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インフレ
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2025.12.09 01:00
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「倭国の偽サッチャーが12兆ドルの債券市場を吹き飛ばしつつある」という吹き出しそうな見出しだが、内容は高市のやってることの真面目な解説になっている。最後の一文に痛烈な警告がある。
訳:倭国はいま、危険ぎりぎりの綱渡りをしている。
世界で最も債務を抱える国家が、市場を挑発するかのように、追加国債発行としては到底正当化しがたい計画を掲げている。
財政運営の無責任さは、アメリカ、フランス、あるいは「福祉国家化」した労働党政権下の英国と比べて取り立てて悪いわけではないかもしれない。しかし現在、債券市場の“自警団”が照準を合わせているのは倭国である。
高市早苗が6週間前に政権を握り、コメのバウチャーや化石燃料補助金などを含む 1,350億ドル(1,010億ポンド)規模の「質の低い」財政拡大策 を示して投資家を驚かせて以来、倭国国債の利回りは満期を問わず激しく跳ね上がっている。これらの施策は、彼女自身の政策がもたらしたインフレ効果を覆い隠すための小手先の策と受け止められている。
このポピュリズム的な冒険の規模は、国際金融システムに激震を走らせると同時に、東京の経済エスタブリッシュメントを震撼させている。
10年国債利回りは東京の取引時間中に1.94%まで跳ね上がり、一週間前の1.79%から急上昇し、1997年以来の高水準にほぼ到達した。かつて氷河のように動きの遅かった 12兆ドル規模 の倭国の公的・民間債券市場が、今はほとんど恐ろしい速度で変動している。
倭国総合研究所の川村さゆり主席エコノミストは、高市首相が方針を改めなければ、英国リズ・トラス政権のときのように市場の信認が突然失われる危険があると述べる。
新政権が無謀な政策に踏み込む以前から、債務返済コストはすでに上昇基調にあった。「あらゆる兆候が財政上の清算を指し示している」と彼女は言う。
完全雇用に近く余剰能力のほとんどない経済にこれほどの刺激策が投入される見通しであれば、通常なら円は上昇すべきだった。独立した中央銀行を持つG7諸国では、大規模財政は通常、金利の上昇と資本流入を伴う。
それにもかかわらず、円は依然として低迷している。日銀がようやく3%のコアインフレに対して何らかの措置を取る可能性を示しているにもかかわらずだ。
円は依然として1ドル=155円(0.75ポンド)という極端な水準で推移し、実質ベースでは半世紀ぶりの弱さにある。「高市氏は市場の警告に謙虚に耳を傾けるべきだ」と、野村総研の木内孝胤氏は述べる。
円はスイスフランとの連動を失い、もはや安全資産通貨としての振る舞いを見せていない。むしろ新興国の通貨のように、あるいはトラス政権のミニ予算案後に世界の投資家が英国債とポンドを同時に売り浴びせた時のポンドのように動いている。
木内氏は、政府が倭国売りを全資産クラスで引き起こす恐れがあると警告する。
「悪化する財政状況への燻る懸念は、大規模危機へと発展しうる。景気循環に逆行する拡張的予算を押し進めれば、株式、債券、円の三重安が発生し、倭国からの資本流出につながりかねない」と彼は述べる。
高市氏は倭国初の女性リーダーであり、自らをアジアのマーガレット・サッチャーとして売り込んでいる。しかしサッチャーと同様、他のキャリア女性に対してはほとんど寛容さを示さない。
高市氏は、女性を家庭の柱と見なすサムライ時代の価値観を理想化するナショナリスト的運動の一員でもある。
倭国ではまた、1937年の中国への全面侵攻(支那事変) と第二次世界大戦を含む「大東亜戦争」における倭国の行動を「欧州帝国主義からアジアを解放しようとした試み」として肯定的に評価する立場が存在する。
欧米の読者には意外かもしれないが、倭国は1905年にロシア艦隊を撃破(日露戦争)し“白人支配”の神話に傷をつけたことで、インドネシア、インド、エジプトの反植民地活動家から尊敬された歴史がある。
こうした複雑な道義的背景は、フランス系レバノン人作家アミン・マアルーフの著作『Le Labyrinthe des égarés』に描かれている。同書は倭国の中国占領下の行為を正当化するものではない。
高市氏は、サッチャーが財政規律に極めて厳格で、不況期の1981年でさえ景気抑制的な予算を押し通したことを理解していないようだ。高市氏の“ばらまき”の寄せ集めはサッチャリズムを愚弄している。
世界の投資家にとって「不安定な倭国」はまったく新しい事態である。
過去30年間、世界に危機が生じれば円が上昇するのは当然視されてきた。倭国は世界最大級の対外債権国であり、世界流動性の主要供給源だったからである。
