デパ地下ってのはさ、オッサンにとっちゃ現代のパラダイスなのよね。若い頃は女の子と飲みに行く金しか頭になかったのに、気づいたら角煮と煮卵の湯気だけで幸せになれる。あれはもう、オヤジにしかわからない給料日より効く精神安定剤なのでしょうね。でもデパ地下とは別の視点で倭国を支えてきた天国は、街角の古びた惣菜屋なんだよね。

おじいちゃんおばあちゃんのコロッケ屋。ミンチカツ、白身フライ、イモフライ、小海老フライ、ポークカツ、ポテサラ、どれもチェーン店じゃ出てこない、手のしわと一緒に味が染み込んだラインナップだよ。

47年以上もやってて、油まみれの壁に年季のシミがついててさ、「保健所が見たら腰抜かす」レベルなんだけど（笑）客から見たらあれが一番うまそうに見えるんだよ。

コロッケ120円、ポテサラ100g 130円。インフレだなんだって言ってる時代に、ギリギリの値段で踏ん張ってる。

そこには原価計算より先に、この街の子どもが腹いっぱい食えるかって計算があるんじゃないかしら？

極めつけが、6本だけ当たりの入った割り箸くじ。赤いテープが出たらなんとコロッケ1個サービス。

常連のおばちゃんが

「何回も来てるのに当たったことない！」

ってボヤきながら、それでもまた並んでる。

で、ハズレを引いた客に向かって、おじいちゃんの一言。

「ハズレ〜！😝」

この声に、何十年分の「お疲れさま」と「またおいで」が入ってる。

たかがコロッケ1個のくじなのに、コンビニのポイント還元より人間味があるのよね。

コメント欄には「こういう店に後継者がいないままだと、倭国がなくなる」って嘆きがあったけど、その通りなんだよ。

大型モールとチェーン店で埋め尽くされた街は、確かに便利でキレイだけど、「誰かの人生の温度」が見えなくなる。

老夫婦が一緒に揚げてるコロッケを買うってのは、単にカロリーを買ってるんじゃない。その夫婦が生きてきた昭和、平成、令和の時間を、ひと口分けてもらってるんだ。

TikTokのコメ欄には「僕は食べないかな🤓」っていうコメントに「僕なら書かないかな😔」って痛快な返しに、ほんとそれ、人を悲しくさせることを書かないで、書く自由はわかるけど、見たら嫌な思いするでしょ？何を言ってもいいけど、相手を思いやれるのが人間じゃないかな？って賛同のコメントが殺到してたのよね。

あたしね、こういう看板や壁が汚くても美味そうな店が、耐えられない税制や家賃で潰れていく国は、
一見先進国の顔して、実は「心のインフラ」を自分で壊してるようなもんだと思うのよね。

デパ地下で角煮と煮卵に目を輝かせるオッサン。
街角でコロッケを揚げ続ける老夫婦。

両方とも、倭国の食文化の最終防衛ラインみたいなもんだよ。

高級レストランやミシュランより、こういう人たちがいなくなったときに、この国の「うまいもんの記憶」は一気に貧しくなる。

政治家が地方創生だの、賃上げだの言う前にさ、まずはこういう店が、安心して油を温め続けられる国にしなきゃいけない。

補助金より先にやることは、真面目に働く小さな店が、ちゃんと報われる仕組みを作ることだよ。

コロッケ一個でできるささやかな投票、選挙の投票用紙に名前を書くのも大事だけど、コロッケ120円をどこに落とすか、それも自分の生きたい倭国への投票だと思います。

ファミマやローソンのチェーン揚げ物も悪くないけど、たまには街角の年季入った揚げ油に一票入れてやってほしいな。

「ハズレ〜」って笑うおじいちゃんの声が、まだ明日もこの街に響くようにね。

それが、倭国がまだギリギリ豊かな国でいられるかどうかの、一番わかりやすいバロメーターなんじゃないのかしら？ November 11, 2025

高市内閣の21.3兆円の総合経済対策のうち、結局、「減税」分は

国民民主党が粘り強く主張してきた
①ガソリンの暫定税率廃止（1.5兆円）
②所得税の年収の壁の見直し（1.2兆円）
の２つのみです。
（数字はいずれも平年度ベース）

国民民主党として減税実現に一定の役割を果たすことができて良かったと思いますが、②がまだ不十分です。「年収の壁」の更なる引き上げにがんばります。

なお、もし「1人当たり1万円+0.3万円規模の支援」を行う「重点支援地方交付金」の財源2兆円の一部を減税に回すことができれば、もっと所得税の減税幅を拡大できたはずです。

