オーストラリアの超有名番組Q&Aで、元首相のスコット・モリソンがガチで気候変動議論をぶち壊してきた瞬間が世界中でバズりまくってます🔥

若者が「気候変動どうにかして！」って真剣に質問したら、モリソン前首相がニヤリとしながらこう切り返したんです↓

「ねえ、じゃあ質問。CO2って地球の大気中に何％あるか知ってる？」
労働党副党首タニア・プリバーセクさん→「え…知らない…」

会場にいた気候活動家アリスちゃん→「私は科学者じゃないし…」

モリソン前首相「はい、正解は0.04％！ しかもその中のたった3％が人間活動由来で、オーストラリアはその3％のまた1.3％だけ！

つまりハーバーブリッジに砂糖一粒乗ってるくらいの量なのに、経済ひっくり返して石炭火力全否定して、電気代爆上げしてまで対策するってマジで意味あるの！？🤔」

「CO2の割合すら知らない政治家が地球救おうとしてるの草」
「砂糖一粒で橋を洗うって例え天才すぎる😂」
「これが現実の気候変動議論か…」
もう世界中で「Harbour Bridge sugar grain」がミーム化してます🇦🇺🍚

政治家の数字センス、たまに怖いですよね💦 December 12, 2025

以前にNHKスペシャル2030未来への分岐点でありましたね。#気候変動 でじりじり色んなものを失うのは辛いです。

地球温暖化で寿司が食べられなくなる！？｜NHK https://t.co/5HvO6EgK4T

思考実験として、このまま何も対策を打たずにいたら、どんな寿司ネタが影響を受けそうかを考えて制作した動画 https://t.co/4RvCF3UySY https://t.co/NKtXAET573 December 12, 2025

コメント失礼いたします。
実に意義のある内容で、
素人ながら興味深く拝読させて頂きました。

1つ質問があるのですが、里地調査からは「ネオニコチノイド農薬がスズメの餌となる虫を徹底的に殺して、その結果スズメが減少している」という因果関係を示す情報は記載されておりませんでした。

他方、多くの要因（気候変動、農地の集約化・生息環境の消失、餌場の減少など）が鳥類・昆虫の減少に複合的に影響している可能性が示唆されている中ではありますが、当該因果関係を示す根拠等あれば是非ご教示願えないでしょうか。

何卒宜しくお願いします🙇
https://t.co/uyyXv7bNVs December 12, 2025

クマ被害はたしかに恐ろしいが、過去最多とはいえ死亡事故13件で今年の漢字に「熊」が選ばれるのであれば、熱中症で2000人以上が亡くなった（４年前の３倍）昨年の漢字は「熱」にすべきだったのではないだろうか、今年はもっと多いかもだし
クマもいいけど気候変動も恐れよう
https://t.co/LC14x3GKbW https://t.co/dERYU4u0Ld December 12, 2025

『倭国政府、レーダー照射受け発信強化　トランプ氏沈黙が懸念材料(時事通信)』

時事通信は「倭国政府、レーダー照射受け発信強化　トランプ氏沈黙が懸念材料」と題し、トランプ大統領が中国によるレーダー照射事案について直接発言していない点を、日米関係の不安要素として描いている。

