同じ国の外国人が仲間を呼び、共同体が拡大し集住が加速します。
　荒川区荒川８丁目にネパール人学校「エベレスト・インターナショナル荒川校舎」が令和７年５月に開設され、多くの園児・児童で賑わっているようです。

　荒川区全域でもそうですが、特に三河島地区は長らく韓国・朝鮮人の多く住むエリアとして知られてきました。
　その傾向は残しつつ、ネパール人の集住が進んでいます。
　外国人に不動産を賃貸することがスムーズな土地柄に加え、倭国語学校が区内各地に増加し、インドネパール料理店、ネパール食材・衣料・雑貨店・集団生活の寮が正に激増・密集し、更には宗教施設と思われる施設すら現れました。

　そしてネパール人学校の開設。こうした外国人学校は２３区特別区が個別に制度運営している「外国人学校保護者補助金」で多くの自治体で対象となります。

　今、荒川区民の１％超がネパール人で３千人に迫る勢いですが、政府の野放図な移民政策に加え、同国人が仲間を呼び一部地域に集住する傾向を踏まえるとこのまま放置すれば、荒川区のネパール人は５千人、８千人、１万人と激増していくと確信しています。
　
　「倭国人」や「倭国」が相対化された社会で良いのか、それとも「倭国」を主語にした社会を次の世代に引き継いでいくのか。国民も政治家も明確な判断を問われます。

　急ぎ止めねば！野放図な移民政策を。移民政策の誤りは後で取り返しがつきません。
　
　写真は「エベレスト・インターナショナル荒川校舎」の開設式の一幕を以下の公式HPより。

https://t.co/4Acm1qctLe November 11, 2025

ウィトコフ、不動産屋としてはきっと優秀なので六実駅前の再開発とかで世の役に立ってほしい、と思ったが、この感じだと立退交渉とか超苦手そう https://t.co/WGspdehlHl November 11, 2025

正直「みんなで大家さん」、構造はかぼちゃの馬車とだいたい同じ。

高利回りで集める → 実態ない → 配当止まる → 訴訟。

唯一違うのは、今回は“ファンド型”だから被害者の数が桁違いに多い。
不動産は安心って思ってると、こういうのにほんま足すくわれるで。

みんなはちゃんと勉強しような https://t.co/nkz5M0MWwe November 11, 2025

東京都の都心6区の外国人による新築マンション取得率は何と7.5%。ここには外国人が倭国に登記している法人で買った不動産は含まれていません。日経新聞の外国人がマンション価格高騰の主因にはなっていない、との記事は状況分析を間違っているのではないかと思っています。https://t.co/vCN40tJqfe November 11, 2025

ブラックロック：世界で最も邪悪な企業：@BlackRock

世界を所有する企業。彼らはメディア、不動産、想像できるあらゆるものを買い占めていて、それがディストピア的な未来へと導いている。ラリー・フィンクの投資管理が私たちの生活を破壊している。

「ブラックロックは政府の第4の部門だ」 -
@Bloomberg

「金銭を支配する者が世界を支配する」 - ヘンリー・キッシンジャー

私たちはもはや自由市場資本主義の下では生きていない。富裕層のための社会主義のシステムの下で生きている。

https://t.co/uHehSZTb1U November 11, 2025

他の都道府県は国に使途を明記した国庫支出金を予算請求出来るんですよ。毎年予算請求する当たり前のこと。インフラ整備もその中に含まれることが多い。
しかし、沖縄は「沖縄振興予算」として丸め込まれてしまう。これは名前が違うだけで他の都道府県への国庫支出金とほぼ同じ額。
違うのは、「沖縄振興予算」はその中に基地関連のインフラ整備がかなり含まれているので、県民のインフラニーズに回せるお金がかなり限定される。
これが「沖縄は沖縄振興予算もらってるくせにーー」という輩の大きな勘違い。沖縄は地域経済としては良いポテンシャルを持っているのに、倭国の米軍専用施設の70%を押し付けられて経済活動が抑制される。不動産開発などは最たる例。
東京でデニー知事が「インフラ整備の予算措置を国にキチンと請求していく」と強い調子で記者会見していた気持ちがよくわかる。他の都道府県も、もちろんインフラ整備の為の国庫支出金は足りてない所がそもそも多いのだけれど、それに加えて、沖縄は基地関連の整備という足枷をそもそも担わされている。
「県税をインフラに使わずに国に請求するとか本末転倒」とか言いますが、基地の存在のせいで明らかなハンデがあるんですよ。
そうした実態も知らない、典型的な沖縄への偏見です。
（後藤） November 11, 2025

1:
スティーブ・ウィトコフについて話そう。彼を「利用されているだけの愚か者（useful idiot）」とみなすのは、危険な罠だ。
実際はもっと暗い。
ウィトコフは30年にわたり、ロシア資金、ロシア犯罪組織、ロシア不動産ネットワークの中で泳いできた人物だ。
— スレッド 🧵