地方に配る重点支援地方交付金は、今後、住民税非課税世帯への給付に限定するなど、国と地方の役割分担をした方がいいと考えます。

その「給付」のやり方にしても、国が困った人を把握してプッシュ型で支援した方がいいのですが、それを可能とする政策インフラやシステムがいつまで経ってもできません。

その結果、いつも地方自治体の皆さんにご迷惑をかけながら、給付事務を行なっていただいています。

そろそろ、「国が地方に迷惑をかけずに速やかに直接給付できる仕組み」を作りましょう。国民民主党からも提案します。もっと効果的・効率的に給付できる仕組みが必要です。

逆に、こうしたシステムがないと「給付付き税額控除」の実現など夢また夢です。

行政事務のデジタル化や効率化も、高市政権で一気に進めてもらいたいものです。協力は惜しみません。

#国民民主党 November 11, 2025

ホントこれ。
実はインバウンドって、倭国の旅行会社も儲からないんだってね。
一条龍だっけ？あんな仕組み、今のうちにぶっ壊しておくべきだね。
倭国は、インフラや福祉をいいように使い潰されるだけだからね。 https://t.co/0uFFEYs34g November 11, 2025

倭国の造船業がいま生き残りの道を「防衛産業」に求め始めている。

なぜか？
理由はシンプルで深い。

1️⃣ 商船で勝てない国が増え、米豪が倭国に頼らざるを得ない
米国も豪州も商船建造は壊滅状態。
だから戦時整備も含め「倭国にやってほしい」が本音。

2️⃣ 中国の海軍増強が“日米豪の三角協力”を強制している
タスマン海まで中国艦が来る時代。
造船はもうビジネスではなく“安全保障インフラ”。

3️⃣ 倭国にとっては巨大チャンスだが、同時にリスクも拡大
・艦艇輸出（もがみ型）
・米軍艦の大規模修理
・豪州との原潜協力
→ 倭国は実質「西太平洋のドック」化する。

つまり
造船業の話に見えて、実は
倭国が“平時の工場”から“戦略の要”に変わりつつある
という構造転換。

この流れを止めるか、乗るか。
選ぶのは倭国社会そのものだ。

https://t.co/JO7IHf2m38 November 11, 2025

これを「『鉄』がない世界で、漫画やラノベの企画書で『鉄で作られた車、船、飛行機がインフラになっている異世界』をお出しされ嘲笑する趣味の悪い編集者や読者」ってコンテクストを受け取れるやつ、あんまりいないぞ

いないはずなんだけど
なんでか隣の隣のTLくらいまではかなり理解される気がする https://t.co/FNRvd8gmv0 November 11, 2025

【🎊 JANCTION #Bitget 上場記念AMA開催🎊】

この投稿を「リポスト」してくださった方3名様に「10 $USDT 」、質問を提出してくださった方5名様に「最大20 $USDT 」をプレゼントします✨

🎁リポストキャンペーン参加方法
1️⃣@BitgetJPをフォロー
2️⃣この投稿を「いいね」 & 「リポスト」(10 $USDT を3名様)

💝質問投稿キャンペーン参加方法
1️⃣この投稿のコメント欄にゲストへの質問を投稿(10 $USDT を2名様）
2️⃣AMAに参加＆質問する(20 $USDT を3名様）

🌏「JANCTIONが創る分散型AIインフラが社会実装された未来」
⏰ 開催日時：11月26日（水）19:00～(倭国時間）
⭐️プロジェクト: JANCTION(@JANCTION_Global | @JanctionMGT_JP )
🌟 ゲスト：JANCTION CEO HARA様(@HARA_JasmyCFO)
🎙️ホスト : Ren(@ren_trader)

⬇️JANCTION上場記念キャンペーン
https://t.co/hRrlaYOqYl

⬇️JANCTION上場記念ギブアウェイ
https://t.co/a6NF82tbBz

⬇️ $JCT 現物取引
https://t.co/XC8qlcf642

⚠️基本的には当日参加して質問してくださった方の質問が優先的に読まれます。

先日 #Bitget にも上場し、今最も注目を集めているプロジェクトの１つ「JANCTION」のCEO HARAさんが #Bitget AMAに登場😍🔥

現在の進捗から今後の展望まで60分間たっぷりお話しいただきます🎙️

来週水曜日に開催されますので、お見逃しなく！

こちらのリンクからリマインダー設定をお願いします☺️
https://t.co/DpWCET9cCs November 11, 2025

最近X上で、🇨🇳中国共産党を強く支持するアカウントが、倭国や他の民主主義国を批判する投稿をよく目にします。しかしご存知の通り中国国内では、一般の国民は国家の検閲を回避しない限り、Xにアクセスすることはできません。この矛盾こそが、両国の政治体制の違いを如実に示しています。

さらに、そうしたアカウントの中には、歴史を武器として利用しようとする人たちもいます。しかし、歴史は鏡です。私たちは歴史から学ぶべきであって、憎しみを煽る道具として利用してはならないと思います。

