「左翼は娯楽作品をプロパガンダのツールとして使ってたから表現の自由を守ってた」とずっと言ってたけど、まじで言った通りだったでしょ。左翼的な作品しか世に出れない時代だったからいわゆる大御所にはド左翼が多い。 https://t.co/5HYNwv3Kyo December 12, 2025

読売が女性天皇のプロパガンダをしているが、養子を迎えるとこの動画の最後に話したことと同じになる。
こうなると、笑い話では済まなくなる。 https://t.co/HYFMbKjchy December 12, 2025

しかし、高市のあの失言を擁護するために
倭国のマスコミは反中プロパガンダをしてます。
異常すぎて見てられないです。 December 12, 2025

すごいゴミノートが付いてるけど、ミアシャイマー教授がロシアプロパガンダを促進する人物だとして、だから何なんだよｗ

西側プロパガンダの大本営発表を盲信し、転進・反転攻勢と叫びながら、絶望に向かってる自分たちを少しは省みろってｗ https://t.co/8J4qUPd5L0 https://t.co/0ZvJ1Tzv7k December 12, 2025

プロパガンダ的番組が多すぎて怖い。
「戦争したら儲かるよ！」みたいな流れが多すぎないか？怖怖怖 December 12, 2025

そもそも、倭国はロシアと対立しているだけで十分にヤバいです。
でも、高市は中国まで敵視してしまいました。
ウクライナ戦争のプロパガンダがあったのに、
今度は反中プロパガンダに引っかかる人がかなり多いです。 December 12, 2025

@caojitw ありがとうございます🎌‼️
私も👇が倭国軍のプロパガンダ写真とは思えない中国民の笑顔・・・☺☺☺✨‼️ https://t.co/TYnUm32z21 December 12, 2025

また変なの現れましたね。

この主張は、事実と文脈を意図的に歪めたものです。

① 出自と国籍の混同
ゼレンスキーはウクライナ国籍のウクライナ人です。
東部出身であることや、ロシア語を母語として育ったことは、旧ソ連圏では極めて一般的であり、それが「ロシア人」や「ロシア化した存在」を意味するわけではありません。
ウクライナ東部・南部には、歴史的にロシア語話者のウクライナ人が多数存在します。
ちなみに

ゼレンスキーの出身は ウクライナ・クリヴィー・リフ（Кривий Ріг／Kryvyi Rih） です。
•所在：ドニプロペトロウシク州
•出生年：1978年
•国籍：ウクライナ
•補足：東部・南部に多いロシア語話者の家庭で育ちましたが、これは地域的・歴史的背景によるもので、民族的・政治的な「ロシア性」を意味しません。

要点だけ言えば、出身地はウクライナ東部の工業都市クリヴィー・リフです。

② ユダヤ系＝ロシアという短絡
ユダヤ系であることと「ロシア化」は無関係です。
ゼレンスキーの家族はソ連時代を生きたユダヤ系住民であり、これはロシア帝国・ソ連の歴史的背景によるものです。
民族・宗教と政治的忠誠や国家帰属を結びつけるのは誤りであり、差別的でもあります。

③ 使用言語の問題
ゼレンスキーが芸人時代にロシア語を使っていたのは、
・ソ連崩壊後もロシア語メディア市場が大きかった
・ウクライナ国内の多言語環境
という事情によるものです。
これは政治的親露性を示す証拠ではありません。

実際、彼は大統領就任後、
・ウクライナ語で公的演説を行い
・国家としてのウクライナ語の地位を守り
・ロシアの侵略を「植民地主義」と明確に非難
しています。

④ 「人民に下僕」発言について
このフレーズがロシア語由来であることは事実ですが、
それは言語の問題であって、思想や国家忠誠の問題ではありません。
同じ言語を使うことと、同じ国家・体制に属することは全く別です。

