ホワイトハウスがついに本気を出しました😤

なんと…「フェイクニュース修正ポータル」を立ち上げたんです❗️

その名の通り、メディアの“誤報”を正面から叩き潰すための公式ページです🧨

報道官キャロライン・レビットさん、堂々の発表です👇

記者から「特定のメディア名や記者を名指しするのか？」と問われると….

💬「もちろんします、ええ😊」
「この部屋にいる一部の方々が不満を抱いているのも知ってます」

そのあとレビット報道官は、メディアの劣化ぶりを一刀両断🔪
「今のジャーナリズムの水準は歴史的な低さです」
「私たちは毎日、匿名の情報源に基づいた嘘の報道に直面してます」

さらには、NYタイムズの例まで出してチクリ🎯

📰「“バイデンは非活動的で職務に不適格かも”と書いた記者が、以前は“健康で精力的だ”と同じ紙面で書いてたんですよ？」
「それって同じ記者です。同じメディアです😂」

一方で、レビットさんは…
トランプ大統領について「24時間体制で働き、史上もっとも親しみやすい大統領」と称賛💪🇺🇸

「彼が不適格？ 冗談でしょ。あなたたち毎日見てるでしょ？」

🔥ホワイトハウス vs メディアの真っ向勝負、始まりました💥
キャロラインさん、完全にボスです👠🧊 December 12, 2025

異例の対応：リービット報道官、NYTの記者がフェイクニュースを垂れ流したと名指しで批判し、赤っ恥をかかせる

“バイデンがエアフォースワンでつまずいた時、100％問題ない” と書いた同じ記者が。今度は “トランプ大統領は職務に不適格” と書いている。」

ーーーーーーー
大半の「フェイクニュース」は、この建物から毎日のように大量に垂れ流されています。正直、すべてに対応し続けるのは圧倒されるほど大変で、常に反論し続けなければならない状況です。

ひとつ、皆さんに指摘しておきたいフェイクニュースがあります。週末に ニューヨーク・タイムズ が出した記事です。

あの記事は、大統領の一日のスケジュールの“3分の1だけ”を切り取って、「トランプ大統領は1期目より仕事量が減っている」「職務遂行ができる状態ではないのでは」と書いていました。

これは明確に事実無根 であり、本当に残念なのは、この記者が以前に書いていた記事です。「バイデンはエアフォースワンに乗る際につまずいたが、100％問題ない」
そうです。

同じ記者、同じ新聞社 が、バイデンには「異常なし」、そして今はトランプ大統領に対して「職務不適格」と書いているのです。

冗談でしょう？あなたたちは、ほぼ毎日トランプ大統領を目にしているはずです。

彼は歴代で最もアクセスしやすい（取材に応じる）大統領で、昼夜を問わず会議をこなしています。さらに、同じ記者はこんな記事も書いていました。

「バイデンは初めての大統領健康診断で“健康で活力がある”と診断された」しかし、トランプ大統領についてそのような“持ち上げ記事”はほとんど見かけませんね。

それなのに、この 同じ記者・同じNYT が、週末には「トランプは職務に耐えられない」と事実と異なる記事を書いたのです。 December 12, 2025

ベッセント財務長官がNew York Times主催のサミットで同紙をこき下ろした。『私はもうニューヨーク・タイムズを読まないんです。それを見るとただの狂熱の沼地なんですよ。ニューヨーク・タイムズ紙はもはや記録紙ではなくなるでしょう。』わろた。
https://t.co/72jarZdGeC December 12, 2025

頼総統「最悪を想定し、最善の準備をする」　米紙インタビュー／台湾
https://t.co/fUSMQrM39d

頼清徳（らいせいとく）総統は4日までに米紙ニューヨーク・タイムズのインタビューに応じ、国防について「われわれは最悪を想定しなければならない。同時に最善の準備をする」との立場を示した。 December 12, 2025

【朝日新聞 VS NYT　倒産はどちらが早い？】

朝日新聞とNYTは戦前から提携していました。

毎日新聞は中国の影響を強く受けていますが、朝日新聞は米国民主党やブッシュまでの共和党を資金的に支援してきた金融産業、軍事産業の意向を反映し、中国寄りというよりは米国の曖昧戦略に基づいた日中離反を目的した側面が強く見られます。