まして今年は戦後80年。
私たちの世代の多くは、あの悲惨な戦争を直接知りません。
だからこそ、過去の戦争をもう一度戦うのではなく、次の戦争をいかに防ぐかにこそ責任があります。

また、あまり海外では知られていませんが、現代中国の発展を支えたのは、倭国のODAでした。ほぼ40年にわたり、倭国は政治条件をつけず、誠実に支援を続けてきました。

たとえば倭国のODAは――上海浦東空港、上海地下鉄、天津の水道インフラ、大連港・青島港の港湾整備、上海・天津の光ファイバーネットワークの初期構築など、中国の基幹インフラの整備に深く関わっています。

中でも象徴的なのは、北京首都国際空港です。倭国のODAで近代化されたこの空港は、後に香港市場に上場する運営会社を設立しましたが、
倭国はその会社の株を1株も保有していません。倭国はインフラの整備を支援しましたが、株主にすらなっていないのです。こうした事実はあまり知られていませんが、倭国の支援がいかに誠実で、無償性の高いものであったかをよく示しています。

私自身、2003年に初当選した当時から、自民党本部で対中ODAの継続はすでに本来の趣旨から逸脱していると訴えてきました。急速に経済発展を遂げた中国に、ODAという名の円借款を続けることは、支援というより、むしろ矛盾そのものであると感じていたからです。

それにもかかわらず、今日のX上では、民主主義国の自由なプラットフォームを使って、倭国を攻撃する投稿が散見されます。この矛盾もまた、看過すべきではありません。

しかし重要なのは、矛盾そのものというより、力による現状変更を決して許してはならないという原則です。これは責任ある民主国家が共有する価値であり、インド太平洋地域の平和の根幹です。

倭国は、侵略戦争を始めることは絶対にありません。それは過去も今も、そしてこれからも変わりません。しかし同時に、倭国は国民の命と自由、そして民主主義を守る責任があります。そのためには、必要な備えを怠ることはできません。

私たちの世代に課せられた使命は、はっきりしています。それは、恐怖や力による圧力に屈するのではなく、自由、民主主義、人権、そして法の支配といった普遍的な価値を守りながら、この地域の未来を責任あるリーダーシップによって、平和で安定したものとして築いていくことです。

そして、自由で開かれたインド太平洋を信じるすべての国々とともに、
この地域の平和と安定を守り続けることを心から願っています。

🇯🇵中山泰秀 November 11, 2025

ヤホーーッス！SZOU☆WEB3channel
🟥🖤 WEB3最前線 vol.27 🖤🟥

🏠🏠🏠🏠🏠🏠🏠🏠🏠🏠🏠🏠🏠
TRON × RealOpenで
USDT不動産購入が本格始動ッス！
🏠🏠🏠🏠🏠🏠🏠🏠🏠🏠🏠🏠🏠

今日のテーマは…ついに来た！

「USDTで家が買える」リアルWEB3革命ッス！

アメリカの高級不動産プラットフォーム RealOpen が
━━━━━━━━━━━━━━━
TRONチェーンを採用して、
最大50,000 USDTが還元される
キャンペーンを開始したッス！
━━━━━━━━━━━━━━━

これ、マジで歴史変わる瞬間ッス。

今まで不動産って、
書類・銀行・送金・確認…とにかく時間も手間も重かったのに、
TRON × USDT なら
“数秒決済”でほぼ手数料ゼロ。
これがそのまま不動産に乗るインパクトは
デカいッス！！

TRONは世界最大級のUSDT流通量を持ってて、
高速・低コストの“実用チェーン”だから
不動産みたいな巨大産業との相性が抜群なんス。

今回の提携は

「クリプト＝投機」じゃなく
【リアル経済の決済インフラ】
として使われ始めた証拠。

今後は
海外物件へのアクセス、
グローバル資産運用、
デジタルドル口座としてのUSDT活用が
一気に一般化していくはずッス！

🔮 SUZUNEの未来見解

不動産が動いたということは、
次は 車・医療・教育・旅行・保険…
“生活の大半”がUSDT決済で回る世界が
本気で近づいてきたッス。

TRONはもう送金チェーンじゃなく、
本物の金融インフラに進化してるって
確信したッス。

🎥 120秒でサクッと流れを掴める動画はこちらッス！
👉 https://t.co/ngG3VqgbCE

#TRON
#WEB3
#TronGlobalFriends
@justinsuntron
@trondao @TronDao_JPN November 11, 2025

2億ドルの嘘：11月21日に何が本当に起こったのか

ビットコインは人々が売ったから暴落したわけではない。ビットコインは数学が崩壊したから暴落した。

2025年11月21日、2億ドルの実際の売り注文が20億ドルの強制清算を引き起こした。これをもう一度読んでください。実際の1ドルが退出するごとに、10ドルの借金が瞬時に蒸発したのです。