しかし、この見方は米国の政治構造とトランプ政権の意思決定様式を十分に踏まえておらず、結果としてミスリードになっている。

まず事実関係として、本件について米国は沈黙していない。

国防当局トップであるヘグセス長官が公式に発言しており、これは個人見解ではなくトランプ政権としての立場を示すものだ。

米国では、外交・安全保障のメッセージを常に大統領本人が発する必要はなく、国務省や国防省が役割分担して発信するのが通常である。

大統領の発言の有無だけを切り取って「懸念」とする報道は、制度理解を欠いている。

トランプ政権の行動原理を理解する鍵は、「西側 vs BRICS」という国際対立構図ではなく、「米国内政治」、とりわけ米国共和党と民主党の対立にある。

トランプ大統領にとって最大の政治的リスクは、中国やロシアそのものではなく、米国民主党が議会や世論を通じて政権運営を制約することである。

来年に中間選挙を控える中で、民主党に主導権を奪われれば、政権は事実上レームダック化し、残り任期での政策遂行能力が著しく低下する。

この国内事情が、対外政策にも直接影響している。

トランプ政権が優先しているのは、「西側陣営の結束」そのものではなく、民主党と価値観を共有するリベラル勢力の影響力を削ぐことだ。

欧州においては、マクロン政権を中心とするEUリベラル勢力が、気候変動、移民、人権、対中融和などの分野で米国民主党と高い親和性を持っている。

トランプ政権にとって彼らは、同盟国である以前に、民主党の国際的な支援勢力である。

したがって、トランプ大統領が欧州リベラルを積極的に持ち上げたり、「西側の価値観」を前面に出した発信を控えたりするのは合理的な選択だ。

中間選挙前に、民主党と思想的に連動する勢力を国際舞台で強化する理由はなく、むしろ圧力をかけるほうが自陣営に有利に働く。

この文脈で見ると、対中・対露政策も「対決」より「管理」が優先されている理由が見えてくる。

トランプ政権は、中国やロシアを信用しているわけではないが、少なくとも中間選挙までは、彼らが米国民主党に対して露骨な政治的支援や情報戦を展開しないよう牽制する動機を持つ。

そのため、水面下では限定的な協調や緊張緩和を模索する余地が生まれる。

ただしこれは融和政策ではなく、あくまで国内政治を安定させるための取引的関係にすぎない。

ウクライナ戦争を巡る姿勢も同様である。

トランプ政権はロシアのガス関連企業に対するドル決済封鎖や制裁を維持し、対露圧力そのものは緩めていない。

一方で、NATO、とりわけフランスとドイツに対しては、軍事的・財政的負担の拡大を強く要求している。

これはロシアへの譲歩ではなく、欧州のリベラル政権に対し、「米国民主党と足並みを揃える余裕があるなら、まず自国の安全保障を自力で担え」という現実を突きつける行為だ。

その結果として、マクロン政権やメルツ政権が国内で圧力を受け、政治的に不安定化する可能性が高い。

以上を踏まえれば、レーダー照射事案を巡る本質的な論点は、トランプ大統領の沈黙ではない。

米国民主党との権力闘争を最優先課題とするトランプ政権が、どのレベルで、どの相手に、どのようなメッセージを発しているかを読み解くことこそが重要である。

時事通信の報道は、この国内政治の力学を意図的か無自覚かは別として捨象しており、結果として情勢分析としての精度を欠いている。
https://t.co/3MKJYGeVod December 12, 2025

動物が選ばれたのは初めてでは？本当に深刻、私も今年一年の最悪な事は？と聞かれて「熊」と答えています。クマに罪はありません。気候変動だけでなく、メガソーラーの影響もあるのでは？と考えてしまいます。冬眠できず、親子で里山に下りて餌を探す熊の姿…すぐに解決できる問題では無さそうです。 https://t.co/NXnhMQlR4G December 12, 2025

気候変動の活動家がスウェーデンの美術館でモネの絵画🖼️を無茶苦茶にする。
何度見ても腹が立つ💢
主張の仕方が狂いすぎ
https://t.co/ilY6JJMNFB December 12, 2025

マイク・イードン博士 @HCimiez
ある時、人口増加を懸念する人々が、病気と気候変動で
人々を怖がらせることを決めました。理由はわかりません。しかし「私たち」は多くの人数がいます。私たち一人一人が立ち上がり、十分な数の人が彼らの愚かな計画に従うことを拒否すれば 、私たちは勝利できます。 https://t.co/v4jCpyZnWr December 12, 2025

金融機関も引用し、気候変動詐欺を助長していたネイチャー掲載の詐欺研究が撤回🎉

海外では報道されてるが倭国のオールドメディアはスルー

「気温だけで経済成長を説明しようとする無理筋のモデルで、気候変動影響により2100年までに世界のGDPが6割減ると騒ぎ立てていた」 https://t.co/j9Xo4keV5t December 12, 2025

