アニメは第一次世界大戦の方が映えるから描きたがる気がする。第二次世界大戦になるとチャーチルの言う「顔が見えない、魂のない破壊」になってくるからか。 https://t.co/rrlhsoONz5 https://t.co/H9hs8nFScU December 12, 2025

第二次世界大戦がテーマのゲームは沢山あるのに、第一次世界大戦のそれはあまりない事実。動けない、進めない、膠着する塹壕戦は面白くないからか。 December 12, 2025

ストゥブ・フィンランド大統領の寄稿。バルト諸国と違い主権と領土を犠牲にして独立を維持したフィンランドの苦悩、その「フィンランド化」をウクライナに示唆することへの反対、第二次世界大戦後秩序が終わり、新しい秩序の選択期に入っているとの指摘（ヤルタかヘルシンキか）等間違いなく必読の論考 https://t.co/T66P9v60xi December 12, 2025

なんとも思ってないです。
そもそも何で戦っていたかも分かってないくらいですし

ゆっくり学べば、なるほどねー
って思うだけなんです。

子孫って意外に歴史知らなかったり
恨みなんて全く持っていないですよ。

これはどの子孫も同じだと思いますよ。

第二次世界大戦で対戦した相手、アメリカに関して
どう思うか？

と聞かれている感じですね。

もちろんアメリカに対して
恨みどころか、好きですよ。 December 12, 2025

中国報道官「サンフランシスコ講和条約は無効」の詭弁。 文書名: 『毛沢東文集』第八巻 1964年1月28日『人民日報』刊印　毛沢東による鈴木一雄ら倭国人訪問団との会談内容の一部を記録した文書 注釈２）沖縄、即ち沖縄島は、倭国領土琉球諸島の主要な島であり、第二次世界大戦中の1945年6月に米軍に占領された。1951年、対日平和条約（サンフランシスコ平和条約）の規定に基づき、倭国当局は沖縄を米国の信託統治下に置くことに同意。その後、倭国人民は沖縄返還のために長期にわたる闘争を行った　と記されていますー December 12, 2025

@shenmacro 第一次世界大戦はもっと無表情で、大砲や病気、毒ガスで人が死んだ。
第二次世界大戦は、人間性からさらにかけ離れた戦車で戦われたが、少なくとも目に見えるものだった。
しかし、戦車には戦車独自の魅力があります。私の言っていることが分かるには、「ガールズ＆パンツァー」を見てください。 December 12, 2025

中国の「告げ口外交」は、実のところ西側と中露の国連に対する認識の違いから来ている感じがしていて、西側はパリ不戦条約を現実化する国際連盟の後継機関としての国際連合という見方をしているのに対し、中露はどうも第二次世界大戦の戦勝国クラブとして見てるっぽくて、そこに齟齬があるっぽい https://t.co/uyOtIiMtv9 December 12, 2025

ともに第二次世界大戦の戦勝国･･･？

中華人民共和国は戦後の内戦で共産党が勝利し1949年10月1日に建国

第二次世界大戦を戦ったのは中華民国(台湾)
(よって台湾は中華人民共和国ではない)

自国の歴史すら理解していない

そして倭国の「沖縄領有懐疑論」も再燃

なんでも欲しがるクレクレタコラ https://t.co/L7w2UtpQZs December 12, 2025

中国「サンフランシスコ講和条約無効」宣言が引き起こした地政学的自爆。中国が突然放った「歴史的自己矛盾宣言」について…中国外務省・国防省は2025年11月28日頃、サンフランシスコ講和条約（以下、SFPT）を「当初より違法かつ無効である」と公式に宣言しました。この発言は、国際法・地政学の観点から見て、中国自身の領土主張の法的基盤を根底から崩す極めて異例な自己矛盾であるとして、国際社会から強い驚きと失笑を招いています。以下、その理由を体系的かつ論理的に解説いたします。

第１．SFPTの本質：戦後アジア秩序の唯一の法的確定文書

１．SFPT（1951年署約・1952年発効）は、倭国が第二次世界大戦中に獲得したすべての領土について、権利・権原・請求権を正式に放棄した唯一の国際条約です。

２．倭国は本条約により、以下の地域に対する一切の主権を放棄しました。

(1) 台湾および澎湖列島
(2) 千島列島・樺太南部
(3) 朝鮮（独立を承認）
(4) 旧・満州国地域
(5) 南沙諸島（スプラトリー諸島）および西沙諸島（パラセル諸島）