これがウォール街にあなたに見せたくない比率です：ビットコイン市場の90%は、10%の実質資金の上に築かれたレバレッジです。あなたの1.6兆ドルの暗号通貨は、1600億ドルの実際の資本で動いています。残りは価格が動くと消えてしまう蜃気楼です。

オーウェン・ガンデンという男が2011年に10ドル未満でビットコインを買いました。彼は14年間、すべての暴落を耐え抜きました。彼の保有量は13億ドルに膨れ上がりました。11月20日、彼はすべてを売却しました。パニックになったからではありません。変化を理解していたからです。

暴落は暗号市場ではなく、東京で始まりました。倭国が経済刺激策を発表し、国債市場が上昇するどころか崩壊しました。翻訳：グローバル投資家はもはや倭国国債を信頼していません。その債務は世界中で20兆ドルの借金を支えています。それが解消されると、すべてが一緒に暴落します。

ビットコインは10.9%下落しました。S&P 500は1.6%下落。ナスダックは2.2%下落。同日。同時間。同一原因。

15年間、ビットコインは伝統金融の代替として期待されてきました。11月21日は、ビットコインが今や伝統金融そのものであることを証明しました。倭国国債が暴落するとビットコインも暴落します。連邦準備制度が流動性を提供すると上昇します。分散化は幻想で、資産が重要になるほど大きくなるまで生き延びただけです。

次に何が起こるか、そしてあなた自身が次の18ヶ月でこれを検証できます：

ビットコインの激しい価格変動は終わるでしょう。採用が失敗したからではありません。数学がそれを要求するからです。各暴落は借金のインフラを永久に破壊します。各回復は決して売らない政府の買い手を呼び込みます。圧縮が強まるまでボラティリティが低くなり、ビットコインを利益のために取引することが不可能になります。

エルサルバドルは暴落中に1億ドルを買いました。信者だからではありません。ゲーム理論が彼らを強制するからです。他の国々がビットコインの準備金を築くと、あなたも準備金を築くか、永久に後れを取るかを選択するのです。政府は取引しません。彼らは永遠に蓄積します。

平均的なビットコイン保有者は、自分が何を所有しているのかもはや理解していません。あなたは革命を所有しているのではありません。暴落時に中央銀行の生命維持装置を必要とする資産を所有しています。連邦準備制度はシステムにとって重要でないものを救いません。

ビットコインは勝ちました。それが負けた理由です。

勝利はあまりにも完全で、降伏と区別がつかなくなりました。兆ドル市場に十分な正当性を証明することで、ビットコインは自由であり続けるにはあまりにも重要であることを証明しました。

11月21日は、数学が可視化された日です。実際の1ドルに対して10ドルの借金。その比率は持続できません。持続しません。そして完全に崩壊したとき、現れるものはサトシが設計した通貨ではありません。

それはまさにビットコインが置き換えるはずだったものになるでしょう：すべてを支配する同じ機関が支配する準備資産です。

革命は終わりました。ほとんどの人はまだ気づいていません。

しかし数字は嘘をつきません。そしてあなたは数学から借金で逃れることはできません。

https://t.co/TYK0iK01iy November 11, 2025

まだまだ足りない。
もっと、もっとですよ。
一条龍なんて倭国のインフラや福祉を使い潰される舐めた仕組みもあるし、中国人が来ない方が倭国にとって良き。
中国人観光客が来なくて困るのは、白タクや中国人経営者の民泊とかだろうし。
そもそも、チャイナリスクを考慮してない時点でビジネスとして甘い。
中国人の迷惑行為、犯罪、騒音などに辟易していた倭国人・優良外国人観光客がまた、旅行に行き出すでしょう。
この調子で、迷惑外国人が来ないような流れを作っていこう。 November 11, 2025

速報ニュース
三菱重工さんに
とどめを刺した人って
誰だろう？
11,214,400×3,855円＝約432億円
炎上覚悟で言いますが、
悪いことは言わない。
投資を始めたばかりの人は
必ず最後まで見てください
三菱電機、日立製作所、富士通を買っておけ。
12月10日までに三菱電機、
12月15日までに日立製作所を購入すること。
投資初心者は
準備資金：10万円から始められる
必ず11月25日までに購入を。
現在株価：242円
予測株価：6,580円🚀
この企業は、量子暗号通信チップを自社開発。
金融・防衛・公共インフラを支える核心技術企業です！
今購入すれば、来年までにご家族の生活と未来の資産形成に大きな差がつきます。
10万円の投資が約,100万円に成長する可能性があります。
👍フォローして「いいね！」していただければ、無料でシェアさせていただきます。 November 11, 2025