⑤ 選挙公約の歪曲
ゼレンスキーの選挙公約は
「ロシア語話者を守る」＝「ロシアの影響下に置く」ではありません。
これは国内の言語的少数派の権利保護であり、
侵略国家ロシアへの迎合とは真逆のものです。

実際、2019年に彼を選んだのは
ロシア語話者を含む、ウクライナ国民全体です。

⑥ 決定的な事実
もしゼレンスキーが「ロシア化した人物」なら、
・なぜロシアは彼を暗殺対象にしたのか
・なぜ彼は侵略開始後もキーウに留まり、抗戦を指揮したのか
この説明がつきません。

⸻

結論
この主張は
•言語
•出自
•ソ連時代の歴史
を恣意的に切り取り、
「ウクライナは本当はロシア側」というプロパガンダに接続するための典型的な論法です。

事実は単純です。
ゼレンスキーは、ロシア語話者であっても、ロシアの傀儡ではなく、ロシアの侵略に立ち向かうウクライナ大統領です。 December 12, 2025

この「ゼレンスキーは物乞いしている」という言説は、事実誤認であると同時に、意図的に作られた政治的フレーミングです。感情論ではなく、構造的に整理します。

⸻

1. まず前提として：これは「慈善」ではない

ウクライナへの支援は
•人道的善意
ではなく
•国際法・安全保障・条約秩序の履行
に基づくものです。

ロシアは
•国連憲章
•主権尊重の原則
•武力による国境変更の禁止

を明確に破っています。

ゼレンスキーが求めているのは

「かわいそうだから助けてほしい」
ではなく
「あなた方自身が署名し、守ると約束した秩序を履行してほしい」
という正当な要求です。

⸻

2. 「要請」と「物乞い」を混同させるレトリック

外交の世界では
•要請（request）
•交渉（negotiation）
•条件提示（conditional support）

は日常業務です。

それを
•感情的な言葉
•侮辱的な表現

に置き換えて
「物乞い」と呼ぶのは、外交を理解していないか、意図的な歪曲です。

例えば
•NATO加盟国が防衛協力を求める
•倭国が米国に安全保障を要請する

これを「物乞い」と呼ぶ人はいません。

⸻

3. この言葉はロシアの情報戦で使われてきた定番表現

「ゼレンスキー＝乞食」というイメージは
•ロシア国営メディア
•親露系インフルエンサー
•一部の極右・反米言説

で組織的に拡散されてきました。

目的は明確です。
•ウクライナの正当性を貶める
•支援国の有権者に「うんざり感」を植え付ける
•「助ける価値がない相手」という印象操作

つまり、これは人格攻撃型プロパガンダです。

⸻

4. 実態は「一方的に奪われ、なお自国で戦っている国」

重要な事実として、
•ウクライナは
•自国兵士の命
•自国民の生活
•自国のインフラ

を最大限自前で差し出して戦っています。

ゼレンスキーは
•自国軍の代わりに戦ってくれ
•自国民の代わりに犠牲になってくれ

とは一度も言っていません。

求めているのは
•防空
•砲弾
•継戦能力

という自衛のための手段です。

⸻

5. 「物乞い」論が無視している決定的事実

ウクライナ支援は
•支援国側にも明確な利益がある

具体的には
•ロシアの軍事力を自国兵士を犠牲にせずに削ぐ
•国境変更を武力で許さない前例を作る
•NATO・欧州の防衛コストを将来的に下げる

実際、複数の欧州研究機関は

「今ウクライナを支援する方が、ロシア勝利後に再軍備するより安い」
と結論づけています。

互恵関係であり、施しではありません。

⸻

6. なぜ倭国でこの言葉が広まりやすいのか

倭国では
•海外支援＝慈善
•戦争＝他人事

という認識が強く、
安全保障の文脈が共有されにくい。

そのため
•「要求している」
→「厚かましい」
→「物乞い」

という短絡的変換が起きやすい。

これはゼレンスキー個人の問題ではなく、倭国社会の安全保障リテラシーの弱さを反映しています。

⸻

7. 正確な言い換え

事実に即した表現を使うなら、
•❌ 物乞いしている
•⭕ 条約秩序の履行を要求している
•⭕ 自国防衛のための支援を外交的に要請している
•⭕ 欧州と民主主義圏の安全保障を代行している

