コバホークとリアルホーク🦅！！
夢の顔合わせ！？😆
見たかったシーンです🧡🧡

康隆さんも居られる〜〜🙌✨ https://t.co/zNXtaah0Sv November 11, 2025

ん？
コバホーク、鷹を飼うんか？いいね…素敵だよ…ヤギに負けないでね（笑） https://t.co/JFXWayZbXh November 11, 2025

@kobahawk 鷹匠さんがいらっしゃるのかしら。
本物の鷹！近くで見たら迫力ありそうですね。
あ、コバホークさんも（笑） November 11, 2025

普段、維新に投票することが多いけど、このレベルの（最低限の）答弁できる人材が維新にはそんなにいないと思うのよね。

自民には高市さん、進次郎さん、茂木さん、片山さん、コバホークなどなど人材がいるけど、藤田さんでも吉村さんでもちょっと危うい。

国内向けであれば、そんなに外交問題に https://t.co/4sEDAn64q5 November 11, 2025

@yomoyaman_jp コバホークが言うように「中間層に手厚く」も分かるんですけど、それって恐らく我々が増税分で引き受けますよね…。

我々氷河期世代も頑張って子育て支援の乏しい中で育てて来たのに…とは思っちゃいます＿＿＿
とってもとっても応援したいんですけどね…。 November 11, 2025

コバホークは分からんけど、林さんや茂木さん間違いなく能力あるだろ。と言うかその二人比べたら高市姐どころかたいていの人は勝てんぞ。茂木さんは性格が悪いだけだ November 11, 2025

高市も小泉防衛大臣台湾沖縄を戦場にする気満々。

与那国島にミサイル配備して島民には避難が基本で逃げ遅れた人用にシェルター設置で、住民には理解を求めるとか言っちゃてんだから。

あの進次郎の軽さはないわ。
高市より軽い。
コバホークも軽い。

こういう政権には重たい重鎮みたいなのが必要。 https://t.co/gHA80lprp1 November 11, 2025

@uesugi337 横から失礼します。そうですね。しかし官僚と渡り合えるには一般的に衆議院議員3期程度の経験がいるらしい。自民党で言えば、ちょうどコバホークがそう。まずは政務次官経験が要るのでは。与党に入るのが早いかも。いずれにせよ、期待しよう。 November 11, 2025

おはようございます。11/25(火)の朝を迎えています。

トランプ大統領「全エネルギーを選挙不正追及へ」　元CIA職員が暴露した“衝撃インタビュー”公開を発表( https://t.co/O7uaCCbVNp )トランプ大統領が23日、自身のトゥルース・ソーシャルで「我々の全てのエネルギーと力を“選挙不正”に集中しなければならない」と投稿し、再び選挙不正問題への徹底追及を訴えた。大統領は同時に、ジャーナリストのララ・ローガン氏が配信したポッドキャスト番組「STOLEN ELECTIONS（盗まれた選挙）」の回をシェアし、CIA元工作員らが語る外国勢力と内なる敵による選挙介入の実態に注目を促した。番組では、米国選挙システムに関わるスマートマティック社の問題や、ベネズエラなど海外勢力との関係があるとされる不正ネットワークが議論されたと報じられている。さらにトランプ陣営に近いクリスティナ・ボブ弁護士は、民主党系司法長官協会（DAGA）がアリゾナ州のメイズ司法長官に約20万ドルを拠出し、その見返りとして左派系団体に前例のない訴追権限が与えられたと告発しており、司法省に提出した内部告発メモも放置されていると主張する。アリゾナ州のエイブ・ハマデ議員も連邦司法省に対し正式な捜査を要求し、自身の「盗まれた」とする2022年選挙の検証と、全米各州での左派検察による権力の乱用を調査すべきだと訴えている。トランプ大統領は、2026年中間選挙までに選挙不正を一掃できなければ、共和党は議会多数を失い、自身も再び弾劾攻勢に晒されると警鐘を鳴らし、「選挙不正こそ国家の最大の脅威だ」として政権・司法当局に行動を迫っている。