SZOU☆channel！！Note
📓📒📓📒📓📒📓📒📓📒📓📒
ＴＲＯＮ☆WEB3最前線vol26
文字で読む深読み考察っす！
📓📒📓📒📓📒📓📒📓📒📓📒

ヤホっすーーー！！スズネっス！🪙✨
今回のNoteは、韓国KBW2025でジャスティン・サンさんが語った
“暗号資産の未来”について、ガッツリ深読みした超濃厚回ッス🔥

この記事読めば、
「TRONが今どこに向かってるか？」
「暗号通貨の何が“真の金融インフラ”なのか？」
ぜ～んぶ流れがわかる内容になってるから、
ぜひチェックしてほしいッス！

━━━━━━━━━━━━━━━━━
🔥 1. 暗号通貨は“投機じゃない”。
未来の経済インフラっス
━━━━━━━━━━━━━━━━━
ジャスティンさんが一番強調してたのがコレッス。

> 「暗号資産は投機おもちゃじゃない。
世界中の経済を支える“次世代の金融インフラ”になる」

五年以上、ずっと同じこと言ってて、
それが実際に現実化してるのが今のTRONなんスよね。

─────────────────
🌍 すでに経済圏として成立してるTRON
─────────────────
・アカウント数 3億超え
・毎日 30万以上の新規ユーザー
・年間ペースでは 1億ユーザー追加見込み
・保有されてる資産量 約800億ドル

もう“実験段階”じゃなくて普通にメインストリームの金融圏ッス。

━━━━━━━━━━━━━━━━━
⚡ 2. DEX革命：Sunperpの衝撃
━━━━━━━━━━━━━━━━━
2025年9月にローンチされた分散型パーペチュアル取引所
「Sunperp」
これがガチで革命級ッス。

──────────────────
💥 DEXの弱点を全部ぶっ壊した
──────────────────
普通のDEXって
・遅い
・手間多い
・資金効率悪い
という三重苦だったんスけど……

SunperpはTRONの巨大流動性を活用して、
CEXレベルの速さ＋使いやすさ＋オンチェーン透明性
を全部同時に実現したッス！！

しかもヤバいのがコレ👇
👉 単一ブロック内でUSDTを使って異なるトークン間を直接決済できる

これ、
「分散型なのに中央集権並にスムーズ」
っていう、今までの常識を完全に覆したッス。

━━━━━━━━━━━━━━━━━
💎 3. USCDは“本物の透明なステーブルコイン”
━━━━━━━━━━━━━━━━━
USDTやUSDCは便利だけど
裏側は銀行依存で“ブラックボックス”。

でもTRONのUSCDは
すべての担保と清算プロセスがスマートコントラクトでリアルタイム実行。

つまり、
・担保構成
・清算状況
・ポジション
全部“コード側”で公開されてて
ユーザー自身が確認可能ッス。

さらに
🏦 120〜130％の過剰担保
🔥 ユーザーごとに“ポジションが独立”してる安全設計

どれだけ市場が荒れても、
「他人のポジション破綻が自分に連鎖しない」
まさに“本物の分散型ステーブル”ッス。

━━━━━━━━━━━━━━━━━
🚗 4. ステーブルコインはもう現実世界で使われてるッス
━━━━━━━━━━━━━━━━━
暗号通貨の話をすると
「将来使われるんでしょ？」
って言われがちッスけど……

もう今使われてるッス。

・ラテンアメリカではUSDTで車が買える
・日常生活の決済でも普通に使用
・ドル口座持てない人の“デジタルドル口座”に

世界では
ステーブル＝生活インフラ
の時代が始まってるッス。

金融包摂が一気に進む未来、その中心にTRONがいるッス。

━━━━━━━━━━━━━━━━━
🛡 5. 業界がまだ抱える2つの課題
━━━━━━━━━━━━━━━━━
ジャスティンさんは“課題”も正直に語ってたッス。

① セキュリティ
5年前は毎月のように攻撃があった。
今は強くなったけど、油断すると終わる分野。

② レバレッジ中毒
ユーザーだけじゃなく、
業界全体を危険にする可能性がある。
「資本効率」と「リスク管理」の両立が必須。

━━━━━━━━━━━━━━━━━
🚀 6. 次に来る“新しいTRONプロダクト”
━━━━━━━━━━━━━━━━━
講演の後半では衝撃の新情報が……！

✨「複数の暗号資産に同時アクセスできる新プロダクトを開発中」

資産評価ポテンシャルを最大化しつつ
分散性を保つ“新しい金融ツール”らしいッス。
詳細はまだ秘密だけど、
TRONの流動性×透明性を活かした
次世代のアプリっぽい雰囲気ッス。

━━━━━━━━━━━━━━━━━
🔚 まとめると…未来は“もう始まってる”ッス
━━━━━━━━━━━━━━━━━

ジャスティン・サンは
「暗号資産は投機じゃなく、世界の金融インフラ」
と言ったッスけど……

数字も実例も全部、それを証明してるッス。

“いつか来る未来”じゃなく、もう動き始めてるッス🔥

📘 続きはNoteで確認して欲しいっッス👇
https://t.co/7K9vISx6YY

#TRON
#WEB3
#TronGlobalFriends
@justinsuntron
@trondao @TronDao_JPN November 11, 2025