倭国の投資家はリスクオフ局面で海外資産の一部を本国に戻し、円キャリートレードを急激に巻き戻してきた。その動きは迅速で強烈だった。
1998年、ロシアのデフォルトとLTCMヘッジファンドの崩壊が起きた際、円は1日で10%上昇した。2007年初頭のアイスランド危機から始まり、2008年末の欧米銀行危機へと至る世界不況のなかで、円はポンドに対して2倍に達した。
倭国の債務を不安視する必要はほとんどなかった。倭国は国内貯蓄で自らを賄っていた。倭国国債を空売りした投資家は「ウィドウメーカー(未亡人製造機)」と呼ばれる取引で損失を重ねた。
しかし今後は、倭国の債務に対してより注意を払う必要があるかもしれない。FRBが利下げを行い、米国の雇用情勢が急速に悪化しているにもかかわらず、円がドルに対して弱含みで推移していることは異例である。
川村氏は、米日金利差の縮小にもかかわらず円が反応しないのは、投資家が倭国の「財政・金融規律」に対する信認を失いつつある明白な兆候だと述べる。
彼女は、政府が1940年代後半の安定化危機以来となる措置、たとえば資産税や銀行預金の凍結といった drastic measures(極端な措置) を取らざるを得なくなる可能性を警告する。「財政再建は緊急の国家的優先課題とならなければならない」と彼女は指摘する。
高市政権は、倭国の基礎的財政収支(PB)黒字目標を放棄した。これは英国の財務相が財政規律を投げ捨てるに等しい。
歳出の一部はAI、半導体、量子技術、造船といった産業政策に振り向けられ、一定のリターンを生む可能性がある。しかし多くは浪費されている。
利払い費は40年近く約10兆円で安定していた。金利がゼロ近くに抑えられていたため、債務比率がGDP比260%に達しても支払負担は抑えられた。しかしインフレの復活が、この不安定な均衡を破壊した。
債務比率は230%に低下したように見えるが、それは名目GDPの増加による錯覚にすぎない。最初のインフレの波は、債務残高の実質的負担を一時的に減らしただけであり、その“刈り取り”の反動は遅れて訪れる。
日銀が今月利上げするかどうかは、ほとんど枝葉の問題である。市場は、日銀がすでに財務省の影響下にあると疑っている。投資家は自ら動き、借入コストの大幅な再評価に踏み出している。
債務返済コストは、償還を迎える国債がはるかに高い金利で借り換えられるにつれ、急激に上昇しようとしている。IMFは利払い費が2030年までに2倍、2036年までに4倍になると予測するが、これは市場が秩序を維持することを前提としている。しかし、この種の市場転換が秩序立って進むことはまれだ。
倭国は依然として3.4兆ドルの対外純資産を持つ主要債権国のひとつだが、「倭国だけは例外」という金融的特権の時代は終わった。
かつては、倭国が世界の動揺に応じて数千億ドル規模の資産を突然引き揚げ、世界的な流動性を枯渇させ、資産の投げ売りを加速させる可能性が懸念されていた。しかし今は、国内事情によって倭国がそうせざるを得なくなることが懸念されている。
10年国債利回りの2%が“臨界点”だという指摘もある。もしそうなら、高市政権が方向転換するか、あるいはどこかで何かが壊れるかの瀬戸際にある。
訳註:
「円はスイスフランとの連動を失い」→スイスフランは典型的な安全資産通貨。円が連動を失うのは「安全資産としての地位喪失」を意味する。
「全資産クラスで倭国売り」→株式・債券・通貨・不動産・コモディティなど倭国関連資産が一斉に売られる状況を指す。 December 12, 2025
45RP
今言うべき話題でもないかもしれないけど、あえて注目が集まってる時に言うと
地震などの大災害が、特に都市圏にヒットした時に、もう大規模な財政を組む余裕も倭国にはないのよ
大規模財政を組めば大幅な金利上昇、円安が相場を遅い、1年ほど遅れて更なるインフレに襲われる https://t.co/GBuzSD1IF7 December 12, 2025
4RP
とにかく経済界が一致団結して、発狂状態にある政治家に圧力を掛けて欲しい。
今は、円安もインフレも金利高騰も全てが人災。 https://t.co/ooeW0eD8n3 December 12, 2025
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はい、「株高不況」と同じ構図です。グローバル大企業製造業は円安でウハウハとなりますが、産業の大半を占める非製造業中小零細は輸入インフレの打撃を受けることになります(インバウンドの観光等を除くと)。 https://t.co/oZd11CedZF December 12, 2025
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民主党政権の時に実質賃金が高かったのは単にデフレだったから。その証拠に名目賃金は地を這ってる。そもそも失業率も株価も就業者数も詰んでたので成長しようがない。当たり前だけどデフレでは成長しないからね。だから世界中の政府と中央銀行はマイルドインフレを目指してるわけ。 https://t.co/2kvgIWS6VC https://t.co/S8BmNRS9BV December 12, 2025
