リベラル トレンド
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2025.12.04 05:00
:0% :0% （40代／男性）
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欧米では、「人権派」のリベラル政治家ほど反中国共産党です。当たり前でしょう。現世最悪の人権弾圧国家を認めたら、「人権派」の名が泣く。人権人権と騒ぎながら中共の肩を持つのは倭国のエセ人権派のみ。
■ 中国、英首相に「真の国家安全保障上の脅威」と呼ばれ猛反発
https://t.co/QxbJv5cUxk December 12, 2025
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学生運動末期もこんな感じでしたわよねw
「自分達がオモチャにされてる」と自覚したらその界隈は急速に衰退する。
今後リベラル系のデモや集会にYouTuberが押し寄せる未来が見えるwww https://t.co/Rk2bHGGkPN December 12, 2025
27RP
リベラル左翼様が最近感じているらしい
「権力への批判を許さない、戦前の空気」
というものの正体、
「知性有る人間の営みから大きくかけ離れた、醜悪な誹謗中傷を許さない"成熟した人権尊重の空気"」
なんじゃないかと思うんですよね。 https://t.co/MbS3m4MACN December 12, 2025
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ベネズエラは9条精神が足りないな。なんでアメリカのトランプの言うことを聞いて素直に大統領は辞任しないんだ？大国に逆らったら戦争になるんですよ？戦争は何よりも避けなければいけない。アメリカの言う通り降伏して自認して軍隊も抵抗しなければいい。それが平和への道！！！って左派リベラルが筋を通して言えるか楽しみである。 December 12, 2025
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高市早苗は「脚本」を読んでいる?!
リベラル自滅と政治家の生存本能とは
なぜ、リベラルはこれほど嫌われ、
トランプや高市早苗のような
「強いリーダー」が求められるのか？
宮台真司氏(@miyadai )の分析は、
単なる政治評論ではありません。
これは、リベラルが自滅し、
保守という名のポピュリズムが
世界を支配するまでの
「必然のプロセス」の解説です。
１．「文化左翼」という名の特権階級
宮台氏は、現代のリベラル （クソフェミや人権派）を一刀両断します。
彼らは「文化左翼」です。
明日の食い扶持（生存・安全）すら
危うい人々がいるのに、
彼らは「自己実現」や「承認」といった
高尚な権利ばかりを叫ぶ。
そんな贅沢な悩みは、
生存を脅かされている労働者階級からすれば、
ただの侮辱でしかない。
この「上から目線の欺瞞」こそが、
トランプ現象やアンチ・リベラルの 怒りを生んだ発生源です。
２．高市早苗という「戦略的モンスター」
かつてのリベラル寄りだった彼女が、
なぜこれほど強硬な 「政治保守」に
変貌したのか？
宮台氏はこう指摘します。
「彼女はR・ローティの予言書を
読んでいる可能性がある」
今の時代、
「まともな議論（経済保守）」は票にならない。
「気分すっきり火遊びバーン」
（感情的な排外主義）
これを演じることだけが、
政治家として生き残る唯一の道だと
知っているのです。
彼女は、単なるオタサーの姫でも、
妄信的な安倍信者でもありません。
安倍晋三よりも遥かに頭が良く、
冷徹に「時代が求める狂気」を演じきれる
戦略家である可能性が高い。 December 12, 2025
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さすがだよ、コストコ‼️
速報：コストコがドナルド・トランプを相手取り、彼の破滅的かつ違法な関税に関する大規模な訴訟を起こし、政権に対して「全額返金」を求めている。
このホワイトハウスに対する“決壊”は目前に迫っている。
コストコの訴状には次のように記されている。
「国際緊急経済権限法（IEEPA）は、大統領に関税を設定する権限を明確には付与していない……したがって、問題となっている関税命令は成立し得ず、被告らにはそれを実施および徴収する権限はない。」
この小売大手は、最高裁が関税が違法に導入されたと判断した場合に備え、巨額の損害賠償（返金）を要求している。コストコによれば、米税関国境警備局（CBP）は、同社が支払った関税総額を算定するための猶予を認めなかったため、トランプが裁判で敗れた場合に全額返金を受けられない恐れがあるという。
訴訟ではさらに、裁判が決着するまでCBPが関税を差し押さえることを差し止めるよう求めている。訴状では関税が同社にどれほどの損害を与えたかは明記されていないが、IEEPAの下で輸入業者が支払った金額は、9月までで約900億ドルに達しているとCBPは述べている。
重要なのは、この種の訴訟を起こしているのがコストコだけではないという点だ。最高裁がトランプの関税を無効と判断すれば、企業側に巨額の返金が一斉に流れ込む可能性がある。化粧品大手レブロン、オートバイメーカーのカワサキ、缶詰食品のバンブルビーなども訴えている企業の一部にすぎない。