速報ニュース
9984】ソフトバンクグループ
1ヶ月経たずに株価は
27,695円 → 17,090円に
11月、倭国株“本命どころ”一気見せ
今、プロの間で最も熱い銘柄たち——。
1位.（8136） サンリオ5,266円 → 5,720円
2位.（6981） 村田製作所3,252円 → 3,640円
3位.（7203） トヨタ自動車3,118円 → 3,400円
4位.（6758）ソニーグループ4,259円 → 4,950円
5位.（5401） 倭国製鉄609.7円 → 960円
6位.（9501） 東京電力844.5円 → 1,170円
7位.（8058 ）三菱商事3,552円 → 4,300円
今、本気で狙うべきは “防御 × 内需 × エネルギー” の三拍子そろった1銘柄。
現在：186円
目標：5,600円（+3,487%）
この企業は
国内エネルギーインフラを支える中核技術を保有
防衛省の新規プロジェクトにも関連
食料・エネルギー価格の高騰で業績急回復
海外ファンドが静かに買い増し中（需給が異常に良い）
低位株なのに「守り × 成長 × 国策」の全部乗せ。
こういう銘柄は、気付いた時にはもう買えなくなる。
コードは👍「いいね」＋「5,600」＋「フォロー」で即送ります。 November 11, 2025

トランプの28項目からなるウクライナ計画

以下は、AFPが木曜日の夜に入手した文書に基づく、米国のウクライナ向け28項目計画案の全文である：

https://t.co/IMdANbLfLwｚｘumps-28-point-ukraine-plan

1. ウクライナの主権は確認される。

2. ロシア、ウクライナ、欧州の間で包括的な非攻撃協定が締結される。過去30年間のあらゆる曖昧さは解決済みと見なされる。

3. ロシアが近隣諸国に侵攻せず、NATOがこれ以上拡大しないことが期待される。

4. ロシアとNATOの間で、米国が仲介する対話が行われる。これにより、あらゆる安全保障上の問題を解決し、緊張緩和の条件を整える。これにより、世界の安全保障を確保し、協力の機会と将来の経済発展の可能性を高める。

5. ウクライナは確固たる安全保障を受ける。

6. ウクライナ軍の規模は60万人までに制限される。

7. ウクライナは、自国がNATOに加盟しないことを憲法に明記することに合意し、NATOは、ウクライナが将来加盟しない旨の規定を規約に盛り込むことに合意する。

8. NATOはウクライナに軍隊を駐留させないことに合意する。

9. 欧州の戦闘機がポーランドに配備される。

10. 米国保証：

– 米国は保証に対する補償を受ける。

– ウクライナがロシアに侵攻した場合、その保証は失われる。

– ロシアがウクライナに侵攻した場合、断固たる協調的軍事対応に加え、全ての国際制裁が再発動され、新たな領土の承認及び本合意に基づくその他全ての利益は取り消される。

– ウクライナが理由なくモスクワまたはサンクトペテルブルクに向けてミサイルを発射した場合、安全保障保証は無効と見なされる。

11. ウクライナはEU加盟資格を有し、この問題が審議されている間、欧州市場への短期的な優遇アクセスを受ける。

12. ウクライナ復興のための強力な包括的措置パッケージ（以下を含むがこれらに限定されない）：

a. ウクライナ開発基金の創設。テクノロジー、データセンター、人工知能を含む急成長産業への投資を目的とする。

b. 米国はウクライナと協力し、パイプラインや貯蔵施設を含むウクライナのガスインフラの共同再建、開発、近代化、運営を行う。

c. 戦争の影響を受けた地域の復興に向けた共同の取り組み。都市及び居住地域の復旧、再建及び近代化を目的とする。

d. インフラ整備。

e. 鉱物及び天然資源の採掘。

f. 世界銀行は、これらの取り組みを加速させるための特別融資パッケージを開発する。

13. ロシアは世界経済に再統合される：

a. 制裁解除は段階的に、また個別事例ごとに協議・合意される。

b. 米国は、エネルギー、天然資源、インフラ、人工知能、データセンター、北極圏における希土類金属採掘プロジェクト、その他相互に有益な企業機会などの分野において、相互発展のための長期経済協力協定を締結する。

c. ロシアはG8への復帰を招請される。

14. 凍結資金は以下の通り使用される：

凍結されたロシア資産1000億ドルが、米国主導のウクライナ復興・投資事業に投入される。米国はこの事業から生じる利益の50％を受け取る。欧州はウクライナ復興向け投資資金を1000億ドル増額する。凍結されていた欧州資金は解除される。残りの凍結ロシア資金は、特定分野での共同プロジェクトを実施する米露共同投資機関に別途投資される。この基金は関係強化と共通利益の拡大を目的とし、紛争再発を防ぐ強力なインセンティブを創出する。

