上野のパンダの経済効果308億円
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完全なウソ。
上野観光連盟 名誉会長が真っ向否定してますよ
ファクトに基づかない、根拠不明なデータを用いて反日を焚き付けるオールドメディア　

毎日新聞 2023/5/4
約308億円とされた双子パンダの経済波及効果は期待外れとなったという。二木さん（←上野観光連盟 名誉会長　二木忠男氏）は「試算の15分の1、20分の1といったレベル」とみる。

新型コロナウイルスの感染拡大が原因で、上野動物園は20年2月以降、3度も休園した。開園後も事前予約制で来園者数を制限する時期が続いた。生後半年のお披露目はわずか3日間で、シンシンと双子の観覧は22年10月3日までは抽選制だった。

宮本名誉教授の試算は、感染状況が落ち着いて制限が緩和された前提で計算されていた。「シャンシャンの時の2割増の来園者がつめかける」との想定が崩れた。 December 12, 2025

【#インフルエンザ が流行しています】
第50週(12/8～14)の定点当たり報告数はインフルエンザ 36.96(前週38.51) 新型コロナ 1.21(前週 1.26) でした。
冬休みが始まり、帰省や旅行、イベント等の機会が多い頃。
手洗い・咳エチケット・こまめな換気 を心がけましょう！

https://t.co/pminUjIRAw https://t.co/cAnVfxKiFW December 12, 2025

📣フランスから衝撃の報告です📣

成人2,800万人を対象に行われた大規模研究で、mRNAワクチンを接種した人の4年間の「全死因死亡リスク」が25%も増加していたことが判明しました😰

さらに、重症COVID-19ワクチン関連の死亡リスクはなんと74%も上昇という異常な数値📈

そして….. 現場の医師たちは、もっと前から“異変”に気づいていたんです。

💬「ワクチン打ってから体調がおかしいんです」

そんな声とともに運ばれてくるのは、
謎の肺炎、急激な癌、多臓器不全、そして意味不明な入院。次々に同じようなケースが報告され始めていました。

でも、報告しようとした医師たちは….✋
上層部から“圧力”を受け、時には解雇されたケースも😡💢

これこそが、本当のスキャンダルだったと内部では囁かれているんです。

📌研究者たちは「今後さらにリスクが顕在化する可能性がある」として、長期的な影響に深刻な懸念を示しています。

それにも関わらずこうした声が一切ニュースで取り上げられないのは、なぜなのでしょうか。 December 12, 2025

毎年の新型コロナウイルスによる死者数は東倭国大震災の2倍、
毎年の交通事故死の10倍をお忘れなく。

後遺症もずいぶん軽く見られてますが、発生率も数もそんな楽なもんじゃないですよ。

人間が認めたくなくて
バランスだのなんだの
ヘラヘラ笑って無視しようが
病原体はやることをやるだけ。 https://t.co/ulHjA4AL0g December 12, 2025

美国人民热爱和平，但当务之急是承认战争状态

12月18日（秘密翻译组） —— 2019年下半年，COVID-19病毒在武汉出现，随后，2020年春节，中共政府宣布国内进入封锁状态，然后，中共政府继续允许国际航班正常运行，故意传播新冠病毒到世界各地，事实上，正如郭文贵先生早在2020年时所指出的：中共已经对全世界发动了生物武器战争。

截止今日，根据相关报道，COVID-19病毒已经导致全世界两千万人的直接死亡，仅仅美国，就有至少一百二十万人因此战争而丧生。

近六年来，无论是西方国家的左派还是右派的绝大多数专家学者还是政客，都没有意识到、或者没有勇气面对真相：中共已经对全人类发动了战争行为。这是人类的悲哀所在。

然而，正义没有“迟到”。正义也是一个过程。郭文贵先生发起的爆料革命、创建的新中国联邦一直在秉持正义与行动，曝光中共的假、恶、丑，传播COVID-19病毒的真相，传播新冠疫苗的真相，用实际行动推动邪恶中共政权的覆灭，以及建立利他为核心的正道主义信仰。

真相总会大白于天下。近日，《哈德逊研究所》的文章终于承认：中共已经对美国发动了战争。尽管文章并没有过多提及COVID-19病毒，但却已经根据中共的种种行为，揭露了中共的真实目的。

文章说，向左派或右派的典型外交政策“专家”提及中国，他们往往将其描述为可能挑战美国的强大对手。但是，这种传统认知早已过时：共产主义中国的对美战争早已打响。其精妙之处在于北京正竭力确保美国人永远意识不到自己正遭受攻击。