🌏パンゲア大陸の「東側」はずっと”無人”だった！？
古代の陸橋と動物たちの大移動の謎に迫る🦎
#古知累論文紹介

約3億年前、地球上の大陸がひとつにまとまっていた時代の超大陸、『パンゲア』。

実はこのパンゲア大陸には、長年の「謎」がありました。

それは、大陸の「西側」と「東側」で、化石の出方が全然違うということです。

北米やヨーロッパにあたる「西パンゲア」からは、初期の四足動物（両生類や爬虫類の祖先など）の化石が山ほど見つかっています。

ところが、中央アジア〜シベリア〜中国北部に広がる『東パンゲア』からは、ある時期まで化石がほとんど見つからないのです。

この「空白期間」は、なぜ生まれたのでしょうか？

単に化石が見つかっていないだけなのか。

それとも、東側には本当に動物がいなかったのか。

今回紹介する論文が出した答えは、「東側への扉が開いたのは、約2億9200万年前だった」というものでした。

研究者たちは、中央アジアのタジキスタンで発見された化石を含む地層を調査しました。

最新の年代測定技術（CA-IDTIMS）を使って、その地層に含まれる火山灰の年代を精密に分析したのです。

その結果、この地層が「約2億9214万年前」のものであることが分かりました。

これはペルム紀の「サクマーリアン」という時代にあたります。

この年代が分かったことで、当時の地球の地図がより鮮明に見えてきました。

当時、西と東の間には「ウラル海峡」という海があり、これが動物たちの移動を阻む巨大な壁となっていました。

しかし、気候変動などがきっかけで劇的な変化が訪れます。

寒冷化による氷期と、それに伴う海水準の低下、さらに周囲の山地の隆起が重なった結果、
海の一部が陸地として持ち上がり、『プレカスピアン地峡』という陸橋が形成されたと考えられています。

今回特定されたタジキスタンの化石の年代は、まさにこの「陸の橋」ができた時期と一致していました。

つまり、橋ができた瞬間に、動物たちは新天地である「東パンゲア」へとなだれ込んだ可能性があるのです。

これまで「東側はずっと海で隔離されていた」とか「もっと早くから動物がいたはずだ」という説もありました。

しかし今回の研究は、特定の時期に「移動ルート」ができたことが決定的だったと示唆しています。

動物たちは、気候変動と地形の変化が作り出した「一瞬のチャンス」を逃さずに、東へと旅立ったのかもしれません。

その後も、氷期と温暖期の繰り返しや造山運動によって、
ウラル山脈周辺の低地ルートが開いたり、海が広がって遮られたりを繰り返し、
そのたびに東パンゲアへの四足動物の“移住パルス”が起きたと考えられます。

こうして、私たちの遠い親戚にあたる四足動物たちは、少しずつ世界中へ活動範囲を広げていきました。

太古の地球で起きた「グレート・ジャーニー」に思いを馳せてみると、化石の一つ一つがドラマチックに見えてきませんか？

元論文URL→　https://t.co/pPpOI4aZCQ December 12, 2025

おはようございます

本日は国際山の日

今年のテーマは山と水

雨水を吸収する山。川となり里を潤し海へ。やがて雲となり雨となり山へ。山と水は互いに育み合う生命の循環でも

気候変動や森林減少による山の涸渇はいずれ水の涸渇へ。本日は山と水の循環を考える日かと

本日も素敵な一日を(*^_^*) https://t.co/eZzbILWaWw December 12, 2025

@martytaka777 @gonzou225 なんでコイツらって気候に何にも関係ない世界遺産や創作物を標的にするんだ？

気候変動の原因が温室効果ガス、二酸化炭素と言われているならば、

世界の三割も排出する中国の世界遺産で同じようにでやってみろ

死刑になるだろうから怖くて出来ないだろう、

所詮エセ活動家 https://t.co/8LLUSZK468 December 12, 2025

ウナギ規制の否決を機に「食べ続けるため魚資源を守る」視点の報道が増えましたね。
水産人として感謝したいです。
https://t.co/9aoTMWeOIt
https://t.co/ka79Wkvc3m

