『倭国と中国が同時期に契約した2つのアメリカ新幹線の現在の姿に世界が絶句したワケ』

倭国を裏切ったカルフォルニア州は安物買いのゼニ失い🤣こんなの運行したら人命まで失われそうです。

nihonjin-lab https://t.co/xl687libVq December 12, 2025

「倭国の偽サッチャーが12兆ドルの債券市場を吹き飛ばしつつある」という吹き出しそうな見出しだが、内容は高市のやってることの真面目な解説になっている。最後の一文に痛烈な警告がある。

訳：倭国はいま、危険ぎりぎりの綱渡りをしている。
世界で最も債務を抱える国家が、市場を挑発するかのように、追加国債発行としては到底正当化しがたい計画を掲げている。

財政運営の無責任さは、アメリカ、フランス、あるいは「福祉国家化」した労働党政権下の英国と比べて取り立てて悪いわけではないかもしれない。しかし現在、債券市場の“自警団”が照準を合わせているのは倭国である。

高市早苗が6週間前に政権を握り、コメのバウチャーや化石燃料補助金などを含む 1,350億ドル（1,010億ポンド）規模の「質の低い」財政拡大策 を示して投資家を驚かせて以来、倭国国債の利回りは満期を問わず激しく跳ね上がっている。これらの施策は、彼女自身の政策がもたらしたインフレ効果を覆い隠すための小手先の策と受け止められている。

このポピュリズム的な冒険の規模は、国際金融システムに激震を走らせると同時に、東京の経済エスタブリッシュメントを震撼させている。

10年国債利回りは東京の取引時間中に1.94％まで跳ね上がり、一週間前の1.79％から急上昇し、1997年以来の高水準にほぼ到達した。かつて氷河のように動きの遅かった 12兆ドル規模 の倭国の公的・民間債券市場が、今はほとんど恐ろしい速度で変動している。

倭国総合研究所の川村さゆり主席エコノミストは、高市首相が方針を改めなければ、英国リズ・トラス政権のときのように市場の信認が突然失われる危険があると述べる。

新政権が無謀な政策に踏み込む以前から、債務返済コストはすでに上昇基調にあった。「あらゆる兆候が財政上の清算を指し示している」と彼女は言う。

完全雇用に近く余剰能力のほとんどない経済にこれほどの刺激策が投入される見通しであれば、通常なら円は上昇すべきだった。独立した中央銀行を持つG7諸国では、大規模財政は通常、金利の上昇と資本流入を伴う。

それにもかかわらず、円は依然として低迷している。日銀がようやく3％のコアインフレに対して何らかの措置を取る可能性を示しているにもかかわらずだ。

円は依然として1ドル＝155円（0.75ポンド）という極端な水準で推移し、実質ベースでは半世紀ぶりの弱さにある。「高市氏は市場の警告に謙虚に耳を傾けるべきだ」と、野村総研の木内孝胤氏は述べる。

円はスイスフランとの連動を失い、もはや安全資産通貨としての振る舞いを見せていない。むしろ新興国の通貨のように、あるいはトラス政権のミニ予算案後に世界の投資家が英国債とポンドを同時に売り浴びせた時のポンドのように動いている。

木内氏は、政府が倭国売りを全資産クラスで引き起こす恐れがあると警告する。

「悪化する財政状況への燻る懸念は、大規模危機へと発展しうる。景気循環に逆行する拡張的予算を押し進めれば、株式、債券、円の三重安が発生し、倭国からの資本流出につながりかねない」と彼は述べる。

高市氏は倭国初の女性リーダーであり、自らをアジアのマーガレット・サッチャーとして売り込んでいる。しかしサッチャーと同様、他のキャリア女性に対してはほとんど寛容さを示さない。
高市氏は、女性を家庭の柱と見なすサムライ時代の価値観を理想化するナショナリスト的運動の一員でもある。

倭国ではまた、1937年の中国への全面侵攻（支那事変） と第二次世界大戦を含む「大東亜戦争」における倭国の行動を「欧州帝国主義からアジアを解放しようとした試み」として肯定的に評価する立場が存在する。