文章认为，中国共产党正通过经济、科技、信息、外交及灰色地带军事等领域全面削弱美国。自习近平执政以来，中共领导人致力于在不引发美军军事反应的前提下削弱美国超级大国地位。中共不愿今日开战，若能避免，永远都不愿开战。他们选择通过胁迫美国盟友、掌控全球供应链、操纵国际机构服务于中共利益等方式，逐步侵蚀美国实力的根基。北京方面希望在保持美国被动、分裂且对威胁程度存疑的状态下推进这一切。

中共最具破坏性的策略，是将国际投资与贸易转化为对抗美国及其民主盟友的武器，从而颠覆了自由市场资本主义的奇迹。通过补贴、强制技术转让和国家主导的投资，中共已在全球制造业的咽喉要道安营扎寨。这些领域包括稀土矿物、电池组件、活性药物成分、太阳能电池板、钢铁铝材，甚至尖端传感器等前沿技术。

这绝非正常竞争，而是针对美国脆弱环节的协同战略。新冠疫情期间对主要产自中国的口罩等医疗物资的争抢，以及病毒可疑起源于中国实验室的事件，都揭示了北京当局构成的威胁。供应链主导权是中共经数十年操纵精心打造的经济武器。

中共还发动了史上规模最大的间谍活动和知识产权盗窃行动。数千家美国企业、大学和实验室遭到渗透或锁定。这些并非孤立事件，而是通过窃取美国创新成果来加速共产主义中国技术崛起的系统性努力。中共深谙：谁掌控人工智能、量子计算、新一代半导体及先进材料等战略制高点，谁就能主导全球力量格局。

军事层面，尽管尚未开火，但美中之间已然处于非和平状态。中国军队频繁在台湾海峡、东海和南海实施胁迫性行动。中国对美军及盟军飞机的咄咄逼人式逼近、危险的海军演习，以及对台湾不断升级的灰色地带施压，都是其试图将北京霸权常态化、迫使美国接受新地区现状的手段。这种渐进式施压旨在避免跨越公开冲突的门槛，同时稳步实现战术和战略收益。中共对俄罗斯、伊朗和朝鲜的支持亦是如此——这些国家是习近平侵略战略中的伙伴与代理力量。

中共的信息战渗透力更为深远。通过审查制度、网络行动、宣传攻势、TikTok算法操控以及海外侨民的操纵，北京试图影响美国公共舆论、削弱民众对美国体制的信心、分裂选民群体，并瓦解民主联盟的合法性。中共视信息主导权为国家实力的核心——其重要性甚至超越导弹或坦克。若能操控认知、影响精英阶层并扭曲美国公共舆论场，便能以最低代价实现战略目标。

在外交层面，中共系统性地削弱美国同盟体系，以此换取政治影响力。东南亚、非洲和拉丁美洲的发展中国家屡屡面临相同诱因：看似互利的贷款、基建投资和贸易协议，实则旨在扩大中国影响力。北京正忙于在海外港口部署内置高科技监视系统的安防设施，从而获取港口员工生物识别数据，并具备监控航运交通和内部通信的能力。随着时间推移，这些工具逐渐削弱各国政府与华盛顿结盟的意愿，使其不敢谴责中共政府侵犯人权的行为、批评北京的强硬姿态，或在安全事务上与美国合作。中共并非寻求建立伙伴关系，而是正在打造反美阵营以推进自身利益。

美国未能认识到中共已全面投入与美国的对抗，这正是北京最大的战略优势。民主国家渴望和平，动员行动迟缓，尤其当威胁未以坦克越境这般戏剧化的形式出现时。但等待危机爆发可能导致迅速溃败。若美国拖延至台湾遭入侵或发生其他武力冲突时才行动，中共早已塑造出对其有利的全球环境。

承认我们已与共产主义中国处于战争状态，并非主张立即发动武装冲突。但这要求美国采取与挑战规模相称的应对措施：强化同盟体系、升级军事技术、保护美国基础设施及政治信息系统。部分防御措施虽已启动，但刻不容缓。

文章呼吁：美国人民热爱和平，但当务之急是承认战争状态。承认并宣示战争并非制造战争。“我们正与中共交战”的表述绝非政治不正确，实为政治必要。 December 12, 2025