が正確です。

⸻

結論

「ゼレンスキーは物乞いしている」という言葉は、
•外交の現実を無視し
•国際法を矮小化し
•侵略と被侵略を同列に見せる

典型的なプロパガンダ表現です。

それを使う人は、
無自覚であれ、
ロシアの情報戦に加担していると言って差し支えありません。

ゼレンスキーがしているのは乞食行為ではなく、
侵略された国家元首として、当然の責務を果たしている行為です。 December 12, 2025

🇺🇦ゼレンスキー、またもや大嘘がバレました‼️

今回の動画、まさかの「使い回し」だったんです😤

彼がクピャンスク前線に立っているように見せたあの映像、実は数ヶ月も前に撮っておいたもの。それをタイミング見計らって今さら投稿してきたというんです🚨ピコピコアンテナ現在は取り付けてない可能性あり。💦

でもね……
ドローン映像がすべてを暴きました。現地の看板は明らかに劣化が進んでて、背景もまるっきり違う。つまり、最新映像じゃないって、一発でバレるんです😡

何がヤバいって…
ゼレンスキー本人が「クピャンスクはまだ落ちてない」と印象操作するために、あらかじめ“嘘の動画”を録画してたってことなんです📹

最初から国民も国際社会も騙すつもりで、「落ちてない風」な映像を作ってストックしてたって…もはや詐欺レベルじゃないですか⁉️

これが“戦時下の指導者”のやることですか？

こんな人が指揮を執っている限り、ウクライナ国民が安心して暮らせる未来なんて来るわけがないでしょ。

とんでもない嘘つきです‼️
プロパガンダ、ねつ造、印象操作。やってることが全部バレてきてますよ。
#ゼレンスキー #捏造報道 #ウクライナ戦争 #嘘の指導者 #Kupyanskの真実 December 12, 2025

くだらない.
作品の表向きのメッセージを受け取って全肯定する事が作品を鑑賞する事だと単純に考えてるからこんな事を書けるんだよ.
作品というのは社会主義国のプロパガンダではないんだよ.
鑑賞とは小学校で褒められるような読書感想文を書く事じゃないんだよ. https://t.co/LPZOsCIc1m December 12, 2025

所得税の税収が23兆円な一方で、社会保険料収入は82兆円もある。社会保険料収入だけで一般会計の税収総額と同じ規模感。事業主負担を除いた個人負担分だけでも43.5兆円。所得税収のほぼ2倍。そしてこの社会保険料には強烈な逆進性がある。
所得税の負担や累進課税の税率だけ見せて「あー高所得者ばかりがこんなに税金負担していてたいへーん😭」と被害者ポジに立ち、高所得者に同情する貧乏人を育成しようとするグロいプロパガンダに騙されるなよ。 December 12, 2025

単なる「反日」ではない。
倭国民間人大量殺戮、原爆揶揄を「全く問題ない。原爆揶揄して良い、揶揄を倭国人は支持する」と世界へ喧伝する、悪質なプロパガンダ流布であり、倭国人への最悪レベルの人権侵害だ。

#山名啓雄NHK専務理事による原爆揶揄正当化を許さない
#aespaの紅白出場取消を求めます https://t.co/FlXDtdKIbX https://t.co/fqTWvo5cUZ December 12, 2025

