グロース250 -2.49％「調整続き、山場はまだか？」
日経 +150円 全体的に小幅戻し
12/4 自律反発の兆しか？それとも底抜け継続？

正直に言います。
昨夜3時までチャート見て出したやつ
悪いことは言いません。

追い買い注意（4570）免疫生物研究所 → 材料待ちすぎ
買わない（7974）任天堂 → ゲームセクター重い
買わない（7453）良品計画 → 小売調整きつめ
買わない（7131）野村工業 → 建設系も軟調

逆にここはガチで拾う価値あり
・（5016）JX金属 1,785円付近 → 金属需要で底堅い
・（4005）住友化学 365円付近 → 低位化学、割安感満載
・（5602）栗本鐵工所 1,520円付近 → 鉄鋼復調の波に乗れそう

次に来るのは——やっぱり「量子コンピューティング関連株」だ。
倭国政府、量子国家戦略に追加で10兆円規模の予算計上（内定情報）。量子暗号通信＋量子センシングが国家安全保障の柱に。計算×通信×センシングのトリプルで、単なるトレンドじゃなく、2026年からの本格化必至。
株価：320円、
予測：320→9,800円

初心者時代に同じミスで痛い目見た経験から、
今一歩踏み出そうとしてる人の参考になればってだけです。
買う買わないは完全にあなた次第。 December 12, 2025

進撃の巨人のセリフを、そのまま英語にして
海外の投資家に向かって
「Just shut your mouths… invest everything in me」。

国際投資フォーラムで、G7の首相がこの言葉を口にする──
これは、外交儀礼としてほぼ“最低ライン”の失点だと思う。

まず “shut your mouths” は、
英語では完全に 「お前ら全員黙れ」 という侮辱語。
アニメの文脈を知らない相手からすれば、
冗談にも聞こえず、ただ攻撃的で幼稚な言葉にしかならない。

そして今回の聴衆は、
サウジの要人、石油・金融のエリート、王族、国際金融のプロたち。
カルチャーギャップを計算せずにアニメを引用すれば、
笑いも共感も生まれず、
むしろ「なぜ倭国の首相がこんな言い方を？」という
冷たい疑問だけが残る。

外資誘致の方向性は正しい。
でも、国際舞台での“言葉の選び方”は、
その国の格とセンスそのもの。

倭国がいま本当に見せるべきは、
アニメの内輪ネタではなく、
堂々とした外交と、胸を張れる国家戦略だと思う。
でも──やることなすこと、幼稚なのよね。 December 12, 2025

🔥外交も経済も“攻め”に振り切ってるのが高市政権の強さ。

参院決算で与野党の質問を全部正面突破して
そのまま官邸でASEANの若手リーダーたちと即・実務モード。

🇯🇵 食料安全保障
🇯🇵 エネルギー・資源
🇯🇵 サイバー
🇯🇵 防災

全部を国家戦略として共有し、
さらに倭国のアニメ・音楽・漫画の発信まで依頼する総理って他にいない。

“倭国とASEANを未来につなぐ架け橋”を本気で作りにいく姿勢。
これが今の倭国の推進力になってる。🔥 December 12, 2025

@NODAYOSHI55 国家戦略のない国民の人気取りを狙った単なるバラ撒き。主張する「食料品消費増税ゼロ」も国民民主が唱え実を結んだガソリン暫定税率廃止への取組みと比較すれば何処まで本気か疑わしいものだ。国民の信頼を取ろうとするなら、まずは議員の質を上げて行くことだ。
国会で取り残される立憲民主党！ December 12, 2025

ラピダスの投資は兆単位、TSMCなど先を行くメーカーは1桁大きい。それでけでも無理筋だとわかるが、倭国の産業政策は飛行機、半導体、OSと最終製品ばかり追いかけること。半導体産業でも真空や蒸留水の機器、製品で倭国は重要な部分を押さえている。サプライチェーンの最後だけが重要ではない。要所を押さえればいいのだ。できもしないことを目立つというだけで国家戦略にして政治家、役人はやろうとする。 December 12, 2025

中国は技術力を国家の力を取り戻す手段と明確に位置づけ、AIや半導体など戦略分野で覇権を目指している。

一方で西側社会は、優秀な人材がSNSや配達アプリなど短期利益のビジネスに偏り、本来強化すべき科学技術や製造業への投資が遅れたとの批判がある。

本来AIは経済の繁栄、安全保障、そして自由や民主主義の維持に直結する国家戦略の核心であり、国の未来を左右する。

だからこそ西側は、技術と民主主義をどう結びつけ、知性の時代にふさわしい制度や産業を構築できるかが問われている。

AIが人類を脅かす以前に、挑戦を避けて自ら衰退することこそ最大のリスクだという強い警告である。 December 12, 2025

近年、空き家問題の解決策として、宿泊施設の運営が注目を集めています。
倭国で宿泊事業を行うための法的な枠組みは、大きく分けて「民泊新法（住宅宿泊事業法）」「簡易宿所（旅館業法）」そして一部の地域限定の「特区民泊（国家戦略特別区域法）」の３つが存在します。
https://t.co/DIgJ2s71HH December 12, 2025