自民党として「公正」「公平」「迅速」な給付を実行するための給付システムの構築に向けた緊急提言を取りまとめました。国が直接「困っている方に困っているタイミングで必要な手を差し伸べる給付」を行うことを可能にする給付「インフラ」を構築しようとするものです。給付付き税額控除の国民会議での議論に向けて早急に対応すべきと考えています。

「公正」「公平」「迅速」な給付を実行するための給付システムの構築に向けた緊急提言

令和7年12月19日

自由民主党政務調査会

デジタル社会推進本部

新型コロナウイルス感染症で浮き彫りになった「デジタル敗戦」を我が国は決して繰り返してはならない。災害やパンデミックなどの緊急事態の発生も念頭に、国が直接「困っている方に困っているタイミングで必要な手を迅速に差し伸べる給付」を行うことを可能にする給付インフラの構築が急務である。

他方、「公正」「公平」「迅速」な給付の実現には、以下のような課題もある。

① 支援が必要な方を特定するための情報把握・情報連携

② 緊急時を見据えた平時からのシステム構築

③ 大規模・迅速な給付のための目詰まり解消（振込件数・オペレーション制約等）

④ 手続や問い合わせ対応等を行う執行体制の構築

しかし、高市政権が掲げる給付付き税額控除の実現に向けた議論は、これらの課題を克服し、あるべき給付インフラを構築する絶好のチャンスである。所得に応じた給付のための情報把握・連携や、相当数の振込を可能とするシステム・オペレーションの確立などが必要であり、①～④に掲げる課題全てに対応することに繋がるからである。

あるべき給付インフラは、平時には給付付き税額控除に、緊急時には追加的な給付に活用し、あらゆる政策の選択肢を提供できるものでなければならない。これにより、システムの二重投資も避けられ、日銀・金融機関等の様々なステークホルダーの準備も重複せずに行うことも可能となる。実際、欧米では、コロナ禍の国民向けの給付に際し、給付付き税額控除又はそれに類する仕組みを活用して迅速な給付につなげた例もある。

以上を踏まえ、今後立ち上げられる「国民会議」での議論に向け、早急に対応すべく、下記のとおり提言する。

記

１．「公正」「公平」「迅速」な給付を実行するための給付インフラの構築

「国民会議」の議論も契機に、公金受取口座への振込やマイナポータル活用などマイナンバーによる情報連携を大前提に、申請主義から脱却し、国が直接プッシュ型で「公正」「公平」「迅速」な給付を実行するための給付インフラの構築に向けた検討を、デジタル庁が責任を持ちつつ、関係省庁が連携して、政府を挙げて行うこと。その際、現行法令等の改正が必要な場合は、躊躇なく行うことも視野に検討すること。

２．給付付き税額控除の検討体制の構築

給付付き税額控除の制度の検討に当たっては、システム面の対応も予め想定し、関係省庁が日銀・金融機関等とも連携して、システム面と一体で検討を進めること。デジタル庁は制度設計を待つことなく、システムの企画段階から責任をもって積極的に検討に参画すること。

３．必要経費の確保

平時から必要な備えを行っていくというデジタルガバメントのあるべき姿の実現に向けて、必要な経費を確保すること。

以　上 December 12, 2025

トイレの換気は倭国ならば6ACHほど、10分に一回空気が入れ替わるんですよ！って、それによる粒子残留はどれくらいか？を調べねばなりません。

それは公共交通機関や献血車、病院の待合室や廊下、診察室なんかも一緒。

そして新型コロナウイルスならば
「感染者が呼気や発話で排出されるウイルス量」「感染に必要な個数」

なんかも計算しないとまともな感染対策は行えないのです。

倭国は残念ながらこの分野を医療者はほぼ勉強しないですし、オミットして考える方が殆どです。

コロナ禍だからこそ知見のアップデートを。 December 12, 2025

本日、12月19日河北新報朝刊に掲載されました。
ME/CFSと新型コロナ後遺症など、どこに住んでいても診療を受けられる体制を求めました。

つらい慢性疲労症候群、コロナ後遺症…　専門医少なく進まぬ理解　青森でセミナー、診療体制の整備訴え | 河北新報オンライン
https://t.co/sNLVTiD84V December 12, 2025