一方、視野の狭い発信も。
魚の増減には環境要因が大きく、漁業管理しても仕方ない？それは逆です。
https://t.co/SyDU4Fh0fT
環境要因で激減するからこそ、その時に獲り控えないと回復できなくなる（P7～）。
https://t.co/tjqzwnWOl0

このせいで、倭国の漁業も何十年と疲弊してきました。
漁業規制を緩めようとすれば、その時だけ、業界内でだけは喜ばれるかも知れません。
が、長い目では苦しみを強め、そして長引かせてしまうでしょう。

批判対象の記事がすべて間違っているとは申しません。
食用に回されず価値がつかない魚をしっかり食べようというのは、
近い将来に世界的なタンパク質不足が予想される中、大切な視点。
漁師さんを守りたい、というメッセージにも共感します。

ですが倭国漁業を客観的にみれば、漁業者以上に資源が減ったのが衰退の主因。
https://t.co/kcgtt2fuZi
そして今年の倭国は、科学を都合よく切り貼りして、むしろ漁獲規制を緩める
動きを続けました。
https://t.co/fHCr4wxZCq
海の環境が魚資源に与える影響はたしかに大きいのですが、その影響を調べ対策する、
科学の予算や人手を削ってきたのも近年の倭国です。
https://t.co/2dAXxEMHkh
https://t.co/GtnHQeuJBp

気候変動などで環境が変わって住む魚がも変わっているのは事実。
ならばその変わった環境と魚を調べ、それに合わせて獲り過ぎない方法を考えなければ。
さもなくば、本当に魚は食べられなくなってしまいます。

そんな現状の中で漁業管理の必要性を過小評価すれば、世論を間違った方向に捻じ曲げ、
むしろ漁業をつぶしてしまう。責任ある発信をお願いしたいです。 December 12, 2025

すごい！戦争省のピート・ヘグゼス長官は、軍産複合体とメディアに対し、もう彼らの組織に餌を与えるのは終わりだと宣言し、彼らを激怒させました。

「戦争省は、民主主義の構築、介入主義、未定義の戦争、政権交代、気候変動、ウォークネス、無責任な国家建設に気を取られることはありません！」

「代わりに我々は国の実際的で具体的な利益を最優先します!」
https://t.co/0uaNgZuAeM December 12, 2025

書籍『ケムトレイル、HAARP、そして地球の「全領域支配」』2014年
～空から降る謎の化学物質と気象制御兵器の真実～

➢政府と軍による気象操作
➢検閲されたHAARPの軍事利用
➢ケムトレイルと謎の皮膚病変「モルジェロンズ」

「これはアメリカが戦争に贈るものである」ウィリアム・オーエンズ海軍大将

「気候変動対策という名目で、飛行機から粉塵粒子を成層圏に放出する提案がある」アラン・ロボック気候学者

「組織的に秘密を守る主な方法は、秘密を守ることではなく、信用できない情報源を通じてそれを明らかにすることだ」ケビン・バレット博士

ケムトレイル（化学物質を含む航跡）と高周波活性オーロラ調査プログラム（HAARP）は、気象操作、通信妨害、生物学的実験を可能にする地球規模の兵器システムである。本書は、公開特許や内部告発、科学分析に基づき、この「全領域支配」を目指す軍事プロジェクトの実態を暴く。

🔹気象兵器HAARPの原理とケムトレイル散布の証拠
イオン化された大気は、軍事通信や気象操作の理想的な媒体となる。HAARPはアラスカの施設で電離層を加熱し、人工のプラズマ層を作り出す。これにより、極超長波（ELF）を発生させ、地球の反対側までエネルギーを焦点集中させることができる。1987年のバーナード・イーストランドの特許は、この技術が「地球の大気、電離層、磁気圏の選択領域を変化させる」ことを明記している。ケムトレイルによって散布されたバリウムやアルミニウムなどの金属微粒子は、この電磁波伝搬の導体として機能する。