第２．中国が「SFPT無効」を宣言した瞬間に生じる論理的帰結

１．倭国の領土放棄行為そのものが法的根拠を失います

ア．台湾・澎湖列島は、倭国が放棄したという法的記録が消滅します
イ．満州地域についても同様に、倭国の放棄が無効化されます
ウ．南沙・西沙諸島に対する倭国の放棄根拠が消滅します

２．中国が依拠してきた「戦後国際秩序」の法的支柱が崩壊します

ア．中国は従来、カイロ宣言・ポツダム宣言を根拠に領土回復を主張してきましたが、これらの宣言を実効的に実行したのがSFPTです
イ．SFPTを無効化すれば、カイロ・ポツダム宣言の法的効力も連鎖的に不安定化します

第３．最大の自己矛盾：中国こそが最大の被害者となる構造

１．中国はSFPTの当事国ではありまん

ア．1951年当時、中華民国（台湾）も中華人民共和国（中国）も署名・批准しておらず、条約の効力を一方的に否定する法的資格はありません
イ．したがって「無効宣言」は国際法上いかなる効力も生じない、単なる一方的な政治的表明にすぎません

２．それでも宣言したことによる実質的ダメージ

ア．「台湾は中国固有の領土である」という中国の公式主張は、「SFPT第2条(b)」による倭国の放棄を前提の一つとしてきましたが、自らその前提を否定した形になります
イ．南シナ海における「九段線」主張も、倭国がSFPTで諸島を放棄したことが歴史的権利の間接的裏付けとなっていましたが、その裏付けが失われます
ウ．結果として、最も恩恵を受けるのはフィリピン、ベトナム、マレーシア等の周辺国です

第４．国際社会の反応と歴史的評価

１．国際社会の観察

ア．地政学・国際法の専門家の間では「自ら土台を爆破する稀有な外交失策」との評価が支配的です
イ．台湾社会では「では倭国に返還するか」との皮肉が拡散しています
ウ．米国をはじめとする西側諸国は、この発言を「中国の現状変更意図の自己暴露」と静かに記録しています

２．結論

中国は倭国を批判する意図でSFPTを否定しましたが、結果として自国の領土主張の法的正当性を最も大きく損なう行為となりました。

地図が書き換わることはありません。
書き換わるのは、中国が長年主張してきた「歴史的・法的正当性」の信頼性そのものにほかなりません。

これこそ2025年に見られた、知的にも歴史的にも極めて稀な「戦略的自己崩壊」の一例であると僕は思います。 December 12, 2025

倭国だけを見ていても、台湾有事の背景は見えてこない。

それは第一次世界大戦、第二次世界大戦でも同じように、必ず背後には戦争を仕掛け、支援している者たちがいる。

例えば、あの有名なヒトラーを支援していたのはアメリカのパパブッシュです。
ご子息は皆さんもご存知の通りに、あのブッシュ大統領。フセインが核を持っているとし、イラク戦争を仕掛け、石油利権を独占しようとした泥棒戦争でした。

これは単なる陰謀論ではなく、すべて歴史が証明してきていることです。言い換えれば歴史は嘘をつかない。だから、真実の歴史（戦勝国やプロパガンダによって書き換えられた歴史では意味がない）を探究し、学ぶことは大切なのです。
なぜなら歴史は繰り返されているからです。

この台湾有事にしても、ある人から見れば穿ったものの見方と思われるかも知れませんが、背後の動きを特に注意して見ていれば、見えてくるものが沢山あります。
お金の流れを見れば一目瞭然です。倭国もそうですが、台湾はアメリカから巨額の防空システムを売却してもらい、防衛費も6兆円に上げることが決まりました。その武器はどこから調達をしているのか？アメリカです。
倭国は防空システムのNASAMSは現時点では導入されていません。
ちなみに、このNASAMSはウクライナのキーウ防空の鍵を握っていました。
だから、Xでも「倭国がウクライナのようになる」と騒いでいる人たちがいますが、ウクライナの役目をさせられるのが台湾だと繰り返し伝えてきています。
それはロシアとウクライナを見ていれば明らかです。歴史的においても、深い因縁がありました。
中国と台湾もそうではないでしょうか？