新型コロナウイルス感染の
再感染リスク……
再感染するほどまずいことになるよ、って。

私は専門ではないので研究を見て遅れて気づきましたが……

コロナ禍でメディア露出していた権威然り、逆張りする人達然り、なぜか
「オミットしてはまずいものをオミットする」のは首を傾げます。

私は己の無知を認めます、
知らないからこそ知ろうとつとめる。

オミットはしない、
知ったかぶりでは患者さんも街の人も助からない。 December 12, 2025

最近やけにVPNを使って南京とか731って言う奴が多いけどこれには理由がある

中国の武漢から発生したコロナウイルスの累計死者数は約700万人だ
そしてフェンタニルによる累計死者数は約30万人になると言われる

中国はそれらに対する謝罪や賠償責任から逃れる為に世論操作している December 12, 2025

おはようございます。
今日は12月19日(金)、7:00〜8:00まで蒲田西口ドンキ前で区政報告を行います。

昨日は鈴木章浩前東京都議会議員の政策懇話会がありました。

片山さつき財務大臣もお忙しい中、駆けつけてくださいました。

高市政権は「責任ある積極財政」を掲げており、一般会計歳出総額は新型コロナウイルス禍の時期を除いて最大規模の18兆3,034億円となりました。

財源の6割超を国債発行で賄い、自治体が柔軟に使途を決められる「重点支援地方交付金」を2兆円積み増し、子ども1人当たり2万円の「物価高対応子育て応援手当」に3,677億円を計上することとなりました。

大田区においても「お米券が配られるのか？」と区民の方からお問合せをいただいています。
事務費用などのコスト観点も踏まえつつ、区民の皆さまの最大の利益に繋がるよう取り組んでまいります。

早いもので、今年もあと2週間弱となりました。
体調には十分お気をつけてくださいね。 December 12, 2025

高市総理大臣、臨時国会の閉会お疲れ様です。物価高対策や補正予算の成立、ガソリン税廃止など、国民の生活を支えるための迅速な対応に感謝申し上げます。これらの取り組みは、確かに私たち国民の負担軽減に寄与するものだと思います。

しかしながら、総理のおっしゃる「強い経済」の実現のためには、消費税の減税こそが急務だと考えます。現在の物価高騰下で、消費税は低所得者層ほど負担が重くなる逆進性が高く、日常生活をますます圧迫しています。

国際的に見ても、この逆進性を考慮した消費税（VAT）の減税や軽減税率の適用はスタンダードな対応となっており、多くの国々が経済的苦境や格差拡大を防ぐために積極的に取り組んでいます。

例えば、ドイツではCOVID-19禍の経済的苦難に対処するため、2020年に標準VAT税率を19%から16%へ一時的に引き下げ、消費刺激と低所得層の負担軽減を図りました。 同様に、スウェーデンでは2012年にレストラン・ケータリングサービスのVATを25%から12%へ減税し、雇用創出とともに逆進性の緩和を実現しています。 また、イギリスでもパンデミック時にホスピタリティセクターのVATを20%から5%へ大幅に引き下げ、経済回復と低所得者支援を両立させました。

これらの事例のように、OECD諸国ではチリを除くほぼ全ての国が必需品やサービスに軽減税率を適用し、VATの逆進性を最小限に抑える政策を標準的に採用しています。

食料品や日用品の値上がりで家計が苦しくなる中、多くの国民が声を上げているように、倭国でも消費税率の引き下げを強く求めています。この逆進性を放置すれば、格差が拡大し、国民全体の生活がさらに厳しくなるばかりです。

総理の今後の税制改正大綱や予算編成において、ぜひこうした国際的なスタンダードを参考に消費税減税を優先的に検討いただき、国民の声を反映した政策をお願いします。強い倭国を築くためにも、まずは国民の負担を軽くする一歩をと僕は思います。

また、倭国保守党は食品の消費税0％を強く訴えております。 December 12, 2025

#charmycinema
#エディントンへようこそ

ホアキン保安官は喘息持ちで苦しそう
映画中では「コロナウイルス撒き散らしてワクチン製造する」はセットだと
陰謀論よりの展開
コロナ禍のマスク問題っていったい何だったのだろうと笑っちゃう
世間は戦中の婦人何ちゃらみたいな
あの気持ち悪いノリだった https://t.co/S6aUJ57D7q December 12, 2025

さっ、仕事。幸せな1日をお過ごし下さい°ʚ(*´꒳`*)ɞ°
いつも、RPといいね、ありがとうございます。塩分と水分補給しっかりと。寒暖差と新型コロナにお気をつけて。電波が悪いため返信は夕方以降になりがち_(:3ゝ∠)_
#写真好きな人と繋がりたい #生きてるだけで偉い https://t.co/2mAV4dlHei December 12, 2025