2:
彼は単なる「トランプをロシア・ウクライナ問題で助言するMAGA系の男」ではない。
ウィトコフはロシア系の出自を持ち、ポストソ連の犯罪資金が流れ込んだニューヨークのネットワークを通じて財を築き、そして今、クレムリンの“願望リスト”である「和平案」を押し進めている。
偶然ではない。連続性だ。

3:
1990年代、マンハッタンの高級不動産は、ソ連崩壊後に逃亡したロシア犯罪ネットワークのナンバー1のマネーロンダリング場所になった。
FBIはこの時代について議会で証言している。有名な話だ。
そして、その時期に台頭してきたのが誰か？
スティーブ・ウィトコフとドナルド・トランプだ。

4:
80〜90年代のトランプ・タワーは以下で溢れていた：
・ロシアのマフィア
・武器商人
・マネーロンダラー
・セミオン・モギレヴィッチ系の“ビジネスマン”
・現金で買われる匿名会社の物件
トランプはそれを容認しただけではない——積極的に歓迎していた。

5:
トランプの友人ウィトコフは、商業不動産版の同じエコシステムで活動していた。
トランプがスーツケースに詰めた現金で買われるコンドミニアムを扱っていた一方、ウィトコフは不透明なパートナーシップや苦境にある売り手を使い、大型オフィスビルを扱っていた。
二人は同じロシア資金パイプラインの上に立っていた。

6:
そして2024〜25年、
ウィトコフはトランプのロシア・ウクライナ政策の窓口になっている。
彼は：
・外交経験ゼロ
・ウクライナの専門知識ゼロ
なのに、
・巨大なロシア人脈
・露骨な親クレムリンサポーターとしての過去
これがアメリカが突然ロシアの願望リストを掲げ始めた背景だ。

7:
既視感：
2016年、マナフォート（元トランプ選対本部長）はロシア情報機関の工作員コンスタンチン・キリムニクと会い、
・ロシアの侵略を正当化
・モスクワが選んだ指導者をウクライナに据える
・制裁解除
・ウクライナに圧力下で交渉させる
という「和平案」を協議していた。
覚えがないだろうか？

8:
そして滑稽なのは、トランプが何度も「自分が大統領なら戦争は起きなかった」と言っていることだ。
ロシアが2014年にウクライナへ侵攻していたことを、彼はよく知っているのに。
そしてマナフォートが話した“和平案”の内容も、彼が無数に聞いてきたはずだ。

9:
そして今また、ウィトコフが提示した「28項目の和平案」。
同じ無茶苦茶な要求。
同じ歪んだ物語。
これは新しいものではない。
クレムリン政策の再利用だ。
外交の仮面をかぶったビジネスパートナーが運んできただけ。

10:
トランプ政権初期を思い出してほしい。
プーチンとの私的会談は異様だった：
・米政府関係者不在
・記録なし
・説明責任なし
・通訳のメモを押収
・政策結果はロシアの利益に一致
これが現実だった。

11:
そして今も同じ：
・アラスカでのトランプとプーチンの秘密会談
・ウィトコフのモスクワ訪問
・非公開のウクライナ交渉
・「俺を信じろ」以外の透明性ゼロ
なぜウクライナ政策が、ウクライナ不在で密室で決められているのか？

12:
アメリカはウクライナには透明性、声明、監査を絶えず要求しているのに、
ロシアには？
ひとつの要求すらなく、「2週間待て」と言うだけ。
外交ではない。宥和だ。

13:
ウィトコフの発言は、ロシア語問題や「領土は交渉可能だ」など、ロシアのプロパガンダと見分けがつかない。
彼は2018年ですら、クリミア占領後に課されたロシア制裁を批判していた。

14:
そして彼は一貫して以下を無視する：
・ロシアの戦争犯罪
・大量拉致
・民間人へのミサイル攻撃
・核による脅迫
・文書化されたジェノサイドの意図
これは選択的無知であり、ロシアの罪を白洗いし、被害者に譲歩を強いるためのものだ。

15:
多くの人が「ウィトコフやトランプはビジネスマンで、取引を求めているだけだ」と言うが、
彼らのロシアとの取引はとっくに終わっている。
今彼らがやっている“取引”とは：
・モスクワへの迎合
・ウクライナへの圧力
・制裁の骨抜き
・取引を押しつけ
・それを“和平”と宣言することだ。

16:
ウィトコフは、ロシアのマネーロンダリングが「投資家」「パートナー」「買い手」として正当化されてきた世界でキャリアを築いた。
その世界はマナフォートが利用し、トランプが依存し、ロシア情報機関が活動に使ってきた場所だ。
彼らはそこから離れたのではない。それを政治に持ち込んだのだ。 November 11, 2025