その通り台湾ではシェルターが10万ヶ所以上もあり、兵役の義務も伸ばしました。予備役部隊もいます。そして、市民はこれまでにも有事の際の非難訓練も実施しています。
皆さんが知らないうちに何年も前から台湾は有事に向けて、準備を行ってきているのです。

そして、台湾を裏で支援しているのはアメリカ。倭国は皆さんも分かっている通りに戦後からアメリカの属国。（植民地）
だから、アメリカは台湾有事という戦争を仕掛けるだけでなく、アメリカを守るために、台湾の相互防衛で倭国の自衛隊（米軍指揮下）、徴兵された倭国国民を最前線に立たす。台湾にはウクライナ役をさせて、何年も戦争を続けてもらう。

あとは、倭国は憲法を改正し、憲法9条と緊急事態条項を創設するだけです。
この改憲もどこから要求されているのでしょう？アメリカですね。

戦争をしたいのは、軍産複合体のアメリカだということは小学生でも分かることです。
そして、昔から台湾統一を掲げている独裁の習近平。双方の利益に合致し、ウィンウィンとなる。

第二次世界大戦、中華民国の国民党を支援していたのは誰でしょうか？アメリカですね。
常に歴史的に見ても、紛争地帯にはアメリカがいるんです。だから、騙されてはならないんですよ。表向きは、世界の警察、自由の国アメリカとは言いますが、一番戦争をし、収奪や侵略を繰り返してきている戦争犯罪国家です。
（だからといって中共がいいなど一言も言ってません。どちらも嫌いです。）

そうではなく、なぜ戦争を繰り返す道以外をその国の国民も考えないのでしょうか？そんなに戦争がしたいのなら、アメリカが中国と戦争をすればいい。他国を巻き込むな。

そして、ウクライナの時のように、アメリカNATOが戦争を仕掛け、最後の和平安の仲介の時だけアメリカは登場してきますよ。
又、台湾の総統も高市早苗も戦地には行きません。それは、習近平も同じです。
犠牲になるのは、その国の国民だけなのです。 December 12, 2025

訳）日中間の対立について、シンガポールのローレンス・ウォン首相は先日、ブルームバーグ・ニュー・エコノミー・フォーラムにて次のように述べました。

「東南アジアはすでに歴史を脇に置いて前を向いています。日中も同じように、違いを平和的に解決してほしいと願っています。」

これが、かつて第二次世界大戦中に同じく倭国に侵略・占領された経験を持つ、シンガポールの指導者の態度です。

なぜ彼はそう言ったのでしょうか？それは、今日のアジアにおいて倭国の評判が良く、現在アジアで最も信頼されている国だからです。倭国はJICA（国際協力機構）やアジア開発銀行（ADB）などを通じてアジア各国の経済協力を支援し続け、国際秩序を順守・擁護し、軍事手段で他国を威嚇したことも一度もないからです。

しかし、中国共産党はウォン首相のこの「不適切な発言」に激怒し、中国語メディアやソーシャルプラットフォームを通じてシンガポール首相に対し波状的なプロパガンダ攻撃を仕掛けています。まるで「敵を作るのがまだ足りない」と言わんばかりです。ウォン首相を批判するだけでなく、中国共産党の官製メディアは現在、第二次世界大戦中の倭国による東南アジアでの戦争犯罪を執拗に書き連ねています。

これに対し、シンガポールのブロガー、メリッサ・チェン（MsMelChen）氏は次のように述べています。

「もちろん歴史の真実を認めることは重要ですが、今日の倭国は当時の『大倭国帝国』ではありません。しかし、歴史を武器にして他者を攻撃するのが中国共産党の常套手段なのです。」

さらにチェン氏はこう続けます。

「もし中国共産党が本当に『良き隣人』と思われたいなら、（倭国と同じように）誠実に良き隣人として振る舞うべきです。自ら拳を振り上げながら、周囲には黙れと強要するような、あの『甘やかされた子供』のように振る舞うのではなく。」

あなたは彼女に同意しますか？ December 12, 2025

高市・トランプが戦争しようとしてるならホリエモンや石破が正しかったことになる。むしろメディアは第二次世界大戦から何も学ばずに戦争をまた煽った罪に問われることになる。

【井川意高】いよいよスパイ防止法案を提出！炙り出された媚中議員 https://t.co/ZwBfu01ltx @YouTubeより December 12, 2025