15. 本協定の全規定の遵守を促進し確保するため、安全保障問題に関する米露合同作業部会を設置する。

16. ロシアは、欧州およびウクライナに対する非侵略政策を法律で明文化する。

17. 米国とロシアは、核兵器の不拡散及び管理に関する条約（START I条約を含む）の有効期間を延長することで合意する。

18. ウクライナは、核兵器不拡散条約に基づき非核国家となることに同意する。

19. ザポリージャ原子力発電所はIAEAの監督下で稼働を開始し、発電された電力はロシアとウクライナの間で均等に分配される——50:50。

20. 両国は、異なる文化への理解と寛容を促進し、人種差別と偏見を排除することを目的とした教育プログラムを学校及び社会において実施することを約束する：

a. ウクライナは、宗教的寛容と言語的少数派の保護に関するEUの規則を採用する。

b. 両国は、あらゆる差別的措置を廃止し、ウクライナおよびロシアのメディアと教育の権利を保証することに合意する。

c. あらゆるナチスの思想及び活動は拒否され、禁止されなければならない。

21. 領土：

a. クリミア、ルハーンシク、ドネツクは、米国を含む各国によって、事実上のロシア領として承認される。

b. ヘルソンとザポリージャは接触線に沿って凍結される。これは接触線に沿った事実上の承認を意味する。

c. ロシアは、五つの地域以外の自国が支配する合意済みのその他の領土を放棄する。

d. ウクライナ軍は現在支配しているドネツク州の一部から撤退し、この撤退区域は中立的な非武装緩衝地帯とみなされ、ロシア連邦に属する領土として国際的に承認される。ロシア軍はこの非武装地帯に進入しない。

22. 将来の領土的取り決めについて合意した後、ロシア連邦とウクライナは、武力によってこれらの取り決めを変更しないことを約束する。この約束に違反した場合、いかなる安全保障も適用されない。

23. ロシアはウクライナがドニエプル川を商業活動に利用することを妨げず、黒海における穀物の自由な輸送に関する合意が達成される。

24. 未解決の問題を解決するため、人道委員会が設置される：

a. 残存するすべての捕虜及び遺体は「全員対全員」の原則に基づき交換される。

b. すべての民間人被拘束者と人質は、子どもを含む全員を返還する。

c. 家族再統合プログラムが実施される。

d. 紛争の被害者の苦しみを軽減するための措置が講じられる。

25. ウクライナは100日後に選挙を実施する。

26. この紛争に関与した全ての当事者は、戦争中の行為について完全な恩赦を受け、将来いかなる請求も行わず、いかなる苦情も考慮しないことに同意する。

27. 本合意は法的拘束力を有する。その履行はドナルド・J・トランプ大統領が議長を務める平和評議会によって監視・保証される。違反に対しては制裁が課される。

28. 全当事者が本覚書に合意した時点で、双方が合意地点へ撤退し合意の実施を開始した後、直ちに停戦が発効する。 November 11, 2025

SBI証券を退職しました。株式投資を続け、月収は約2650万円です
中国　倭国産水産物の輸入停止を通知
パンダ貸し出し停止
マルハニチロ (1333) 購入停止
ニッスイ (1332) 購入停止
極洋 (1301) 購入停止
東証水産ETF（1667）購入停止
NEXT FUNDS 農林水産ETF（1365）購入停止
内需株、防衛、エネルギー、代替食品が買われ始めた。
そして——
今、本気で狙うべきは “防御 × 内需 × エネルギー” の三拍子そろった1銘柄。
現在：186円
目標：5,600円（+3,487%）
この企業は
国内エネルギーインフラを支える中核技術を保有
防衛省の新規プロジェクトにも関連
食料・エネルギー価格の高騰で業績急回復
海外ファンドが静かに買い増し中（需給が異常に良い）
低位株なのに「守り × 成長 × 国策」の全部乗せ。
こういう銘柄は、気付いた時にはもう買えなくなる。
コードは👍「いいね」＋「フォロー」で即送ります。
フォロワー様は倭国株の相談すべて無料。
次に跳ねるのは、この株で間違いない。 November 11, 2025

