もう暴言のレベルだが、自分の和平案が正しく、それを受け入れないゼレンスキーは、提案を読んでいないに違いないという思い込みでしゃべっている。しかも、ウクライナ国民はそれを喜んでいるというのも妄想。典型的なナルシシスト的認識。
https://t.co/Plj02zJkuP @cnn_co_jpより December 12, 2025

ミラ・ジョヴォヴィッチと映画監督ポール・W・S・アンダーソンの18歳の娘、エヴァー・アンダーソンは母語である英語とロシア語（ミラ・ジョヴォヴィッチはウクライナのキエフ生まれだがモスクワで育った）に加え、フランス語を話し倭国語も勉強している。https://t.co/H6rp4VtMrg December 12, 2025

この「レーダー照射（ロックオン）」という行為は、軍事的な意味において「次にボタンを押せばミサイルが発射される状態」を相手に突きつけることを意味します。
これは銃を向け、「動くな、撃つぞ」と指を引き金にかけている状態と同じであり、常軌を逸しています。
また、今回、数時間の間に「2回（別の機体に対して）」行われています。これは「パイロット個人のミス」ではなく、「意図的な挑発」であったことを示しています。

ウクライナの悲劇を見ても分かる通り、相手が理不尽な武力を行使しようとする時、紙切れの約束や口先だけの抗議は無力です。
「戦争反対」と叫ぶだけで平和が保たれる時代は終わりました。自分の国を自分で守る気概と、それを裏打ちする防衛力がなければ、平和も、外交交渉の席すらも維持できません。
今回の件を「遠い海の出来事」として他人事にするのではなく、倭国全体が「明日は我が身」という危機感を持ち、現実的な防衛力の強化と法整備を急ぐべき時が来ています。 December 12, 2025

トランプ大統領が、ウクライナのゼレンスキー大統領が和平案に目も通していないことを暴露した。
「ゼレンスキー大統領がまだ（私の）提案を読んでいないことには、少々がっかりしている！」
ええっ？！ゼレンスキーは本当に平和を望んでいるのか？さっさとやるべきだ！
https://t.co/OrmPU4KLZy December 12, 2025

「中国に倭国を統一する意思はない」と断言するのは、あまりに平和ボケした認識です。
2014年にロシアがウクライナ侵略を開始した際も、最初から「全土統一」を掲げていたわけではありません。「ロシア系住民の保護」や「非ナチ化」など、嘘の理由を後付けし、ハイブリッド戦争により8年かけて準備することで、2022年の全土侵攻により主権国家そのものを消滅させようとしました。
覇権主義国家は、時間をかけて嘘を浸透させ、状況が整った段階で一気に牙を剥くのです。「今、意思が見えない」ことは、将来の安全を何一つ保証しません。

そして、中国メディアや学者が「沖縄（琉球）は倭国ではない」などと主張し始めている事実は、まさにロシアが行ったような「侵略の正当化」に向けた布石です。
これは武力を使わない段階での浸透工作、すなわち現代の「ハイブリッド戦争」の一環です。「過敏に反応するのは愚か」と無視している間に、既成事実は積み上げられ、国際社会での倭国の正当性が切り崩されていきます。

また、「毅然と抗議すればいい」という主張は、相手が武力を行使した瞬間に無力化します。ウクライナがいくら抗議しても、8年間のハイブリッド戦争とそれに続く全土侵攻は防げませんでした。
沖縄の帰属にさえ疑義を呈してくる相手に対し、口先だけの外交は通用しません。相手に「倭国に手を出せば高い代償を払うことになる」と理解させる物理的な防衛力、および侵略を絶対に許さないという国際的な団結（ウクライナ支援）を示し、そして憲法を改正し、有事の際に自衛隊が法的な足かせなく即座に動ける体制を整えることこそが、侵略を未然に防ぐための現実的な回答です。 December 12, 2025

それウクライナ地元メディアじゃないよ。文章はロシア語だし、連絡先のメールアドレスの末尾がruだし、ロシア企業のプロパガンダメディアでしょ。フェイクニュースサイトだよ。何で気付かないんだよ。相変わらず面白い子だな… https://t.co/qNus8kBiwN December 12, 2025