忌憚なく言えば、平和を尊重しているフリをしながら憲法９条擁護により倭国の弱体化を狙ってきた戦争屋の側面が強かったといえるでしょう。

歴史的には同列にありながらも現時点では、ニューヨーク・タイムズ（NYT）と朝日新聞は、すでに“同じ新聞社”とは言い難いほど経営の構造が乖離しています。

NYTは早い段階からデジタル化に本気で取り組み、ニュースに依存しない収益モデルへと大胆に転換しました。

Wordle のようなゲームや NYT Cooking といった生活系サービス、The Athletic や Wirecutter などを束ねるバンドル戦略で若者層を自然に取り込み、デジタルと紙を合わせた加入者数は最新の決算で約 1,233 万件に達しています。

サブスクリプション収入は四半期ベースで4億9,460万ドルと前年同期比9.1％増、そのうちデジタルのみのサブスク収入は3億6,740万ドルで14％増と、極めて力強い成長を続けています。

一方の朝日新聞は、方向性がまったく逆です。新聞事業だけでは安定した黒字を維持できず、黒字決算の裏側では資産運用益や不動産関連収入など、本業以外の利益が実質的な下支えになっている構図が続いています。

直近の2024年度（2024年4月〜2025年3月）の連結決算では、売上高は2,780億6,800万円、営業利益は56億1,900万円、経常利益は165億3,900万円、親会社株主に帰属する当期純利益は97億6,500万円という水準で、営業利益率はわずか2％台にとどまっています。

しかもここ数年の推移を見ると、本業の脆弱さがはっきりします。

2023年3月期の連結決算では、売上高2,670億3,100万円に対して営業損失は4億1,900万円と、本業ベースで赤字に転落しました。

当期純利益も25億9,200万円と前期比で8割減という急激な落ち込みを経験しています。

その後、2023〜2025年にかけて売上高は2,670〜2,780億円台で横ばいに見えるものの、その内訳は値上げや周辺事業・資産の売却益に依存しており、「新聞ビジネスとして再成長した」というより、「なんとか資産売却で延命している」という印象が強い数字です。

部数面でも構造的な縮小は止まっていません。朝日新聞の朝刊部数は、広告資料などで示される公称値で約334万部とされていましたが、2025年には321万部前後まで減少していると報告されています。

部数のデータでも、2025年8月時点で3,212,827部と、前年同月比で約15万部減という数字が出ており、長期的な部数減少トレンドが依然続いていることが読み取れます。

つまり、売上は過去のピークから縮小し、本業の収益力は薄く、発行部数も毎年のように減り続ける一方で、印刷設備や物流、販売網といった紙媒体特有の固定費は重く残っている――これが現在の朝日新聞の財務的な姿です。

過去のリストラで周辺部門だけでなく中核人材までも削ってしまい、これ以上の人員削減は新聞そのものの維持に直結してしまうレベルに達していると見ざるを得ません。

企業が危険水域に入るときに典型的に現れる「本業の収益力低下」「資産売却・金融収益への依存」「高コスト体質の固定化」「若年層の顧客基盤喪失」というサインは、朝日新聞においてかなりの部分がそろってしまっているように見えます。

数字が物語っているのは、単なる“縮小”ではなく、「構造転換に必要な筋力そのものが削られ続けている」という現実です。

NYTが未来に向けて成長軌道を描き続ける一方で、朝日新聞は縮小均衡から抜け出せず、財務基盤は確実に目減りしています。

もはや感覚で語る必要はなく、公開されている財務データと部数の推移がかなり明瞭な答えを示しつつある、という段階に来ているのだと思います。

それは単に経営センスの差ではなく、「戦後長く“物語”を作ってきたメディア」が、時代の変化に合わせて自らを作り替えられたかどうか、その結果が残酷なまでに数字に刻み込まれているだけだと言えるでしょう。 December 12, 2025

『ここから読み取れるのは、「対価を払うなら協力するが、無断使用は許さない」という明確なラインだ。』

ニューヨーク・タイムズがPerplexityを提訴：AI検索は「寄生」か「革新」か？ ジャーナリズムの生存を賭けた全面戦争の行方は
https://t.co/oXioo3ibFO December 12, 2025

