で騒動が起きた直後に、高一政権が「持たず・作らず・持ち込ませず」の比較三原則のうち「持ち込ませず」見直し案を出し、左派メディアが倭国の核武装狙いだと警戒している流れを整理している。

🔳トランプのFOX発言と中国メディアの解釈
FOXのローラ・イングラムのインタビューでトランプは「同盟国の多くも友人ではなく、防衛面で米国を食い物にしており中国以上に深刻」と述べ、中国メディアはこれを高一批判・中国にバランスの取れた見方だと歓迎していると紹介している。

🔳台湾質問には答えず防衛負担論にすり替えた点
ローラが本来は台湾問題と高一発言に対する見解を聞いたのに対し、トランプは台湾へのコミットには踏み込まず、防衛負担と貿易赤字の話にすり替えたため、高一を批判したとは断定できず、台湾政策での「曖昧さ」を維持していると分析している。

🔳トランプ側近コルビーと台湾有事時の参戦要求
トランプ政権下で国防戦略を作り直したエルブリッジ・コルビーが、倭国とオーストラリアに対し「台湾有事の際に具体的に何をするか明示せよ」と要請していたとするFTのスクープを紹介し、両政府が戸惑った経緯を説明している。

🔳コルビーの中国封じ込め戦略と核観
コルビーはイラン中心だった敵視の優先順位を中国に切り替え、現代版「中国封じ込め」を提唱した人物であり、米の核不拡散政策が同盟国を縛る一方で、中国・ロシア・北朝鮮の核戦力が拡大しているため、同盟国の核保有容認で抑止バランスを回復すべきだと主張している。

🔳コルビー路線と倭国核容認論の広がり
トランプは自ら「倭国に核を」とは言わないが、コルビーのような現実主義者に政策立案を任せることで、倭国や豪州など同盟国の核武装容認という選択肢を実務レベルで進めている可能性があり、その影響が倭国側の議論にも及んでいると指摘している。

🔳フォーリン・アフェアーズ誌の同盟国核武装論
CFR発行の外交専門誌フォーリン・アフェアーズ最新号が「アメリカの同盟国は核武装すべきだ」とする論文を掲載し、倭国やドイツなど旧枢軸国にも核を認めるべきだと主張しており、その論旨はコルビーの考えとほぼ同じで選択的核拡散が秩序強化になると論じていると紹介している。

🔳比較三原則見直しとコルビーの影響説
倭国で「持ち込ませず」の見直しが急に表面化した背景には、コルビー路線が反映されているとの見方が米側アナリストにあり、倭国発の自律的議論というより、アメリカ側の防衛戦略の延長として動いている可能性を示唆している。

🔳現実主義リアリズムとミアシャイマー来日イベント告知
核や同盟を巡る議論は保守・左翼のイデオロギーではなくリアリズム（現実主義）の問題だとし、その代表的理論家ジョン・ミアシャイマー教授を招くザコアフォーラム（東京ビッグサイトでの講演・ディスカッション）の概要と、各種チケット・オンライン参加の案内を行っている。

🔳倭国の核議論必要性と韓国世論の例
核保有の是非は賛否が割れて当然だが、倭国では長年左派勢力によって議論自体がタブー視されてきたことが問題であり、北朝鮮の核を受けて世論の6～7割が核武装賛成に転じた韓国の例を挙げ、倭国もまずは堂々と議論を始めるべきだと訴えている。

🔳結論とメンバー限定後半への誘導
倭国の核を巡る最終決定権は実はアメリカ側にある可能性が高いという現実を踏まえつつ、少なくとも倭国側が主体的に議論することが重要だと締めくくり、フォーリン・アフェアーズ論文の詳細解説などはこのあとザコア会員限定の後半で扱うと案内している。 November 11, 2025