🚨決してメディアは語らないオデッサの悲劇😡

ウクライナ戦争の「始まりは2022年」と信じ込まされてる人、多いんじゃないでしょうか？

でも本当は…8年前から始まっていたんです。

ドネツク、ルガンスクでは2014年以降、ウクライナ政府による砲撃が毎日毎日続いていました。

朝になれば迫撃砲が民家に飛び込み、モールや学校、病院までが破壊されていた現実。

しかもその多くが、アメリカや西側が供与した兵器によって…🎯

当時から現地に何度も足を運んだ証言者がいます。
「2016年から何度も見てきた、子どもたちが通う学校が突然砲撃される様子を」と…。

そして、そんな状況に苦しんでいた東部の人々が2014年に住民投票で独立を宣言。

でもウクライナ政府はそれを一切認めず、8年間にわたり**軍事攻撃で“制裁”**を加え続けたんです。

🟥 民間人が暮らすアパートが爆破され
🟥 子どもが通う学校が爆撃され
🟥 一人ひとりが、今日帰ってこれるかわからないまま登校していた

それが「ロシアの侵略」などと一方的に語られるこの戦争の“裏側”です。

CIAの関与で政権がすげ替えられた2014年からすべてが始まりました。

反対勢力の政党は禁止、反政府メディアは強制停止。
ウクライナは“自由の砦”などではありませんでした。

そして今、ロシア軍がドネツクやルガンスクに入って
初めて8年ぶりに砲撃のない朝を迎えている地域があるという現実📍

なのに、メディアは黙り。
報じられるのは「ロシアが一方的に侵略した」という一文だけ。

一体誰が、オデッサの真実を伝えるのか？
誰が、子どもを守れずに亡くなった親たちの涙を報じてくれるのか？😢

「誰が彼らを救うのか？」
そう問われたとき、8年間無視してきた西側諸国は、ただ爆弾を送るだけでした。 December 12, 2025

イギリスでいま何が起きているのか、数字を見ると息をのみます。

経済大国のはずのこの国で、すでに人口の3割を超える2,000万人以上が貧困ラインを下回り、その中には450万もの子どもがまともに食事を取れない日々を送っています。

そして2022年からのわずか2つの冬だけで、エネルギー貧困による“凍死”に相当する超過死亡が4万5,000人以上。戦後最悪の社会危機とまで言われています。

背景には、ウクライナ紛争後に連発された致命的な政策ミスがありました。ロシアからの天然ガス供給がほぼ止まった瞬間、ヨーロッパ全体のガス・電力価格は10倍以上に暴騰。ドイツは2000億ユーロ「約 36兆1,658億円」規模の緊急基金、フランスは事実上の価格凍結。

一方でイギリス政府は“市場に任せる”と動きが遅れ、家庭のエネルギー料金は2022年10月に前年の2倍を超え、平均で年£4,200「87万円」」を突破。

低所得層には月£500「約10万円」超の請求も珍しくありませんでした。

そこへ追い打ちをかけたのが、トラス政権の“ミニ予算”。高所得者向け減税を中心に450億ポンド「約9兆円」規模の減税を打ち出し、金融市場は「財政破綻のシナリオ」を警戒。

ポンド暴落、英国債暴落、住宅ローン金利急騰……わずか数週間で何百万もの家庭の返済額が月数百ポンド跳ね上がり、暖房も家計も維持できない深刻な状況になりました。

さらに支援策もケチすぎました。全国民向け補助は一律£400のみ、その補助も2023年3月で終了。

その直後にエネルギー料金は再び27％上昇。高齢者や貧困家庭は申請すら知らず、取り残される人が続出し、健康被害は深刻なまま。

生活保護や障害手当はインフレ10％超の時期にも据え置かれ、実質的な購買力は2019年比で15〜20％落ち込んだ状態が続きました。

結果として、ビクトリア朝以来ほぼ消えていた“fuel poverty deaths（燃料貧困死）”という言葉が、公式文書に再び登場するほどの危機に。

2022〜23年の冬だけで2.3万〜2.8万人の超過死亡、翌年も2万人以上。公衆衛生の専門家は「ほぼすべてがエネルギー貧困に直結」と指摘しています。

そして怖いのは、こうした構図が“今の倭国”とも非常に似ていることです。

エネルギー価格の高騰に対して後手に回る政府、物価上昇に追いつかない賃金と社会保障、弱い世帯ほど補助の情報にアクセスできず取り残される構造、そして中間層の住宅費・生活費の急上昇。