🔹健康被害と「モルジェロンズ」病：生物学的実験の可能性
ケムトレイルの降下物からは、アルミニウム、バリウム、ストロンチウムなどの重金属、ポリマー繊維、カビや細菌が検出されている。独立系科学者クリフォード・カーニコム氏は、空中および人体から採取した繊維の分析を行い、それらが同一の合成生物学的病原体であることを発見した。これは皮膚病変を伴う「モルジェロンズ」病と関連付けられる。この病原体は、培養実験で赤血球内の鉄を消費することが確認されており、全身の健康への影響が懸念される。

🔹災害資本主義と気象デリバティブ：食糧支配への動き
異常気象は、気象関連デリバティブや災害復興事業で巨額の利益を生む。2005年のハリケーン・カトリーナや2012年のハリケーン・サンディは、港湾都市の再開発を促した。気象操作は食糧生産を脅かすことで、モンサントなどの多国籍企業による種子支配を強化する手段にもなる。アルミニウムに耐性を持つ遺伝子組み換え作物は、ケムトレイルでアルミニウム汚染された土壌で特許の価値を発揮する。

📌 ケムトレイルは生物兵器実験の輸送媒体か
ケムトレイルとHAARPは、単なる陰謀論ではない。公開特許、科学分析、内部告発者の証言が、気象と通信を支配し、全球を監視下に置く軍事プロジェクトの存在を裏付けている。この技術は「温室効果ガス削減」という名目で隠蔽され、市民の健康と環境は実験台とされている。真の解決は、このシステムへの依存を断ち、地域に根ざした持続可能な生活を再構築する意志にある。

参考文献：Chemtrails, HAARP, and the “Full Spectrum Dominance” of Planet Earth (2014) - Elana Freeland December 12, 2025