「NYタイムズがAI企業パープレキシティを著作権侵害で提訴」について。

これは当然ですが、イラストと同じく文章も知的財産なわけで。
「文章はイラストと違ってAI関連の権利侵害はバレにくいから大丈夫」ってな理屈が果たしてどこまで通じるか、気になる所ですね。 https://t.co/izHq7VSlYs December 12, 2025

頼清徳総統はこのほど米紙『ニューヨーク・タイムズ』が主催する「DealBook Summit」にオンライン参加し、我々は最悪の事態を想定すると同時に、最良の準備をする必要がある。中国人民解放軍がいつ行動を起こしても、台湾はまず準備を整えておかなければならない。それが基本原則だ」と述べた。

📸総統府
☟TAIWAN TODAY倭国語版公式サイトで全文を読む
https://t.co/At0YdQD0OQ December 12, 2025

🇺🇸米ニューヨーク・タイムズ紙による「2025年ベスト映画」が発表され、​クロックワークス配給『THE SECRET AGENT』がチーフ評論家マノーラ・ダージス氏の【第8位】に選出されました。

​「驚きに満ち、断固として型にはまらない冒険」
「政治的なタイムカプセルでありながら、不気味なほど現在に通じる」
​と、独裁政権下のブラジルを描く本作を高く評価。

『バクラウ 地図から消された村』クレベール・メンドンサ・フィリオ監督が手掛ける本作にご期待ください！

​👇記事はこちら
https://t.co/PICZOsMzEJ December 12, 2025

伊藤貫さん
東アジア情勢について

アメリカが現在の国際秩序を不安定化させた最大の原因は、冷戦直後の1991〜92年に立てた戦略が根本的に間違っていたことにある。

冷戦勝利で舞い上がった米政府は、国際政治の本質を読み違え、世界が常に多極構造で動いてきたという500年の歴史的現実を無視し、「アメリカだけが唯一の覇権国となる」という一極支配戦略を採用した。

ハプスブルク家、ルイ14世、ナポレオン、ヴィルヘルム2世、ヒトラーといった歴史上の覇権挑戦者は皆失敗したが、米国は同じ過ちを繰り返した。

1992年2月、米国防総省は「ディフェンスプランニングガイダンス」でロシア中国倭国ドイツを潜在的ライバルと位置づけ、台頭を封じ込める方針を打ち出した。

この文書がニューヨークタイムズに流出し騒動となったが、方針自体は維持され、米外交エリートは一極覇権を当然視した。

しかしケナンやキッシンジャー、ハンティントン、ミアシャイマーら有力学者は一極覇権は幻想だと警告し、多極均衡が国際政治の常態だと繰り返した。

米政府はその助言を無視し、冷戦後むしろ軍事介入の頻度を倍増させたが、成功率は年々低下し、シリアリビアバルト三国ウクライナなどで不安定化が広がった。

さらに世界中に戦力を分散した結果、米軍は東アジアに十分な戦力を集中できなくなり、その間に中国はミサイルとドローンで圧倒的優位を築いた。

特に中距離弾道ミサイルは米軍の数十倍に達し、対艦ミサイルも米軍の7倍以上を保有するため、米海軍は西太平洋で自由に展開しにくい構造が生まれた。

結果として中国は強硬姿勢を取りやすくなり、東アジアの緊張は高まった。

また米国はウクライナ支援で弾薬を浪費し、備蓄が底をつき、トランプが支援継続に否定的なのも「物理的に余力がない」ためである。

つまり冷戦後の米国が「世界制覇」に走ったことこそが、現在の混乱、ウクライナから東アジアまで広がる不安定化、そしてアメリカ自身の力の低下を招いた根本原因だとする視点である。 December 12, 2025

This morning in the garden
日を増す毎に素敵な色になっていくラ・ブロッシュ🌹　蕾もあるし、なかなか冬選定の勇気がでない😩

米国のニューヨークタイムズが発表した「2025年に行くべき52か所」に選ばれた富山は曇りからの始まり。
気温は17℃まで上がる予報☂️ https://t.co/VARzjN5Azm December 12, 2025