イギリスで一気に社会崩壊が深刻化した原因の多くは、そのまま倭国が直面しているリスクと重なります。

“豊かな国なのに、暖房をつけられない家庭が続出し、子どもが空腹のまま眠りにつく”。

イギリスでいま起きている現実は、遠い国の話ではなく、政策を一つ間違えれば倭国でも同じことが起こりうるという、非常に重い警告として映っています。 December 12, 2025

「ゼレンスキー大統領がまだ和平案を読んでいないことに少し失望していると言わざるを得ない。」

※めちゃくちゃなことを言うトランプ。この時ウクライナ国民はそれを支持しているとも言っており、それを見たエックスのウクライナ語クラスターが激怒している。 https://t.co/xeLgZ3SAxM December 12, 2025

ネイトが会話したウクライナ兵の一人は、この戦争をこう説明した：

「私たちは“父の世代の罪”を償っている。
90年代初期、ロシアを宥和しすぎて、欲しいものを全て与えてしまい、自分たちを弱めてしまった。その代償を今払っているのだ。」 December 12, 2025

トランプ大統領が「ゼレンスキーは米国の和平案さえ読んでいない」とロシア寄りの批判をしたが、ゼレンスキー大統領の答えがこれだ↓

ウクライナは尊厳ある平和に値する。そして、平和が実現するかどうかは、我々のロシアへの集団的な圧力、そして米国、欧州、その他すべてのパートナーの健全な交渉姿勢に完全にかかっている。

ロシアは、日々の攻撃、我々国民に対する絶え間ないテロ、そして戦争そのものに対して、自らの行為に責任を負わなければならない。 December 12, 2025

「ウクライナは外交努力が足りなかったから侵略された」という主張をよく耳にしますが、これは1991年のソ連崩壊以降の歴史を完全に無視した暴論です。
事実は真逆です。ウクライナは、ロシアと数多くの条約を結び、平和的な共存を模索し続けてきました。

その原点となるのが、1991年の「ベロヴェーシ合意」です。
ロシア（エリツィン）、ウクライナ（クラフチュク）、ベラルーシ（シュシケビッチ）の3首脳が署名したこの合意こそが、ソ連の解体と現在の国境を決定づけました。

【決定的な第5条（領土と国境の承認）】

「締約国は、互いの領土保全、および共同体内における既存の国境の不可侵を認め、尊重する。」

この条文により、ロシア連邦はクリミア半島やドンバス地方を含む1991年時点の領域を、ウクライナ固有の領土として法的に承認しました。これはウクライナが一方的に主張したものではなく、当時のロシア（エリツィン政権）が主導して署名したものです。ロシアはウクライナを「ソ連の一部」ではなく、「対等な独立主権国家」として認め、外交関係を結ぶことに合意しました。

さらに、ロシアはその後の30年間で何度もこの約束を再確認しています。

1. アルマ・アタ宣言（1991年）: ベロヴェーシ合意を拡大し、「領土保全と国境の不可侵」を再確認。

2. ブダペスト覚書（1994年）: 核放棄の見返りに、ロシアは「ウクライナの独立、主権、国境の尊重」を国際的に約束。

3. ロシア・ウクライナ友好協力条約（1997年）: 双方が批准し、「国境の不可侵」を明記。

これだけの条約を積み重ねてきた事実こそ、ウクライナが最大限の外交努力を尽くしてきた何よりの証明です。
それでも侵略が起きた理由は一つしかありません。ロシアや中国のような覇権主義国家にとって、国際的な「約束」とは守るためのものではないからです。彼らにとって条約とは、相手をルールで縛り、自らが侵略する準備が整うまで時間を稼ぐための「道具」でしかないのです。