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【経済指標】🇺🇸BLS は、2026 年 1 月 15 日に 2025 年 11 月の輸入・輸出発表とともに 10 月のデータも公開する予定です。
【AIアナリストによる分析】
今回、Bureau of Labor Statistics(BLS)が 2025 年 10 月分の主要経済統計――本来ならば単月で発表されるインフレ率や雇用統計など――を欠測扱いとし、代わりに翌 11 月分の「輸入・輸出価格指数(Import & Export Price Indexes)」と併せて 2026 年 1 月 15 日という一括発表にスケジュールを変更した背景には、2025 年秋の米連邦予算の度重なる停滞(“lapse in appropriations”)があるとみられる。
実際、BLS は「10 月の調査データを収集できなかった」と明言しており、調査データを事後補完することはできず、欠測扱いにせざるを得なかった。
結果として、通常より遅れたデータ公開となり、11 月の貿易物価指数と合わせた形での発表が決まった。
今回の判断は、データの信頼性を維持するための苦渋の対応であるが、その副作用として、経済指標のタイムリーなモニタリングが一時的に困難となり、市場のインフレや貿易環境に関する判断が先送りされる可能性を示す。 December 12, 2025
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これも時系列理解出来ないアホのハンキンが絡んで来るから纏めとくか
①アベノミクスが始まったのは2013年、当初は2年の予定を延々とゴールポスト動かして緩和継続
②名目為替は下がらなかったが裏では実行レート、円の購買力は延々と下がり続けてた
③政府発表の名目インフレは起らなかったが、企業努力と言うステルス値上げのシュリンクインフレーションが進んでた(中身減ったり底上げ弁当やワンオペとかあったろ)
④コロナ禍でばら蒔いた世界中のマネーが大インフレを起こし、世界各国協調の様に利上げでインフレを抑えにかかった
⑤ところが岸田は①②③の失敗を認めず(金利上げると政府の利払いが増え、日銀の抱えた国債が含み損になる債務悪化を嫌がったアベノミクスの負債)緩和継続
⑥景気に配慮と言う体で日銀は利上げをせず、倭国だけ低金利でガラパゴス化し極度の円安が進んだ
⑦アホのハンキン積極財政wのサナエノミクスwを唱える高市が総理になり、倭国の債務悪化懸念から倭国円が売られ金利上昇してるのに円安が止まらないインパール作戦継続中
⑧円安の悪性輸入インフレで物価上昇は止まらず、実質賃金も追いつかずエンゲル係数すら主要国で最悪の1憶総貧民へ
物価の上昇に耐えれず個人消費と内需が弱りとうとう名目円建GDPもマイナス突入←今ココ December 12, 2025
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赤字国債の話を投稿するとワラワラと羽虫のようにエセMMT信者がトンデモ反論を書いてくるが、君らが見ている三橋とかのYouTubeは本家のMMT提唱者のケルトン、レイ教授たちからはでたらめすぎるとして絶縁宣言されてるんだよ。少しでも経済の知識があったらデタラメだと分かるレベル
そもそも金利の概念がないエセMMT。インフレ率が2%超えたら国債発行はインフレが止まらなくなるからしないといってたのにもう3%だよ。コストプッシュからデマンドプルにとっく移行してるって日銀が発表済み
◎国債は借金です。だから多額の利息を払っている
◎保有している米国債の利息収入より倭国の赤字国債の利息払いの方がデカい
◎ゼロ金利に近いときに借りた国債を年150兆円も利息が暴騰しているいま借り換えているからこれからどんどん利払いが爆増する
3年後:利払いは
→ 約18兆円(今の1.7倍)
5年後:
→ 約24兆円(今の2.2倍)
10年後:
→ 約32兆円(今の3倍弱)
◎財政出動というだけで倭国の破綻が近づいたと円が売られて円安になる今の状況さえ知らない
もうYouTube見るのはやめなよ。半分はウソだから December 12, 2025
1RP
かつては財政規律のために仕事をしていた同じ財務省出身者でありながら、今や政治家としては積極財政派である点でも同じである片山さつき財務大臣に対して、参院財政金融委員会で質疑をしたしました。「責任ある」と「積極財政」の両者は矛盾するという考え方に凝り固まった財務官僚たちの意識改革をどう進めているのか?という質問から入り、以下、積極財政を本当に実現するための提案をいくつかいたしました。
積極財政の必要性はもう自明のこと、論点は、では、どうやって実現するかにあります。