今週(12/6)のメディア犯罪者トップ5発表‼️

⒈ワシントンポスト
⒉ロイター
⒊MSNBC
⒋ニューヨークタイムズ
⒌AP

彼らはフェイクニュースを流し、私たちは（残念ながら）一年中それに耳を傾けていた

https://t.co/zwUlzGJpOJ https://t.co/t0W3g0qv4d https://t.co/KfzlzfAZCQ December 12, 2025

This morning in the garden
雪で凍った薔薇が解凍されてました🌹

米国のニューヨークタイムズが発表した「2025年に行くべき52か所」に選ばれた富山は晴れからの始まり。
気温は13℃まで上がる予報☀️ https://t.co/C1mEFxk6B8 December 12, 2025

This morning in the garden
雨です☂️
明日は天気予報に雪マーク😱 　
タイヤ交換しといて良かった☃️

米国のニューヨークタイムズが発表した「2025年に行くべき52か所」に選ばれた富山は雨からの始まり。
気温は10℃まで上がる予報☂️ https://t.co/XigSl99CcO December 12, 2025

🚨新着：スコット・ベッセント財務長官、ニューヨーク・タイムズ紙主催のサミットで同紙を痛烈に批判🔥🚨

ベッセント氏は、ニューヨーク・タイムズ紙の DealBook サミットで、「熱狂的な沼」であるニューヨーク・タイムズ紙をステージ上で徹底的に批判しました。

「私は、実際にはもうニューヨーク・タイムズ紙を読んでいません... 時々、記事が送られてくるのですが、そこには、熱狂的な沼があるだけです。」

「史上最大のスキャンダルのひとつ、ジョー・バイデンの能力低下とそれを隠蔽した事件がありました。ニューヨーク・タイムズ紙はどこにいましたか？」

➡️ベッセント財務長官、ニューヨーク・タイムズ紙をフェイクニュースと公開処刑、沼～👏スッキリ🤗 December 12, 2025

ＮＹタイムズ、パープレキシティを提訴…記事の無断利用の差し止めと損害賠償求める(読売新聞オンライン)
#Yahooニュース
https://t.co/9X6NUgXCdF December 12, 2025

Foreign Affairs、The Economist、The New York Times、The Japan Times、TIME、The Guardian、NHK World-Japanを読んでいると入試や英検で問われる知識は（語彙、表現に限定すると）ほぼ全てカバーできると断言できる December 12, 2025

#LE_SSERAFIM が米国最大規模の新年LIVE SHOW 'New Year's Rockin' Eve with Ryan Seacrest 2026' に出演🤯
年末31日から元日に行う米最大の新年番組で NYタイムズスクエアでパフォーマンスの予定。マライア・キャリー等も出演しルセラはKPOPアーティストの中では唯一の出演。紅白より嬉しいかも!?😊 https://t.co/46ojXEo6L0 https://t.co/7Rsdu3qQYr December 12, 2025

米国および世界各地で巻き起こっているカラー革命、不正選挙、そしてCIA、USAID、NEDの役割を暴く。

これは政権転覆の青写真であり、憂慮すべき現実を露呈している。従来は海外で展開されてきたカラー革命のメカニズムが、今や米国自身に向けられているのだ。

これは単なる理論ではなく、CIA、全米民主主義基金（NED）、USAID、そしてNGOやメディアのネットワークといった主要プレーヤーが関与する、文書化された戦略である。

米国がウクライナ、ジョージア、キルギスタンといった国々で歴史的に実行してきたカラー革命は、組織的な抗議活動、メディア操作、そして政府を不安定化させるための戦略的資金提供を特徴としている。

CIA、USAID、NEDは長年にわたり、しばしば民主主義の推進を装いながら、これらの作戦の最前線に立ってきた。しかし、これらの作戦は現在、国内で展開されている。

さらに、これらの怪しげなNGOや政府機関は、偽造ID、偽造投票用紙、投票機、そしてベネズエラの情報機関員の内部告発によって暴露された、世界中のどこからでも操作可能なソフトウェアなど、様々な方法で選挙を不正に操作することで、我が国をはじめとする多くの国の転覆を助長しています。

100か国以上がこうした影響を受け、同じ政権転覆を狙うカラー革命戦術に手を染めています。ブラジル、韓国、オーストラリア、イギリス、カナダなど、多くの国がこれに該当します。