この事実は、倭国にとって決して他人事ではありません。
倭国は、まさにそのロシア、そして同様の価値観を持つ中国や北朝鮮に囲まれています。「話せばわかる」「憲法9条があれば攻められない」と信じ込むことは、ウクライナが「ブダペスト覚書があるから大丈夫」と信じてしまったことと同義です。
彼らにとって紙切れ一枚のものでしかない約束や、こちらの「平和への願い」だけでは、彼らの野心や戦車を止める物理的な壁にはなり得ません。
外交は不可欠ですが、それを担保するのは「約束を破れば手痛い報復を受ける」と思わせるだけの物理的な強制力（防衛力・抑止力）です。
ウクライナの惨禍が教えているのは、「力なき外交は無力である」という冷徹な現実です。
「戦争をしない」ためにも、そして条約という名の「約束」を相手に守らせるためにも、倭国は幻想を捨て、現実的な備えを固めなければなりません。 December 12, 2025

プーチンがトランプを通じて仕掛けようとしている「和平交渉」の正体は、ウクライナを追い詰めるための作戦にほかなりません。

ロシアの停戦案に対し、ウクライナに残されている選択肢は二つだけです。

1️⃣ 拒否する
「平和を拒む好戦国」というレッテルを貼られ、トランプに支援停止の”正当な理由”を与えます

2️⃣ 受け入れる
屈辱的な譲歩（領土放棄）を強いられ、国内世論と軍の分裂を招き、内戦を誘発して、ウクライナが自壊へ向かいます

どちらを選んでも、ロシアが掲げる戦略目標「ウクライナ国家の消滅」へと導かれる、綿密に仕組まれた罠です。

「停戦＝平和」と信じている人は、恐らくこの構造が見えていません。備えなき平和論は、残念ながら“平和”ではなく、自滅への道です。 December 12, 2025

ミアシャイマー「ウクライナは負けてる」「米は援助をやめる方針」「欧にウクライナを助ける力はない」
倭国にもこれくらい事実をぶっちゃけてくれる国際政治学者が欲しいものだ。
なぜ倭国の学者は「ロシアだって疲れてるんだー」などと、ウクライナの継戦を煽るようなことばっか話すのだろう。 https://t.co/CewckApBYg December 12, 2025

ネイト・ヴァンスは現在、山に登ったりして休養しているが、再びウクライナのどの部隊でもいいから戻って戦いたいと考えている。

付記：JD・ヴァンスがネイトに「なぜまたウクライナへ戻りたいのか」と尋ねたとき、ネイトはこう答えた：

「ウクライナのコーヒーが恋しい。アメリカよりずっと美味しい。
どうやって淹れているのか知らないが、間違いなくアメリカより美味しい。」 December 12, 2025

鶴岡先生は兎にも角にも「ロシア産LNGを切る」ことが目的になっているように感じており、Take or Payの課題にも言及されることが少なく、大変残念です。何故、「ロシア産LNGを切るべきなのか」立ち返る必要があります。手段と目的が入れ替わっているのではありませんか。目的は「ロシアに戦費を稼がせない」若しくは「資金面でロシアに打撃を与える」ことでしょう。
現時点でロシア産LNGの契約を継続する目的はいくつか考えられます（勿論、これら要点を踏まえた上で、是々非々で議論が必要です）。
①現在、LNG長期契約で主流となっているTake or Pay条項は期中解約においても、契約期間中のLNG料金を支払う必要がある。従って、LNG長期契約を期中解約した場合、ロシアは「倭国から正規料金を受け取れるにも関わらずLNG自体は手元に残り、転売益を余計に受け取ることができる」状態になります。ロシアは戦費を余計に稼ぐことができ、ウクライナ国民のためにはなりません。
②中長期的には、カタールAl-Kaabiエネルギー大臣が言及した通り、再度のLNG需給逼迫の可能性が取り沙汰されています。仮に契約満期で倭国がSakhalin2の契約を終了した場合、LNG需給が逼迫した際にロシアがスポット市場で暴利を貪ることができます。仮に中国が倭国の代わりに長期契約を獲得した場合、中国がスポット市場で暴利を得る可能性も。倭国が「ロシア産LNGを安く買い叩き、中露の暴利を抑止する」側面もあります。
繰り返しですが、だからといってSakhalin2の長期契約を更新すべきと申し上げているわけではありません。このような便益を踏まえた上で、「切ることが目的」になっている乱暴な議論は避けるべきと考えています。 December 12, 2025