毎回敵が増えるので本当は嫌なのですが、私のワクチンについての立場を再度書いておきます。
・多くのエビデンスが示す通り、ワクチンによって新型コロナによって亡くならずに済んだ人は非常に多い
・多くのエビデンスが示す通り、ワクチンを打つことによってコロナ後遺症になる確率は半分程度に下がる
・一方で、ワクチンによって重篤な副反応が出たと考えられるケースもある。中にはME/CFS様の症状をきたす人たちもいる。
・ワクチンを打った直後から始まった症状について、「まだ」エビデンスレベルの高い論文がないからと言って症状を否定するのは非人道的だし、臨床医がすることではない。むしろ禁忌と言ってよい。
・ワクチン後に始まった症状について、たとえそれがワクチンによって生じたものであると証明することができなかったとしても、真摯に向き合うのがワクチンを推奨した者の責務である
・ワクチン後に生じた症状を否定して患者を傷つけ、「ワクチンは無謬である」と信じようとするのは科学ではなく宗教に近い。対話を拒否するという点で、ほとんどカルトである
・どういう人がワクチンを打たない方がいいのかを研究することが必要なのに、それがされていないのが非常に大きな問題
　
IF 3くらいの論文誌に載った論文は結構あります。
https://t.co/9AUgHxNm6A

エビデンスがないのだから患者の主張を否定しろ、という圧力をかけてくる人がいるが、それはそのままコロナ後遺症の初期の扱いと同じ。
かつては「ない病気を作って金儲けをする銭ゲバ」などとよく揶揄されたものです。

臨床医にとっては、目の前の患者さんの存在こそがリアル。
患者の訴えを否定する道具としてエビデンスを用いるのは用法として間違っていますし、科学のあるべき姿でもありません。
　
ワクチン接種後に生じた様々な症状について、無料～廉価で行えて安全な治療法を公開しているつもりですが、それを攻撃して患者さんの希望を奪おうとすることが何を意味しているかについてはよく考えたほうがいいだろうと思います。
　
とまぁ、こういうことを書くとワクチン反対派からも擁護派からも攻撃されるのですが、両方から攻撃されること自体が私の主張が中道であることを証明していると思っています。
また敵が増えますね。ため息。
まぁそれで患者さんの弾除けになるならよいかなと思っています。ミュート頑張ります。 December 12, 2025

私もたまたま新型コロナウイルス関連の研究を見ていて「あっ」となったのがいくつかあった、これ進研ゼミで出たやつだ！みたいになっていました。

やはりこういう所を明らかにしないと新型コロナウイルスを見誤ってしまうなと痛感しながら。

私はギリギリ白衣着てるみたいな人間ですが、そこは、ね。 December 12, 2025

@michiyochannel 映画「ヒポクラテスの盲点」観に行きました。大画面で見るもんじゃないと思いつつ、腹も立ちましたが、色々と考えさせられるドキュメンタリーでした。私は、当初から新型コロナは風邪で有り、倭国人はこの風邪に絶対的に強いと確信を持って居たので、この騒動の一から十まで可笑しいと思ってます。 December 12, 2025

研究を見て「新型コロナウイルス感染で樹状細胞が減るのはまずいぞ」と私も焦ってましたが、こどもは……よりまずかった。

学校は文科省がアレなのでマスク着用すらさせず、
麻疹レベルの感染力を持つ新型コロナウイルスに対してここまでノーガードだとどうなっていくのかと呻きます。 https://t.co/n6hZAoE6q0 December 12, 2025

新型コロナのmRNAワクチン接種が開始されて、早期に優先接種可能な立場でしたが、先行接種している医療従事者などの現役世代にあれだけ高頻度に熱が出ているのを見て、自身の接種をやめました。それだけの理由で十分だと思います。 https://t.co/UkMFv17HBB December 12, 2025

@mooncave3 👿左上:ビル・ゲイツ
ワクチンの普及活動に多額の投資を行ってる
👿右上:ジョージ・ソロス
政治的影響力の大きさから議論対象になる人物
👿右下:アンソニー・ファウチ
新コロパンデミックでホワイトハウスの首席医療顧問として対策を主導
👿左下:クラウス・シュワブ
パンデミック後の新世界秩序を提唱 December 12, 2025