欧米の読者には意外かもしれないが、倭国は1905年にロシア艦隊を撃破（日露戦争）し“白人支配”の神話に傷をつけたことで、インドネシア、インド、エジプトの反植民地活動家から尊敬された歴史がある。

こうした複雑な道義的背景は、フランス系レバノン人作家アミン・マアルーフの著作『Le Labyrinthe des égarés』に描かれている。同書は倭国の中国占領下の行為を正当化するものではない。

高市氏は、サッチャーが財政規律に極めて厳格で、不況期の1981年でさえ景気抑制的な予算を押し通したことを理解していないようだ。高市氏の“ばらまき”の寄せ集めはサッチャリズムを愚弄している。

世界の投資家にとって「不安定な倭国」はまったく新しい事態である。
過去30年間、世界に危機が生じれば円が上昇するのは当然視されてきた。倭国は世界最大級の対外債権国であり、世界流動性の主要供給源だったからである。

倭国の投資家はリスクオフ局面で海外資産の一部を本国に戻し、円キャリートレードを急激に巻き戻してきた。その動きは迅速で強烈だった。

1998年、ロシアのデフォルトとLTCMヘッジファンドの崩壊が起きた際、円は1日で10％上昇した。2007年初頭のアイスランド危機から始まり、2008年末の欧米銀行危機へと至る世界不況のなかで、円はポンドに対して2倍に達した。

倭国の債務を不安視する必要はほとんどなかった。倭国は国内貯蓄で自らを賄っていた。倭国国債を空売りした投資家は「ウィドウメーカー（未亡人製造機）」と呼ばれる取引で損失を重ねた。

しかし今後は、倭国の債務に対してより注意を払う必要があるかもしれない。FRBが利下げを行い、米国の雇用情勢が急速に悪化しているにもかかわらず、円がドルに対して弱含みで推移していることは異例である。

川村氏は、米日金利差の縮小にもかかわらず円が反応しないのは、投資家が倭国の「財政・金融規律」に対する信認を失いつつある明白な兆候だと述べる。

彼女は、政府が1940年代後半の安定化危機以来となる措置、たとえば資産税や銀行預金の凍結といった drastic measures（極端な措置） を取らざるを得なくなる可能性を警告する。「財政再建は緊急の国家的優先課題とならなければならない」と彼女は指摘する。

高市政権は、倭国の基礎的財政収支（PB）黒字目標を放棄した。これは英国の財務相が財政規律を投げ捨てるに等しい。

歳出の一部はAI、半導体、量子技術、造船といった産業政策に振り向けられ、一定のリターンを生む可能性がある。しかし多くは浪費されている。

利払い費は40年近く約10兆円で安定していた。金利がゼロ近くに抑えられていたため、債務比率がGDP比260％に達しても支払負担は抑えられた。しかしインフレの復活が、この不安定な均衡を破壊した。

債務比率は230％に低下したように見えるが、それは名目GDPの増加による錯覚にすぎない。最初のインフレの波は、債務残高の実質的負担を一時的に減らしただけであり、その“刈り取り”の反動は遅れて訪れる。

日銀が今月利上げするかどうかは、ほとんど枝葉の問題である。市場は、日銀がすでに財務省の影響下にあると疑っている。投資家は自ら動き、借入コストの大幅な再評価に踏み出している。

債務返済コストは、償還を迎える国債がはるかに高い金利で借り換えられるにつれ、急激に上昇しようとしている。IMFは利払い費が2030年までに2倍、2036年までに4倍になると予測するが、これは市場が秩序を維持することを前提としている。しかし、この種の市場転換が秩序立って進むことはまれだ。

倭国は依然として3.4兆ドルの対外純資産を持つ主要債権国のひとつだが、「倭国だけは例外」という金融的特権の時代は終わった。

かつては、倭国が世界の動揺に応じて数千億ドル規模の資産を突然引き揚げ、世界的な流動性を枯渇させ、資産の投げ売りを加速させる可能性が懸念されていた。しかし今は、国内事情によって倭国がそうせざるを得なくなることが懸念されている。