妊娠期間も入れればもう10年も1人で寝たことがない子持ちの身からすると、独身の自由はとても輝かしいものに見えるのだけど、仕事もお金も彼氏も不動産も全てを手に入れた友達の言葉が忘れられない。

「やりたいことは全部やった。間違いなく幸せ。でも私はビンゴの真ん中が空いてない。みんな当たり前に空くのに。全部リーチで真ん中だけ空かない。他でビンゴになってもなんか虚しい。私の人生にとって子どもはそんな感じ。」 November 11, 2025

アメリカのクレジット拒否率が過去最高に。なぜ重要なのか

これは、信用システムが静かに周縁から引き締まり始めていることを示している。ニューヨーク連銀のクレジット申請者の拒否率は、過去10年以上にわたり10％台半ばから20％台前半の間を推移してきた。金融が厳しかった時期でも、概ね23％を超えることはなかった。だが現在は25％に迫っており、調査開始以来の最高水準だ。

そして重要なのは「申請を控えた人」ではなく、実際に申請した人々が対象だという点だ──自動車ローン、クレジットカード、借り換え、利用枠引き上げ、住宅ローンなどを申し込み、却下された人々。その4人に1人が拒否されるという水準は、クレジットサイクルの後半、つまり貸し手が拡大よりも防衛姿勢を優先し始める局面で見られるものだ。

歴史的に見ると、拒否率がこうして上昇し、高止まりする局面は、多くの場合、銀行が次の段階に備え、静かに警戒姿勢へ移行しているサインだ。これは90年代初頭の景気後退、2000年代初頭の減速、そして2007年の危機の前にも見られたパターンである。

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■ なぜ今起きているのか

延滞率はほぼあらゆる分野で上昇している──サブプライム自動車ローン、クレジットカード、学生ローンなどが典型例だ。新卒者は失業と信用スコアの低下に苦しみ、家計は過去2年間ずっとギリギリの状態で、高金利の中カードや長期自動車ローンに依存してきた。貸し手はこの悪化を把握しており、自らの貸出帳簿に反映され始めているのを見ている。

さらに、マクロ環境もある。資金調達コストは依然高止まり、不動産（特に商業用）は償還の壁に直面している。大手・中小金融機関に対する規制が緩和されたのも皮肉なことに「金融の健全さを祝福しているからではなく、ストレスを見越した備え」である。銀行がこのシグナルを読むとき、貸し出しを加速させるのではなく、むしろ審査を厳格化する。

銀行側に立って考えてみるといい──今は境界線ギリギリの借り手を大量に抱え込む時期ではない。そうして基準が引き上げられ、わずかに信用力が劣る申請者が一気に「不承認」の側に落ちる。

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■ 何を示唆しているのか

拒否率が新高値に到達したからといって、それ自体が破局を意味するわけではない。だが今後のサイクルがどのような感触を持つかを示す重要な手がかりになる。

生活費上昇をクレジットで埋め合わせてきた層は、より早く行き詰まるだろう。すでに延滞が増えている層は、借り換えや利用枠拡大といった逃げ道を失う。そしてそれが進むと、家計のキャッシュフローが圧迫され、消費と返済に波及する。

こうした局面はクラッシュのような派手な音を立てて始まるのではない。むしろこのようなチャートに静かに表れる。申請者の4分の1が拒否されているということは、信用システムがすでに拡張から防御へとシフトし始めているサインなのだ。 November 11, 2025

宅建に合格する為にあらゆるものにすがりました。
ただお金もあまり無いので、日建学院のラスト講座、みやざき塾のラストスパート講座、不動産大学（棚田先生）へ去年に引き続き再度入校。吉野＆こざりえ＆水野先生も面白かった。
みんなラスト講座ばかり（笑）。
本当にお世話になりました。 #宅建 November 11, 2025

私、カスのような英語力引っ提げて不動産屋さんとかブローカーの人と毎日電話してるから本当えらい。もっと英語勉強しとけばよかったと思いつつめげずにがんばってる。だから非課税で3億円ほしいです！！！！！！！！！！！！！！！！！ November 11, 2025

【100円賃貸】物件情報
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[100円賃貸 ]不動産業界初の新サービス！

当社で扱う賃貸物件がどのお客様でも、いつでも一律で仲介手数料100円でご契約可能です。

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テクノロジー犯罪で株価操作を裏で宗教団体と結託したマスメディア側の在日ネットワークと軍事面のミッション同様に日米韓の合同演習の裏で悪事隠蔽、悪行正当化の社会環境のトランプ大統領のタイガーマスク運動が不動産王の爆買いを中国資本から米国に変動相場制に性的搾取の共通項の同級生の石垣学の November 11, 2025