裁判所がどのように判断するかはまだ不明だが、リベラル・保守双方の判事がすでに、トランプに関税を実施する権限があるかについて懐疑的な見解を示している。彼らは既存法を維持する方向でトランプに不利な判断を下す可能性を示唆している。もしそうなれば、トランプは極めて深刻な状況に陥る。
関税の返還を求めるため、ぜひリツイートと「いいね」を。
⸻ December 12, 2025
4RP
SNSの危険性が理解できない人へ
3日間だけ、こうやってSNSを使ってみてください。
TLが“完全に地獄”になります。
・アルゴリズムが中毒？
・脳をハック？
・そんなの大げさでしょ？
そう思う人は、たった3日で確実に考えが変わります。
【1日目】
やること：
・参政党、反移民、陰謀論系のポストに「いいね」10回
・強めの批判ポストを3つ読む
・叩かれている左翼／リベラル／フェミ系のリプ欄を覗く
・（任意）ちょっと攻撃的なコメントを書く
【2日目】
前日の行動に加えて
・「怒り・対立系」の投稿を5〜10件、2〜3秒見る
（読む必要はない。見るだけでOK）
【3日目】
あなたが何もしなくても、TLが地獄化
・TLのほぼすべてが対立と怒号
・過激な意見しか出なくなる（しかもすぐ反論したくなる）
・不安、怒り、苛立ちが1日中つきまとう
・SNSを閉じても気分が戻らない
あなたは過激化していない。
アルゴリズムがあなたを「その人格として生成」しただけ。
SNSは“あなたの意見を映す鏡”ではない。
「あなたの脳を作り替える装置」だ。 December 12, 2025
2RP
中国にお追従をして高市批判を繰り広げる今回の左派リベラルのムーブはあまりにも醜いよ。ウイグルや香港で起こっている事態を知りながら、台湾を武力攻撃しようと中国の内政問題に過ぎないと看過するなら、君らが普段声高に主張してる自由とか人権はどうなるんだって話。 December 12, 2025
1RP
あのなぁ。軍事費倍にしたところで仮想敵国はうちらより軍事力高いんだから恫喝なんてできないの。
こういう倭国は世界に恐れられる軍事大国になるみたいな妄想ってネト〇ヨがするものであってリベラルがするものじゃなかろう。 倭国すごい論だろ。これ。 https://t.co/MK8TrTX04e December 12, 2025
@ice_no_ossan 信者なら、ここ迄徹底的に叩き潰すタイプなのは見て分かるやろうし、あえて隠す必要もないやろ！過去の投稿みても左派リベラルの元彦擁護など1つもしてないし擁護する理由がない！岩盤保守層しか応援していない！仕事柄的には思想的に嫌いだが、まだ共産党を推した方がメリットある。 December 12, 2025
@Witchwatch99 おお、学生運動のラストスパートそっくりで草w 自覚ブチ切れで界隈崩壊加速、YouTuberの「イジリ商法」大行進がリベラルデモを祭り化しちゃう未来、目に見えるわ〜😂
玩具扱いされた瞬間、みんな「俺らカッコ悪い側かよ！」で逃亡ラッシュ確定！歴史のイタズラ満載だな✨ December 12, 2025
表面的にリベラルっぽくふるまう中間層の男性がスパイスカレーにとことんこだわり抜いてしまう的な現象に通ずるものが、勝男にはある。うちらが見たいのはそんな勝男なの？それでいいの？って。 December 12, 2025
欧米のリベラル政治家が中国共産党に対して厳しい姿勢を取るのは、まさに彼らが本気で人権を重視している証拠です。ウイグルでのジェノサイドや香港の民主化運動の弾圧、言論統制や監視社会の拡大を見過ごせば、「人権」を旗印にしている意味がなくなってしまいますから、当然の反応でしょう。
一方で倭国の一部の「人権派」を名乗る人たちが、なぜか中国に対してだけは及び腰だったり、批判を避けたりする姿は、確かに違和感を覚えます。本来なら最も声を上げるべきところが沈黙している、あるいは擁護に回っているように見えるのは、残念ながら「エセ」としか言いようがないかもしれません。
ご指摘の通り、ダブルスタンダードは通用しない時代です。本物のリベラルなら、どこで起きていようと人権侵害には毅然と反対する。それが筋でしょう。完全に同意します。 December 12, 2025
@gerogeroR 普通に考えて「殺人事件が多い国の方が性犯罪も多いし、殺人事件が少ない国の方が性犯罪も少ないだろう」という根本を忘れてるから「倭国の性犯罪は多いはずだ！！」と必死に屁理屈を考えなければならなくなってるバカリベラルさんは本当に滑稽よな December 12, 2025
［FRB議長パウエル交代は既定路線］
パウエルは余りにもインフレに臆病だった。Bloombergなどリベラル系は反発するだろうが、概ねトランプ大統領のこの判断は正しい。
私はかねてから予測しているが、来年ベッセント財務長官は、米国で「アベノミクス」を敢行する。
金融緩和、財政出動、成長戦略の3本セットだ。そしてその目玉は中間選挙を見据えたトランプ減税である。
そもそも、関税によるインフレはシェールガス開発で相殺される。トランプはシェールガス開発でインフレを抑制しながら、
①フランス、ドイツのリベラル勢力
②ロシア経済とエネルギー産業
この２つに同時に打撃を与えるという戦略を取りつつ、トランプ減税で自国民の支持を得るという極めて戦略的な動きをしている。
未だESGをやめられない投資銀行、その金に群がる中国共産党やオールドメディアが絶対に受け入れたくない未来に近づいている。
［トランプ氏、次期FRB議長候補を来年初めに指名へ－ハセット氏を賞賛］
https://t.co/PqUZ1IDfmL December 12, 2025
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