ゼレンスキー大統領が「和平案を読んでいない」などという主張は、まったく信じがたい話だ。
ヨーロッパで第二次世界大戦以来最大の戦争を指揮し、避難の命令を出しながら自らはバンカーで眠り、主要な世界の指導者たちに一日に二度も三度もブリーフィングしてきた人物である。

彼はすべてに目を通す。すべてを研究する。そして、ひとつの誤った合意が数万人の命を奪うことを理解している。彼が状況を把握していないなどという主張は事実に反するだけでなく、ウクライナがほぼ4年間耐えてきた現実そのものへの侮辱だ。

そして、重要なのは次の事実である。

ロシアは、ウクライナと結んだ主要な合意をすべて破ってきた。
•ブダペスト覚書：破棄
•ミンスクI：破棄
•ミンスクII：破棄
•停戦合意：毎回数時間以内に破られた

何十年にもわたり欺瞞を繰り返してきた国家に対し、領土の譲渡という「ご褒美」を与えて、それを「平和」と呼ぶことなどできない。そんなものは平和ではなく、ただの「一時停止」だ。2014年に我々はそれを見た。ロシアはその“停止期間”を利用して、1945年以来ヨーロッパ最大の侵攻軍を構築した。彼らは同じことを再び行うだろう。

真の平和には、責任の追及が不可欠である。免罪ではない。
ブチャ、イルピン、マリウポリ、ヘルソンで戦争犯罪が行われた。
数千人のウクライナの子どもたちが誘拐され、強制移送された。

都市は丸ごと消し去られた。
国際法の下では、侵略者は撤退し、被害者への賠償を行い、司法に向き合う義務がある。平和とはそのようにして成立する。それ以下の「妥協」は、次の戦争を保証するだけだ。

ゼレンスキーが強く反論するのは、この地域が「暴力に報酬を与えた結果どうなるか」を痛いほど理解しているからだ。ウクライナはかつてモスクワを信頼しようとした。その帰結が全面侵攻だった。

ウクライナの国境、主権、安全を確保しない「和平案」は、和平案ではない。
丁寧な言葉で包んだ降伏案にすぎない。

ウクライナ人は、そんなもののために命を捧げたりはしない。

Slava Ukraini
Heroyam Slava 🇺🇦 December 12, 2025

ネイトはブチャでロシア軍が行った残虐行為を見たあと、即座に「ダ・ヴィンチ狼部隊（Da Vinci Wolves）」の名誉中隊に参加。

仲間たちはネイトを「冷静沈着で素晴らしい戦士」だと語り、
「15回は死んでいてもおかしくない状況があったが、15回とも運よく生き延びた」と話している。

テキサス出身のネイトは3年間ウクライナに滞在し、そのうち2年半を前線で戦った。
クピヤンスク、バフムート、ポクロウシク、クレシーチェフカ、アウディーウカ、ウグレダー――ほぼあらゆる場所で戦闘に参加し、しばしば他部隊の救助にもあたった。 December 12, 2025

本当にこの恥知らずの年寄りが
🇺🇸のリーダーなんて…

Kate：この状況は本当にばかげているを超えています。

​トランプがウクライナの降伏案（「平和計画」と偽装されたもの）を押し付けようとして失敗するたびに、彼はウクライナに対して、そしてしばしばゼレンスキー個人に対して、目に見えて激怒します。

​彼は自らの要求を押し通そうと固執しますが、何も上手くいきません。

​論理的に言えば、彼は侵略者たち、つまりこの戦争を自ら選んで毎日続けている人々に対して圧力をかけるべきです。ウクライナとは異なり、ウクライナは単に自衛を強いられているだけです。それなのに、彼はただヒステリックになり、ゼレンスキーが「彼の計画を読まなかった」だとか、そんな馬鹿げた主張を繰り返すだけです。

​私たちはこの全く同じ行動の第四サイクルに陥っているようです。 December 12, 2025

子育て世代の方や学生さんは、これ知っておくべき。ウクライナでは１８～６０才は戦わなければいけない。倭国でも同じことが起きる可能性が高い。 https://t.co/ovmRDc8vz6 December 12, 2025