10年国債利回りの2％が“臨界点”だという指摘もある。もしそうなら、高市政権が方向転換するか、あるいはどこかで何かが壊れるかの瀬戸際にある。

訳註：
「円はスイスフランとの連動を失い」→スイスフランは典型的な安全資産通貨。円が連動を失うのは「安全資産としての地位喪失」を意味する。

「全資産クラスで倭国売り」→株式・債券・通貨・不動産・コモディティなど倭国関連資産が一斉に売られる状況を指す。 December 12, 2025

親中派な筈のマクロンが🇨🇳に関税かけまっせと発言（あらまぁ）

北京に行ってきたばかりのマクロンが「中国との貿易不均衡が今のままなら、EUとして中国に対して関税など強い措置を取らざるを得ない」と。

北京は倭国にオラオラしている最中ですが、まさかのフランスから攻撃を受けて新たなピンチに。北京には寝耳に水では。

マクロンが言っている「強い措置」とは、主に中国からの特定製品に追加関税をかけたり、輸入制限を強めたりして、中国との貿易関係を見直す、という意味です。
これはアメリカがトランプ政権以降、中国製品に高い関税をかけて「デカップリング（経済的な切り離し）」や「デリスキング（特定国依存のリスク低減）」を進めているのと似た方向性です。 December 12, 2025

アメリカのヘグセス米国防長官は
こう述べています。
これは、映画でもない。現実です。 https://t.co/1lj3viPUP1 December 12, 2025

中国海軍がオーストラリアの東のタスマン海で演習やるの、どうしてそんなところで？って思うでしょ？

そこってアメリカ軍がアジアに出てくるときの通り道なの。
倭国も珊瑚海海戦やってそのルートを切ろうとしたでしょ。

つまり、今の中国って大倭国帝国と同じことをしようとしてる国なの。 https://t.co/8faSOyIZDP December 12, 2025

倭国を離れアメリカに到着したオーストラリアのマールズ副首相兼防衛大臣@RichardMarlesMP から送られてきた写真。リンカーンメモリアルでプレゼントしたスニーカー👟を履いてくれてる！
リチャード、ありがとう。ピート（ヘグセス戦争長官）@PeteHegseth によろしく。 https://t.co/OpZgMcNAZe December 12, 2025

人口5000人の由良町で、こんなになって苦しんでも、誰も何も言えないんやで。私への悪口ばかりよ。アホよら、とせせら笑う。被害が嬉しいらしいのだ。人間破壊、社会の崩壊が分かるかね。アメリカじゃ風車の建設は禁止されている。倭国だけ、なぜな、と疑問に思わんか。 https://t.co/3omn0avATa December 12, 2025

中国が台湾を武力統一することは、現状ではリスクが大きすぎて、まず起こり得ないと思います。武力統一しても、経済的にも政治的にもメリットはないからです。戦争の危機を煽ることによって政権の求心力を高めると同時に、政権に連なる軍需産業の儲けを追求しようというわけです。その構図は中国ばかりでなく、倭国もアメリカも同じです。その結果は一般国民は多少不便でも、国防のために我慢しろという話に必ずなります。 December 12, 2025

高市禍のおかげで、倭国が戦中やったことと、戦後やらなかったことに世界の関心をどんどん引き付ける結果になっている。世界第2位の経済大国になって大目に見てもらえた時代はとっくに終わったことを早く気づいた方がいい。

訳：ドイツは第二次世界大戦の戦争犯罪について謝罪しただけでなく、何十年にもわたり賠償金を支払い続け、今もなお戦争犯罪について謝罪を続けている。

倭国はそのようなことは一切行わず、戦争犯罪を否定し続け、戦争犯罪者を称賛し続けている。その多くはアメリカによって保護されたため、刑務所に行くことさえなかった。 December 12, 2025