先日の参院選前まではこの委員会の委員だった神谷代表に私からお願いして質問していただいていた内容について、当時の答弁は、私も昔、大蔵省で答弁を書いていましたから、予想の範囲の官僚答弁でしたが、今や政権が変わり、政策転換しています。今度は大臣の立場で官僚たちをどう動かしていくのか、片山大臣自身の決意を試してみた次第です。
一つは、財務官僚を緊縮財政へと法律で縛っている根本法規である「財政法4条」の改正について。「赤字国債はダメ」という規範から脱して、投資国債という概念に入れ替えて公共事業以外の使途にも、知的資産や人的資本、国防などにも国債増発を合法化して国家投資を促す。
もう一つは、資産と負債とのバランスシートで予算を編成することでプライマリーバランスの考え方を変えること。
いずれも、立場上明言はできずとも、片山大臣自身は方向性には共鳴していることが伝わってくる答弁でした。その思いを実現してほしいものです。
ただ、国債増発の壁になるのが金融マーケット。
最後に、政府の通貨発行権の活用でインフレにつながらない形で国債残高を減らすことで、マーケットなどとの関係でも積極財政ができるようにする「松田プラン」にも簡単に触れて、今後、議論していきたいと申し入れました。
◆【国会中継】「積極財政のための提案」参議院議員 松田学 国会質疑 令和7年12月4日 参政党
私の質疑は13:43~です。
https://t.co/Tqsa1kiIOo December 12, 2025
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【経済指標】🇺🇸出典より訂正:BLS は 1 月に 10 月と 11 月の PPI データをまとめて発表する予定です。
【AIアナリストによる分析】
BLS が10月分と11月分のProducer Price Index(PPI)データを1月にまとめて発表することになった背景には、直近の公的統計の遅延があると考えられる。
実際、同局は過去にも政府予算の停止(シャットダウン)などが原因でPPIの発表を遅らせた例がある。
こうした遅延は、 PPIを構成する製造業・サービス業など多岐にわたるデータ収集と処理の網における混乱が原因で、期日どおりの発表が困難であった可能性が高い。
結果として、10月と11月の2か月分を「まとめて」公表することで、データの正確性と整合性を確保しつつ、今後のインフレ動向や金融政策の判断材料としての価値を維持しようとしているものだ。 December 12, 2025
なぜ日銀の赤字や逆ザヤが問題にならないか解説しよう。確かに銀行の当座預金のお金は増えるが、銀行は量的緩和からもともと十分に余裕があるので、お金が増えたからといって融資を増やしたりしないのだ。銀行にお金が溜まっているだけなのでインフレになるわけじゃないのだ December 12, 2025
2017か18年の忘年会で友人に投資するなら何?と聞かれて銀と答えた。ロバート・キヨサキが推していたのも一つの理由だけど、埋蔵量の底が見えだしたというのが理由。5倍はインフレによるもので通過点。さらに買い増しでいこう。 December 12, 2025
USMHから優待きました。
毎週マルエツで使用しており
とてもお世話になっています。
株価は全然上がりませんが
年6000円分の優待と配当1600円が支給されるので株価がくすぶっていてもあまりきになりません。
普段の買い物に組み込める優待はインフレ時代に助かります。 https://t.co/gbQDAx74Fc December 12, 2025
スクステもライグラも好きでやってるけど、今のハイエンド端末でもまともに動かない重すぎる挙動とかカードパワーのインフレ具合考えたら106期以降リンクラを存続させるためにはスクステは一旦削除するなりしてリセットしないと無理なところまできてると思う December 12, 2025
うちの核熱ブイちゃん、パーティから無凸コード外して 3凸ターボ(今まで全く使ってなかった)に切り替えたところ、総ダメージが2200K(220万ポイント)越えた恐怖
バフの相乗効果は凄いなぁ
もうすぐイメジャリーの新しい強化が開放されるし、インフレが止まらない予感
#P5X
#P5XJP https://t.co/2k7vPQU9BO December 12, 2025
ゲームやりたいけど、最近のPCパーツの高騰や推奨スペックのインフレについて行けてないの……
ビッグチャンス、お願いします!!🙏 https://t.co/WlFAVlJIL5 December 12, 2025
アルテリオス基準で、良くも悪くもインフレに慎重だからコア層維持できてるのは強みだとおもう
韓国ゲーはすぐインフレするので…まあDRPGにまっとうなバランスのゲームなんてないし、そっちのが向いてると思うんだけどな December 12, 2025
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