#アイリス・チャンの偽書「The rap to Nankign」
88年前の今日、倭国軍は南京に入城した
中国ではこの日を南京虐殺の記念日とし各国の大使館や中国メディアが大々的にこのプロパガンダを流している
少し調べれば、簡単に嘘と判ることなのだが、
それを拒んでいるのはナチ党員で武器商人だったラーベの日記が中国政府から提供され、1997年にアイリス・チャン(「The rap to Nankign」の著者で嘘がバレて自死した)がそれを元に小説を書いた。小説は偽書と証明されたが、その台本の真偽は確かめられずに、米国Yale大学のHPにドイツ語に原本（公開は遺族が拒否）ではなく英語版が公開され、それを元に新たな映画を含む新たなナラティブが再生されていることにある思っている

https://t.co/ptKAN45KPP December 12, 2025

この人は何をソースに見ているのかね。一応貼っておきますね。

ISWは「信頼できない」どころか、最も検証に耐えている軍事分析機関の一つです。
1.透明な情報源と方法論
ISWは、
・公開情報（OSINT）
・衛星画像
・公式声明
・現地映像
・過去の軍事ドクトリン
を明示的に組み合わせ、分析の前提と根拠を常に公開しています。
「どこから来た情報か分からない話」とは正反対です。
2.予測の的中率と検証可能性
ISWは
・2022年の全面侵攻準備
・キーウ攻略失敗
・ハルキウ反攻
・ロシア軍の人的消耗と指揮崩壊
などを事前または初期段階で正確に指摘してきました。
事後に検証可能で、実際に多くが現実と一致しています。
3.西側政府・専門家が実務で参照
ISWは
・米議会
・NATO関連機関
・欧州各国の安全保障コミュニティ
・主要メディア（BBC、Reuters、WSJ など）
で日常的に引用されています。
これは「政治的プロパガンダ」ではなく、実務レベルでの信頼の証拠です。
4.ロシア側ソースとの決定的な違い
ISWは
・誤りがあれば訂正する
・不確実性を「不確実」と明記する
・感情的表現や扇動を用いない
一方、ロシア国防省や親露系メディアは
・戦死者数の隠蔽
・虚偽戦果
・後出し修正
を繰り返してきました。
どちらが信頼に値するかは明白です。
5.「気に入らない＝信用できない」は論理ではない
ISWを否定する人の多くは、
「内容が不都合だから」
「ロシアに不利だから」
という感情的理由しか提示できません。
これは反論ではなく、現実逃避です。

結論
ISWは
✔ 方法論が公開され
✔ 検証可能で
✔ 実績があり
✔ 国際的に参照されている
数少ない軍事分析機関です。

ISWを「信用できない」と言う側こそ、
代わりにどの信頼できるソースを使っているのかを説明する責任があります。
それを示せない限り、その批判は成立しません。 December 12, 2025

🔴浜田聡チャンネル🔴切り抜き🔴

📺 テレビ朝日の報道ステーションが中国のための放送をしている件

浜田氏は、報道ステーションの誤解を招く見出しについて次の点を指摘👇

🔹 国際的な“事前通告”の意味を誤解させる表現
•国際基準の「事前通告」は、訓練区域・期間・高度などをNOTAM等で正式に“前もって”知らせること。
•中国側が行ったのは、現場の艦艇が「これから訓練します」と直前に告げただけで、国際的な事前通告ではない。

🔹 誤解を広げる危険な報道
•「倭国側が知っていたのに近づいた」と受け取られかねず、中国のプロパガンダに利用される表現だと強く批判。

🔹 メディアへの提言
•テレビ朝日が一方当事者の主張を検証なく採用するのは大問題。
•倭国国民が他国のプロパガンダに惑わされないためにも、事実と国際ルールに基づいた公正な報道が必要。

🔹 結び
•「テレ朝はいつ倭国の放送局に戻るのか」と問いかけつつ、インターネットの発達がメディアへの健全な圧力になっていると述べた。
🔗 https://t.co/Vutp3eLJbm December 12, 2025