大分のイスラム土葬墓地　岩屋が尽力し、自民市議団が国に異例の要望書／ネット「左派議員は自民党去れ！」( https://t.co/i0eKu4WsLr )大分県日出町のイスラム教大規模土葬墓地計画を巡り、隣接する杵築市の自民党市議団が国に対して「宗教的多様性に対応した土葬可能墓地を、国が責任を持って全国複数地域に整備すべきだ」と求める異例の要望書を提出した。要望には地元選出の岩屋毅前外相が尽力したという。日出町の墓地計画は、昨年の町長選で反対派の候補が当選したことで、事実上停止している。要望書は今月18日、阿部長夫・大分県議をはじめ、自民党杵築市議団9人が上京し、厚生労働省の仁木博文副大臣、自民党の小林鷹之政調会長、内閣府の鈴木隼人副大臣へ提出された。日出町では、別府市のイスラム系宗教法人による土葬墓地計画に対し、地下水・農業用水への影響への不安から反対運動が続いた。区長会や住民の陳情・署名が相次ぎ、町議会でも議論が拡大した。計画を水面下で進めた日出町と、隣接する杵築市との協議不足も大きな反発につながったとされる。昨年8月の町長選では反対派候補が勝利し、町は町有地の売却拒否を決定。計画は頓挫したものの、残された地域の分断や不信感は大きかった。要望書では、倭国が労働力不足を背景に外国人受け入れを進める中、「宗教ごとの埋葬環境の整備は国の責務」と指摘。地方自治体だけに負担を押しつける現状を問題視し、国レベルの制度整備を強く求めている。

中国（China）大ブーメラン！ “敵国条項”を持ち出し倭国を威嚇→自ら国連総会で「死文化」に賛成票( https://t.co/jhe3CG4dCw )外務省は23日、中国の在日大使館が国連憲章の「旧敵国条項」を根拠に「倭国に対し安保理の許可なく軍事行動を取れる」と発信した件について、Xで公式に反論したのである。中国側は21日に「倭国などが侵略へ向かう行動を取れば、中国を含む国連創設国は軍事行動の権利を持つ」と投稿し、事実上の恫喝とも言える姿勢を示した。これに対し外務省は、1995年の国連総会で旧敵国条項が「死文化した」と明確に位置付けられていると指摘。「中国も賛成票を投じている」と強調した上で、「死文化した規定が有効であるかのような発信は、国連の判断と相いれない」と中国側の主張を強く批判した。中国が国際法上の効力を失った条項を持ち出し、倭国への圧力材料として利用しようとした形である。

米国務省「大量移民（Mass Migration）は人権侵害の可能性」　西側文明の脅威と警告、同盟国に是正要求( https://t.co/Jp2kw3yPq9 )米国務省は、大量移民を「西側文明に対する実存的脅威」と位置付け、各国政府の移民優遇政策を“人権侵害”として監視対象にすると発表したのである。国務省は、移民を優先し自国民の安全を損なう政策を取る国家に対し、是正を求める構えを示した。国務省高官は、移民促進や中絶支援を行う国々を「人権基準に反する可能性がある」と指摘し、各国のダイバーシティ・公平性政策（DEI）を包括的に調査すると述べた。同省はX上で「大量移民は犯罪・テロ・地域コミュニティの崩壊を招き、重大な人権問題である」と強調した。

英国臨床試験で10歳からの子供に思春期ブロッカー（puberty blockers）注射へ　数百人規模で実施予定( https://t.co/YMxGqMBaHZ )英国の国民保健サービス（NHS）支援による臨床試験で、性別違和（gender dysphoria）の子供数百人が、10歳から思春期ブロッカーを投与される可能性があることが明らかになったのである。研究チームは若年層の身体・心理発達への影響を調べるため、来年早期に約226人を募集する予定である。この試験は、2グループに分かれ、1グループは即時ブロッカー、もう1グループは1年間遅らせてブロッカーを導入し、2年間追跡調査されるという設計である。研究責任者は「16歳未満で治療を始めた場合の長期リスクが十分に解明されておらず、今回の研究がそのギャップを埋める」と述べた。