🌿 植物が「適応」を諦めた日？
温暖化でCO2吸収効率が激減するシナリオ
#古知累論文紹介

今回紹介する論文は、約5600万年前に実際に起きた「急激な温暖化」において、植物たちがどう反応したかを解き明かした研究です。

結論から言うと、植物たちは温暖化のスピードに追いつけず、二酸化炭素吸収能力が激減してしまった可能性があるのです。

一体どういうことなのか、詳しく見ていきましょう。

🌱 舞台は5600万年前

研究の舞台は、「暁新世-始新世境界温暖化極大（PETM）」と呼ばれる時代です。

これは、地球の平均気温が短期間で5〜6℃も上昇した、地質学的にも極めて重要なイベントです。

現代の気候変動を考える上で、最も参考になる過去の事例の一つとされています。

通常、気温が上がり、大気中のCO2が増えると、植物の光合成は活発になります。

これを「CO2施肥効果」と呼びます。

植物がもりもり育ってCO2を吸収し、その結果、気温が下がって元通りになる……。

これが、地球が本来持っている「回復力」のシナリオです。

しかし、今回の論文は、そのシナリオが万能ではない可能性を示しました。

🌱 移動も進化も間に合わない？

研究チームは、当時の植物化石（花粉など）のデータと、最新のシミュレーションモデルを使って、植物が温暖化にどう対応したかを分析しました。

植物が急激な環境変化生き残る方法は、大きく分けて2つあります。

移動（Migration）：涼しい場所へ種を飛ばして分布域を変える。

適応（Adaptation）：葉の形や性質を進化させて、暑さに強くなる。

シミュレーションの結果、このPETMの温暖化スピードに対し、植物たちの「進化」は遅すぎた可能性が示されました。

また、涼しい場所への「移動」も、温暖化の勢いを相殺するには不十分でした。

🌱 森は「耐えるモード」へ

環境に適応しきれなかった植物たちはどうなったのでしょうか？

シミュレーションと化石データは、特に北米・ヨーロッパの中緯度の森では、植物が小型化し、生産性も落ちてしまった可能性を示しました。

効率よくCO2を吸って成長する能力（生産性）を捨て、とにかく暑さや乾燥に耐えるための「守りの体制」に入ってしまったのです。

これを「適応ラグ（Adaptation Lag）」と呼びます。

環境の変化に対して、生物の適応が追いつかない状態のことです。

🌱 地球の回復が遅れる

植物が「守りの体制」に入り、元気に育たなくなるとどうなるでしょうか？

当然、陸上のバイオマス（生物の量）が減り、CO2を吸収する能力がガクンと落ちます。

さらに、植物の根が岩石を溶かしてCO2を固定する「化学風化」という作用も弱まってしまいました。

その結果、大気中のCO2はなかなか減らず、温暖化が長引く一因となった可能性を指摘しています。

森が回復し、再びCO2をたくさん吸えるようになるまで、およそ7〜10万年もの時間がかかったと推定されています。

🌱 私たちへの警告

「でも、それは5600万年前の話でしょ？」

そう思うかもしれません。

しかし、この研究が発している警告は、現代にこそ向けられています。

現在進行系の温暖化スピードは、このPETMの時よりもはるかに速いと言われています。

もし、5600万年前の植物たちがスピードについていけなかったのなら、現代の植物たちがついていける保証はあるでしょうか？

さらに現代は、道路や都市によって森が分断されており、植物が種を飛ばして「移動」することすら難しくなっています。

「CO2が増えれば植物が育って解決してくれる」

そんな楽観的なシナリオは、温暖化がある閾値（陸上平均約4℃ まで）を超えた瞬間、崩れ去るかもしれません。

植物という「天然の炭素貯蔵庫」が機能不全に陥るリスクを、私たちはもっと真剣に考える必要がありそうです。

元論文URL→　https://t.co/68v62u2dMC December 12, 2025

【1分国会解説】 衆議院予算委員会の質疑に立った新谷正義 衆議院議員を直撃

広島の衆議院議員の新谷正義です。
今日、予算委員会でトップバッターで質疑に立たせていただきました。

まず、本日の質問は、
一問目は経済の再生、特にこれからの投資の促進等、戦略的な投資の促進に関して質問をさせていただいたところであります。同時に、エネルギー戦略、これから非常に重要なものですからエネルギー確保に向けてそれぞれ質問しました。

これは高市総理と赤澤大臣に質問させていただいたところであります。
次は、やっぱり今、昨今、医療介護施設の経営が大変厳しくなっておりますから、そのために今回、緊急支援パッケージを補正予算で組み立てていただきましたけれども、やはりこれを継続していただくことの重要性とまた次の改定に向けてしっかりとこれを手当てしていくということを上野厚生労働大臣に質問をしまして、それぞれ前向きな回答をいただいたところであります。

そして、今、瀬戸内海沿岸でカキがへい死、死んでしまうということですね。そういった問題が起きておりまして、これに関して緊急対策を鈴木農林水産大臣に伺ったところであります。
同時に、温暖化をはじめとする気候変動が背景にありますからそれに対する対策も鈴木大臣にお伺いして、やはり戦略的に、あるいは迅速に対応していただくという前向きなご答弁をそれぞれいただいております。

そして、最後は、自衛隊員の処遇改善に関して小泉防衛大臣から答弁をいただきました。小泉大臣の経験も踏まえてさまざまにお話をいただきました。
処遇改善をしっかり進めていくという大臣の気概が私も感じ取ることができたところであります。

そして最後に今回、この補正予算、速やかに成立をすることを念願をして質疑を締めくくらしていただいたところであります。

衆議院予算委員会
https://t.co/xpHVbcS5Pg

#予算委員会 December 12, 2025

お疲れ様でした～

本日は南極の日。アムンセン隊が南極に到達したことに因んで(1911)