「黒人がアニメを乗っ取るから心配するな」発言のブラックウォッシュ・ボーイ、東映版スパイダーマンを「ジャップウォッシュ」と呼んで貶した上で「ジャップ」の差別語性を否定し、最終的に黒人優越主義を隠せなくなった。
やはり本場アメリカのYASUKEはレベルが高いな…。 https://t.co/qhcm8hApac December 12, 2025

高市はアメリカからも怒られました。
そして、インバウンド規制や水産物の禁輸措置、
コンサートや映画の上映中止で
倭国経済にも大ダメージが出ているのに
高市は未だにあの発言を撤回してないです。 December 12, 2025

なーにが「極めて残念だ」よ？狙い通り中国と緊張が高まってしめしめと思っているくせに。台湾有事介入と言った時点でこうなることは分かっていたはず。こうして倭国はアメリカの筋書き通り日中戦争に突入するのです。 https://t.co/AKmgqhLOvI December 12, 2025

どうして倭国の作品に出てくるオークは、頭が豚のような姿であることが多いのか？というのがTLで盛り上がっていて、興味深かったので、リプライ欄なども参考にしつつ、あれこれ調べてみました！

その結果・・・

犯人は1977年のアメリカでした！！

トールキンの『指輪物語』原作では、オークは「醜い顔」「小さな豚のような目」くらいの曖昧な描写だけ。ところがAD&D（Advanced Dungeons & Dragons）のモンスターマニュアルで、イラストレーターががっつり豚鼻・豚顔で描いてしまった。ここが全ての分岐点です。

そして倭国へ・・・

★ 1981年、ウィザードリィが倭国上陸。イラストを担当した末弥純氏が完璧な豚人間オークをデザイン。

★ 1987年、ドラクエIIで鳥山明氏が猪顔のオークを描き、国民的ゲームの力で一気に倭国の「常識」に。

面白いのは、倭国には猪八戒という豚顔キャラの文化的土壌があったから、すんなり受け入れられた説もあること。

一方、本家アメリカのD&Dは1989年以降緑肌マッチョへどんどん進化。WoWやロード・オブ・ザ・リングの映画もこの系譜。

結果、倭国だけが「豚オーク」を正統進化させ続けたという、ガラパゴス的な文化分岐が起きていたんですね。

答えとしては「アメリカが生んで、倭国が育てて、アメリカは別の道へ行った」というのが正解のようです！ December 12, 2025

これ最終倭国に来るパターンだろ…😰

ソマリア人がアメリカ在住のソマリア人に荷物をまとめてオーストラリアに移住するよう勧めています。そこの食べ物と天気が良くて、人々が親切だからです。
https://t.co/uaGoZlNECv December 12, 2025

アメリカでも「パスタソースは瓶詰」という先入観は強く、スーパーの棚ひとつを埋め尽くすくらい品種がある一方でレトルトパウチは皆無。そして品種が多いわりに実はバリエーションが少なく、例えば挽肉入りはありません。(何故か缶詰ならある) https://t.co/28dFW8exZG https://t.co/S23ChwfN9n December 12, 2025

💥またしても爆弾展開😤
アメリカはウクライナだけじゃなかった‼️
“悪の枢軸”こと腐敗まみれのEU官僚トップたちにも、トランプ政権が水面下で捜査を進めていたと判明‼️

名前が出てきたのは….
📛カヤ・カッラス副委員長
📛そして本丸、ウルズラ・フォン・デア・ライエン委員長💢

どちらも巨額の汚職疑惑を抱えながら、責任のなすり合いを展開中💸
トランプ大統領はこのEUの中枢にもメスを入れてたんです😎
もうウクライナだけの問題じゃなかったんですね….完全にチェックメイト♟️

しかも‼️
X（旧Twitter）を罰金で脅したEUに対し、イーロン・マスク氏が反旗🚩
「EUは解体すべき」と怒りの投稿😡
なんとこの主張に、ロシアのメドベージェフ副議長が即乗っかり「その通りだ」と賛同📣