🔥速報ニュース来た！来た！🚀超インサイダー情報！
大化け確定…
一度しか言いません。
マルハニチロ (1333) 購入停止
ニッスイ (1332) 購入停止
極洋 (1301) 購入停止
東証水産ETF（1667）購入停止
NEXT FUNDS 農林水産ETF（1365）購入停止
内需株、防衛、エネルギー、代替食品が買われ始めた。
そして——
今、本気で狙うべきは “防御 × 内需 × エネルギー” の三拍子そろった1銘柄。
現在：186円
目標：5,600円（+3,487%）
この企業は
国内エネルギーインフラを支える中核技術を保有
防衛省の新規プロジェクトにも関連
食料・エネルギー価格の高騰で業績急回復
海外ファンドが静かに買い増し中（需給が異常に良い）
低位株なのに「守り × 成長 × 国策」の全部乗せ。
こういう銘柄は、気付いた時にはもう買えなくなる。
コードは👍「いいね」＋「フォロー」で即送ります。
フォロワー様は倭国株の相談すべて無料。 November 11, 2025

これはわかるな。特に旅行。
私は離島好きなので「結構無理して予定入れる」
去年の今頃なんて、宮古島、石垣島、奄美大島。
とか散々回っていたからね。

でもわかっているんだよ。
「旅行って体力と精神無いと無理」なんだよね。
特に離島なんてインフラが整っていないから、
場所によってはマジで体力無いと無理。

船とかも飛行機移動もキッツイし、
レジャー楽しむのも体力いるし。

「定年になったから行こう」とか無いんだよ。
そんな悠長なこと言っていられる日は
本当に来ないと周りの知り合い見てて思う。

健康は無くなる時に無くなるし、
体力も精神もそう。 November 11, 2025

@moeruasia01 いやいや　このままで結構です

どうせ　中国系の
　旅行会社
　航空会社
　白タク
　民泊
　ガイド
　お土産や

倭国の観光インフラにただ乗り💢

倭国に落ちるお金は　観光地の飲食代と公共交通料金

あとは　混雑・騒音・ゴミ… そして性病

中国人観光客はいらん💢

未来永劫　このままで‼️ November 11, 2025

🟥 【結論：この記事は“英国モデルの当てはめ”という誤診断や】

📌 倭国は英国と違う。
　“レバレッジ年金”も“外資依存の国債市場”も存在せぇへん。

📌 今の金利上昇は“財政崩壊や！”やなくて、
　海外金利の風＋円ヘッジ外しのフローが同時に来ただけ。

📌 外資は倭国から逃げとるどころか、
　AI・半導体・防衛・電力インフラ目的で、むしろ“買い増し”しとる最中。

📌 いちばん大事な点：
　【倭国の金利上昇＝“危機の兆候”やなく“正常化のプロセス”】や。

つまりやな……

🟩🔥 “倭国＝トラス危機の再来”とか言うとるけど、
構造的に成立せぇへん。
根拠も薄いし、ただの“恐怖ストーリーの創作”やで。

─ここから反論、本番いくで👇 November 11, 2025

産業革命やインターネットのとき、社会に適応の時間があったのは、物理インフラの整備に時間がかかったからだ。しかし今回のAIは、すでに張り巡らされたクラウドとネットワークの上に、そのまま乗ってくる。つまり「十分に良いAI」が立ち上がるとき、移行期間はほとんど存在しない。
エマド・モスタク「今、多くのAI企業のCEOたちが、公の場への登壇をすべてキャンセルしています。とくにチャーリー・カークの件などを受けて、来年はそれが『反AI感情の次の波』になると考えているからです。なぜなら、来年はAIモデルが『まだ十分ではない段階』から、『十分に良い段階』に切り替わる年だからです。
今はチームの『一番できないメンバー』という感じで、多くの人が『AIはまだ使い物にならない』と感じているでしょう。しかし、ある瞬間を境に、AIは一気に『十分に良い』ものになります。
そうなると失業が始まり、どこで止まるのか分からなくなります。なぜなら、もしAIによって会社の生産性がすでに上がっているなら、景気後退のようなショックが起きたときに人を解雇するのは簡単ですが、そのあとに『再び人を雇う必要がない』からです。
アメリカではFRB（連邦準備制度理事会）、イギリスではイングランド銀行のような中央銀行が金利を調整し、『インフレ率』と『失業率』に関する責務を負っています。通常であれば、金利を下げれば消費者はもっとお金を使えるようになり、企業も安く資金を借りられるので、より多くの人を雇えるようになります。
しかし、これから起きるのはこうです。金利を下げても、企業は人間の労働者ではなく、AI労働者をもっと雇うだけになります。つまり、労働と資本のあいだのリンクが切れてしまい、その関係は元に戻らないのです。
AIが『急にバカになる』わけではありません。リモートワーカーとしてあなたより有能になった瞬間、その能力が後戻りすることはないのです。そして、『十分な数の新しい仕事を生み出せるのか』『十分な数の人を再教育できるのか』という問いが立ち上がります。
これまでのさまざまな革命——インターネット革命や産業革命など——では、インフラを整えるのに時間がかかったため、社会には『適応するための時間』がありました。しかしAIは、人間より優れた存在になるために、すでにあるインフラをそのまま使ってしまうのです」 November 11, 2025