綿密な準備と毎日20マイルの持続可能なペース。ゆっくり急げの精神で人類初の快挙

氷床コアの分析や気候変動の観測。今も地球の過去と未来の最前線の研究が年平均ー54°Cの過酷な地で

今宵も素敵な夜を(*^_^*) https://t.co/sSOh61OuDh December 12, 2025

イーロン：文明は人々が認識している以上に急速に滅びつつある

イーロンは再び、人類への真の脅威は戦争や気候変動ではなく人口崩壊だと警告した：

「我々が直面しているのは人口崩壊だ。人々は人口がどれほど急速に崩壊するか全く理解していない。

低い成長率は文明にとって緩やかな死を意味する。

倭国はすでにかなりその段階にある。実際、昨年だけで約60万人の人口減少を記録した。
注目すべき指標の一つが、大人用おむつと赤ちゃん用おむつの比率だ。

ある時点で、国全体で大人用おむつの消費量が赤ちゃん用を上回る。

倭国は10年以上前にその転換点を越えている」

彼の言う通りだ。倭国は昨年約90万人減少した。1968年の統計開始以来最大の減少幅である。

出生数は過去最低を記録し、死亡数は160万人を超えた。

成人用おむつの販売は201年に乳児用を上回り、その後差は拡大の一途をたどっている。

これは倭国だけの問題ではない。

韓国、イタリア、スペインが続く。

若者が消えれば、労働者も革新者も、経済全体も消える。

イーロンの警告は重要だ：文明が生命を創造する方法を忘れるなら、やがてそれを維持する方法も忘れ去られる。

出典：@XFeeze, NipponCom, BelongingJapanCom, @elonmusk December 12, 2025

松田学議員国会質疑－11月27日－

11月27日、財政金融委員会において松田学議員が国会質疑を行いました。
 
法案の共同提出者が鈴木敦議員だったため、参政党所属議員同士での質疑となっており、参政党の成長を感じさせる内容となっていますので、ぜひご覧ください。
 
<ガソリン減税の安定財源と積極財政の主張>

・松田議員

ガソリン減税法案がなかなか実現しなかった最大の原因は安定財源の確保にある

インフレで税収が増加している現状では、本来は国民の苦しみを和らげるために国民へ還元すべきであり、増えた税収を国債発行の減額に充てるのは国民の立場に立った財政運営ではない

参政党の財政哲学として、まず国が国民の懐を温め、それによって生じる税収増を財源とすべきであり、税収増に至るまでの間は国債で賄うべき

今回の安定財源確保の方針が、結果的に国に緊縮財政を迫るものではないか

・鈴木敦議員

付則第6条の内容に基づき、財源は徹底した歳出の見直しや税制措置の検討を前提としており、国債に限定する書き方ではない

与野党の6党合意において、歳出改革や税外収入の活用に取り組むことが確認されており、減税分をそのまま増税で取り返すということではない

また、歳入が増える中で歳出の伸びを抑制することで対応できるとし、国に緊縮財政を強いるものではないと理解している

<脱炭素政策への批判と国際的批判への対応>

・松田議員

暫定税率の廃止が脱炭素の方針と逆行するのではないかという批判が来ることを懸念

参政党の立場として、気候変動の原因が人類の排出するCO2によるものか科学的に論証されていないことや、行き過ぎた脱炭素がインフレの原因や環境・生態系の破壊、グローバリズムと利権に繋がっている

暫定税率廃止に対する国際的な批判がなされた場合、どのように反論すべきか

・鈴木議員

本案は国民の負担を下げることが目的であり、そのことについて外国にとやかく言われる筋合いはない

外国に対しては、国民負担のためのものであることを丁寧に説明していく必要がある

<炭素税の取り扱いについて>

・松田議員

炭素税もガソリン税引き下げの一環として考えるべきではないか、あるいは暫定税率下げの代わりに炭素税を引き上げたり、新たな炭素税を導入したりするといった「税の付け替え」が行われる懸念はないか

・鈴木議員

自動車関係諸税の見直しで税の付け替えを行うことについては、野党総意で反対することが合意されているため、それはないものと承知している

既存の炭素税は税率が1リットルあたり0.76円と小さく、今回のガソリン税減税の方が国民負担軽減に優先すると判断
 
<松田学 国会質疑 令和7年11月27日>
https://t.co/qrm7glkIyY
#参政党
#金城みきひろ
#松田学 December 12, 2025