そして背後ではトランプ陣営がこれに完全同調🔥
J.D.バンス副大統領、マルコ・ルビオ国務長官も一斉にEU批判💥
「検閲だ、アメリカ企業への攻撃だ」と、ブリュッセルに外交圧力をかけ始めました🇺🇸

今やマスク氏の反EU発言は、ロシアと米国の両サイドから支えられる構図に😳

今逃亡しているゼレンスキーの名前忘れたけど、官僚が逮捕されたら全ての裏工作を暴露すると言われています。個人的には消されたと思う💦

EUの中でこっそり腐っていた“本当の巨悪”が、ウクライナと並行して一気に炙り出されてきました🔥
さぁ、次に暴かれるのは誰でしょうか😏

しゃもじさんだと嬉しいんだけどね‼️ December 12, 2025

🚨決してメディアは語らないオデッサの悲劇😡

ウクライナ戦争の「始まりは2022年」と信じ込まされてる人、多いんじゃないでしょうか？

でも本当は…8年前から始まっていたんです。

ドネツク、ルガンスクでは2014年以降、ウクライナ政府による砲撃が毎日毎日続いていました。

朝になれば迫撃砲が民家に飛び込み、モールや学校、病院までが破壊されていた現実。

しかもその多くが、アメリカや西側が供与した兵器によって…🎯

当時から現地に何度も足を運んだ証言者がいます。
「2016年から何度も見てきた、子どもたちが通う学校が突然砲撃される様子を」と…。

そして、そんな状況に苦しんでいた東部の人々が2014年に住民投票で独立を宣言。

でもウクライナ政府はそれを一切認めず、8年間にわたり**軍事攻撃で“制裁”**を加え続けたんです。

🟥 民間人が暮らすアパートが爆破され
🟥 子どもが通う学校が爆撃され
🟥 一人ひとりが、今日帰ってこれるかわからないまま登校していた

それが「ロシアの侵略」などと一方的に語られるこの戦争の“裏側”です。

CIAの関与で政権がすげ替えられた2014年からすべてが始まりました。

反対勢力の政党は禁止、反政府メディアは強制停止。
ウクライナは“自由の砦”などではありませんでした。

そして今、ロシア軍がドネツクやルガンスクに入って
初めて8年ぶりに砲撃のない朝を迎えている地域があるという現実📍

なのに、メディアは黙り。
報じられるのは「ロシアが一方的に侵略した」という一文だけ。

一体誰が、オデッサの真実を伝えるのか？
誰が、子どもを守れずに亡くなった親たちの涙を報じてくれるのか？😢

「誰が彼らを救うのか？」
そう問われたとき、8年間無視してきた西側諸国は、ただ爆弾を送るだけでした。 December 12, 2025

デミアン会長とマーク・バーンズ牧師が釜山Segero教会にまで足を運ばれた、その行動力に本当に感動します。
すごいです。教派を超えた信仰者同士の連帯と勇気ある一歩が、韓国の宗教の自由を守る大きな力になると信じています。

私もアメリカから共に祈り、声を上げていきます。
会長の投稿をタップして感謝のコメントで表現しましょう！ December 12, 2025

あのアメリカを出し抜こうなんて100%無理だよ。
トランプ「早苗に何かを仕掛けてきたら、直ぐに動け」 と駐日米軍に指示を出しているようだね。 フィリピン海、南シナ海にいる中国海軍の動きも、アメリカは全て見ている。約１００隻の中国艦隊には２００発以上の中距離弾道ミサイルも積んでいる。 一つのきっかけで、米国、倭国、台湾、韓国もミサイル防衛に動くために！

【中国外交の大失態と米国の情報戦略の話】

nihonno_mikata December 12, 2025

アメリカでは沢山の大物アーティストがトランプにNOを突き付けてるけど、倭国では大物は出てこないよね。マヒトさんや旅人さん、率直に政権にNOを突き付けた人が執拗に嫌がらせを受ける。批判したら批判されて当然だろ？って書いてきた人いるけど、あれは批判ではなくネットリンチ。ムラ社会ニッポン。 December 12, 2025