OBR発表でポンド207円台に？

​うーん、予算案見ても景気が良くなるとも思えんし、税制改正で不動産市場の混乱を招きそうな気がするし…

​やはり日英金利差が主因か。やったら当分期待できなさそうね。😮‍💨

​まずは、自分の関連する税制改正の見直しを優先します。
​#イギリス経済 #円安 #セミリタイア https://t.co/rBrBP4vsEO November 11, 2025

https://t.co/NrnFDO0dAt
不動産て難しいし、いきなり話すのはもの凄く売り込みされそうで抵抗ある。。。
ってみんな思ってると思うから、まずは動画セミナーはちょうど良さそう
#投資 #不動産投資 November 11, 2025

不動産融資の審査基準まるっとわかるDVD見つけた！私も欲しいよ〜これ知ってたらもっと早く大家さんなれてたかも😭

テキスト付 石渡浩 不動産賃貸業の融資審査と格付 DVD 不動産投資の融資の基準
https://t.co/tJFcVkrmXu November 11, 2025

2026年度賃貸不動産経営管理士試験は例年通りなら2026年11月15日実施。自己採点で安心するためには50点中40点は欲しいです。市販テキストは例年3月下旬以降の発売なので、早期から学習したい方は記事をご参照ください！

#賃貸不動産経営管理士 #賃貸管理士 #賃管士 #賃管
https://t.co/3bm5zVy0VN November 11, 2025

そして終わり方は、たった4つのうちどれか1つだけです。

中途半端な未来は、数学的にもう存在しません。

未来その1　持続的インフレの世界
物価が毎年4～6％上がり続ける。
給料は上がっても、貯金・年金・家の価値がどんどん溶けていく。
10年後、あなたの銀行口座の実質価値は3割減。
低所得層は生活ができなくなり、社会は分断が加速する。
「借金は減る」けど、誰も幸せにならない未来。

未来その2　長期停滞の世界（倭国化・欧州化）
成長率がほぼゼロになり、みんながじわじわ貧しくなる。
若者は正社員になれず、親の世代より確実に貧しくなる。
10年後、世界の平均的な人は「実質的に8～14％貧乏に」。
倭国が30年経験した「失われた時代」が、世界標準になる。
静かに、でも確実に希望が消えていく未来。

未来その3　バランスシート・リセット（大崩壊）の世界
株・不動産が一気に40～60％暴落。
企業が倒産ラッシュ、政府が債務不履行（デフォルト）。
失業率は15％を超え、1930年代の大恐慌が再来する。
多くの人が家も仕事も貯金も一気に失う。
10年後、世界の純資産は半分以下に。
怒りと絶望が街にあふれ、社会は二度と元に戻らないかもしれない未来。

未来その4　生産性加速の世界（唯一の希望）
AI・ロボット・新エネルギー・バイオなど、新しい技術が爆発的に普及し、
人類の生産性が1960～70年代の「奇跡の時代」を超える勢いで跳ね上がる。

結果：
・実質GDP成長率　年平均5％以上が10年続く
・平均的な人の純資産　10年で＋70～80％（ほぼ2倍）
・借金は自然に軽くなる（GDPが早く伸びるから）
・若者は親の2～3倍豊かに生きられる
・貧困国も中間層が爆発的に増える

これが唯一、誰も犠牲にしない未来です。

しかも、これは「夢物語」ではありません。

必要な投資と改革を今すぐ本気でやれば、90％以上の確率で到達できると、マッキンゼーは計算で証明しています。

必要なことは、はっきりしています
1. 世界の設備投資を今すぐ1.5倍にする（特にAI、半導体、エネルギー）
2. 企業の研究開発費を倍増させる
3. 労働に参加する人を劇的に増やす（女性、高齢者、移民）
4. 古い規制をぶっ壊す
5. 教育を「AI時代仕様」に完全に変える

これを2030年までにやり切ることが、人類に残された最後のチャンスです。

「次の10年は、人類が最後に“選べる”10年になるかもしれない。
その後に来る世界は、我々が今選んだ道によって、永遠に決まる。」

あなたが今日からできることは、小さくありません。
・自分の仕事や投資先を「生産性を上げるもの」にシフトする
・選挙で「成長と技術に本気な人」を選ぶ
・子どもたちに「作る力」を教える

私たち一人ひとりの選択が、10年後の世界を決めます。

希望を捨てるのは、まだ早い。

でも、動き出すのは、今すぐでなくては遅すぎます。本当？ November 11, 2025

@tkzwgrs どう見ても不動産営業マンが悪いやろ… November 11, 2025

@momogasuki0226 私の英語力はもっとゴミカスで物件探ししている途中もゴミカス知識でみていたのですが、
倭国人のベテラン不動産屋さんに色々教えてもらいながらなんとか買えたので大丈夫です！がんばってー！ November 11, 2025