- USAIDと国務省は、NEDのような組織に資金を投入し、NEDは様々なNGOに資金を分配しています。

- NEDの関連組織である全米民主研究所（NDI）や国際共和党研究所（IRI）は、活動家の訓練や活動の調整を行っています。

- Facebook、Instagram、X、TikTok、ニューヨーク・タイムズ、MSNBC、BBC、CNN、ABC、ニューヨーク・ポスト、ロイター、ガーディアンといったメディアやソーシャルメディアは、様々な情報を拡散させ、世論を形作っています。

- ジョージ・ソロス率いるオープン・ソサエティ財団などの資金提供者や、その他の裕福な寄付者は、アメリカの納税者のお金を吸い上げる怪しげなNGOを通じて必要な資金を提供しています。

USAID職員は、トランプ政権から活動を隠すため、内部通信を暗号化していました。これは、カラー革命の戦略に典型的な秘密主義と隠蔽工作を反映しています。

この暗号化は、プライバシー保護のためだけではありません。彼らの活動の範囲を露呈する可能性のある文書記録を隠蔽するためでもありました。

さらに、裁判所命令にもかかわらずこれらのファイルの提出を拒否したことは、より深刻な問題を浮き彫りにしています。それは、我が国国内で活動する影のネットワークの定着です。

アメリカの納税者によって資金提供されているこのネットワークは、自らが守ると主張する民主主義のプロセスそのものを、積極的に破壊しようとしています。

その影響は甚大です。もしこのカラー革命的な戦術をここで成功させれば、私たちの共和国は管理国家へと変貌し、選挙は形骸化し、真の権力は選挙で選ばれていない官僚機構とそのグローバリスト同盟に握られる危険性があります。

CIA、USAID、NEDは、本来は外国の脅威に対抗するために設立されましたが、今では国内の転覆工作の道具となっています。

今こそ、透明性、説明責任、そして憲法に基づく統治への回帰を要求する時です。戦うべきは外国の敵対勢力だけではありません。共和国を内部から解体しようとする内部勢力とも戦うべきなのです。

私たち市民は、真実を武器に、これらのネットワークを暴き、主権を守らなければなりません。私たちにはたった一度のチャンスしかなく、今がまさにその機会なのです。 December 12, 2025

UFOって「空」じゃなくて「海」にいるらしい。角由紀子さんが語る“ヤバい潮目”

【丸山ゴンザレスのディープな世界】

最近、角由紀子さんのトークを聞いてて「え、そこまで来てるの!?」ってゾッとした。
どうやらUFOの話、もう“空を飛ぶ円盤”レベルじゃないらしい。

今、アメリカでは**「UFO＝海の底に潜んでる説」**が真面目に語られている。

もともとアメリカは昔からUFO調査をやってて、
“プロジェクト・ブルーブック”なんて名前を聞いたことがある人もいると思う。

でも1969年に「もうUFOはいない」って調査をやめちゃった。……のはずが、2017年。ニューヨーク・タイムズが暴露。

「ペンタゴン（国防総省）が実はずっとUFOを研究してた」って。
その後もAAROっていう調査チームが動いてて、
今は**海の中の未確認現象（UAP）**も調べてるんだって。

そして極めつけは、2023年の内部告発。
元情報局の職員が「アメリカはUFOの残骸も、乗ってた存在の遺体も持ってる」と証言。
しかも元ロッキード社の宇宙兵器開発者まで
「宇宙人はずっと地球にいる」と言い切った。

角さん曰く、
「UFOの正体は“別の星”じゃなく、“同じ地球の深海”かもしれない」
たしかに、陸地よりも広い“海の底”を考えると、
そこに文明があっても不思議じゃない。
映画『アクアマン』がSFじゃなく、ドキュメンタリーになる日が来るかも。

真偽はともかく、角さんのトークを聞いてると、
“宇宙”より“地球”の方が、まだまだ未知だらけだなって思う。

ちょっと怖いけど、ワクワクもする――
だって、もし本当に“海の下の隣人”がいるなら、
次の発見はもう、映画のスクリーンじゃなくて現実のニュースかもしれない。　　　　　　
https://t.co/uLldNnOrDl December 12, 2025