中国政府の歴史歪曲と反日プロパガンダは、単なる過去の遺恨ではなく、現代の独裁体制を維持するための卑劣なツールです。南京事件を「国家公祭日」として毎年大々的に喧伝し、抗日戦争勝利80周年を口実に反日感情を煽り立てるこのやり方は、国民を洗脳し、外国人を脅威として描くことで国内の不満を逸らす典型的な独裁者の手口に他なりません。倭国大使館が在華倭国人に対して「倭国人らしい服装を避けろ」「大勢の集まる場所を避けろ」「不審者を見たら逃げろ」なんて恥ずかしい注意喚起を出さざるを得ない状況は、中国がどれだけ野蛮で排他的な社会かを露呈しています。これが「文明大国」を自称する国の実態でしょうか？ 笑わせないでください。

外務省が中国を渡航緊急レベルに指定しないのは、経済依存の弱腰外交のせいでしょうが、そんな甘い対応が続けば、倭国人の命が犠牲になるだけです。中国の反日教育が子供たちに植え付ける憎悪は、単なる歴史認識の違いではなく、意図的なヘイトクライムの温床です。政府はさっさと国民に周知し、中国を危険国として扱ってください。習近平政権のこのようなプロパガンダは、国際社会の孤立を招く自滅行為でしかありません。結局、中国は自らの歴史を武器に他国を脅すことでしか、国内の腐敗と抑圧を隠せない惨めな国だと僕は思います。 December 12, 2025

#日中戦争勃発について

私は高市政権が発足した時に、支持母体が死に体だし、親玉も中露とトランプにより包囲網がしかれている為、短命に終わるであろうと投稿してるけど、

万が一高市やカルト政権が2027年中も続くなら、

カルト政権は偽旗作戦でも何でもいいから倭国を日中戦争に引き摺り込むでしょうし、万が一28年に米国でネオコン系の民主党政権が発足したら、トランプの安全保障戦略をひっくり返しNATOと台湾で一気に対中露戦を進めるでしょう

さてトランプ政権の安全保守戦略発表で、私が以前から予想していたストーリーは確実な物になった為、彼は台湾有事を起こす気は無い事は証明され習近平も武力統一なんてバカな事はしない(民主的に進めている)

今の倭国は冷戦の亡霊と、トランプも破棄した反共プロパガンダを頑なに実行しようとする親玉とその舎弟であるカルト議員が倭国を危機にさらそうとしている

早急にカルト高市政権を退陣させる必要がある December 12, 2025

倭国軍が南京に入城した時多くの民間人が殺害されていました。
原因は国民党軍が軍服を脱ぎ捨て民間人を殺害して衣類を奪った事にあります。
いわゆる便衣兵です。
国際法上、便衣兵はテロリスト扱いで捕虜としての扱いは受けません。
倭国軍が南京を統治し始めると人口が増えています。
それは国民党軍は掠奪殺人強姦を行いますが倭国軍は規律正しい為に一般人が倭国軍目当ての商売を始めたのです。
当然、テロリストは軍法会議で処刑されます。
南京大虐殺は東京裁判で突然言われ出したフェイクです。
当時、南京には多くの国の報道関係者が居留していましたが誰もその様な惨劇を見ていませんし報道もしていません。
東京裁判で米国マギー神父が一件倭国軍が走って逃げる民間人を撃ったと証言しました。
また、その後フィルムが発見されましたが病院内の戦傷を治療する映像で誰から受けた傷なのか特定されていません。
これは、米国が倭国人にした東京大空襲・長崎広島原爆30万人民間人大虐殺を糊塗する為に戦後現れた米国のプロパガンダです。
人道に対する最大の犯罪国家は当時の米国です。🧐 December 12, 2025

これは単なる「反日行為」ではない。
倭国民間人大量殺戮を可愛いと嘲る行為、原爆揶揄を「全く問題ない。原爆揶揄して良い、揶揄を倭国人は支持する」と世界へ喧伝する、悪質なプロパガンダ流布であり、倭国人を狙った最悪レベルの人権侵害だ。

#山名啓雄NHK専務理事による原爆揶揄正当化を許さない https://t.co/yvAUaU55su December 12, 2025