戯言。
・倭国人の93.5％「高市発言は問題なし。野党や中国が悪い」
・片山さつき、外国人の生活保護終わらせる。舐めた外国人優遇ぶっ壊す
・ビルとヒラリー・クリントンが、12月にジェフリー・エプスタインについて正式に証言する予定です。ビル・クリントン12月17日、ヒラリー・クリントン12月18日。彼らが直接の証言に出頭しない場合、逮捕状が発行されます。
・中国「倭国へのビザなし渡航は今後一切禁止にするぞ！」いいぞ中国！応援する
・原爆ランプ投稿で批判殺到　KPOPグループaespaの紅白出場停止を求める署名、１１万人を突破
・WHO、2000人超の職員削減へ　米国脱退で資金難
・メローニ首相「LGBTQロビーはNO、イスラム過激主義はNO、大量移民はNO！」
・エリザベス女王がジェフリー・エプスタインの「顧客」だった

--記念日--
本日は、『OLの日』である。1963年、初めて「OL」(Office Lady) という言葉が女性週刊誌「女性自身」11月25日号に載ったことに由来。働く女性の異業種間交流サークル「OLネットワークシステム」が1994年に制定。
他に、作家・三島由紀夫の忌日『憂国忌』、『ハイビジョンの日』、『医療安全推進週間』、『女性に対する暴力撤廃の国際デー』でもある。

--できごと--
1876年 - 福澤諭吉の『学問のすゝめ』最終刊・第17篇が刊行。
1921年 - 皇太子裕仁親王（後の昭和天皇）が摂政に就任。
1947年 - 赤狩り: アメリカ映画協会のエリック・ジョンソン代表が、ハリウッド・ブラックリストに掲載された「ハリウッド・テン」の10人について共産主義者の嫌疑が晴れるまで雇用しないと声明。
1973年 - 五島勉著『ノストラダムスの大予言』の初版が刊行される。
2009年 - ドバイ・ショックが起こる。
2024年 - 岡山県の吉備中央町で全国初のPFAS(有機フッ素化合物)公費血液検査開始。

--誕生花・花言葉--
誕生花：コチョウラン
花言葉：永久の愛

--誕生石・宝石言葉--
誕生石：ブルーサファイヤ
宝石言葉：「誠実」、「賢明」、「心の成長」

--本日の名言--
『自分に能力がないなんて決めて、
　引っ込んでしまっては駄目だ。
　なければなおいい、決意の凄みを見せてやるというつもりで、
　やればいいんだよ。』
岡本 太郎(現代美術家)

--10秒ダイエット--
『脳も元気 [ひとやすみ]』
　よく眠ると、肉体はもちろんのことですが、脳も元気になってくれます。すると、しぜんにモチベーションが噴き出してきて、朝から活動的に次々と物事をこなせます。また脳が元気になると、なぜか今まで感じていた、悲しい気持ち、寂しい気持ち、むなしい気持ちも薄まってきます。脳を休めること、脳を再生させることが、こんなにも感情に直結するのだと驚くほどです。

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重要な動画はこちら！
○『アウト・オブ・シャドウズ★OUT OF SHADOWS』ハリウッド内部者たちによるドキュメンタリー《翻訳 字幕TRUTH SEEKERS》( https://t.co/dyEx7FRN4w )
○Sound of Freedom　サウンド・オブ・フリーダム予告【倭国語字幕】( https://t.co/BhS8iG3Mfm )( https://t.co/CggFDZZZ4b )( https://t.co/CVfkDpb4Js )
○【倭国語字幕】2020/12/2トランプ大統領声明「自分の人生の中で一番大事なスピーチ」( https://t.co/0Hfn4YwXwd )
○【不正選挙の実態】2020年米大統領選挙の不正を映画化した『2000 MULES』( https://t.co/E3c0DAtb1V )
○【オススメ】『スライブ(倭国語版)』( https://t.co/pMe9CvKl4B )

ニュースサイトはこちら！
○Truth Socialのトランプ大統領の投稿　→　https://t.co/7WTEUW6NwT
○Total News World　→　https://t.co/1tmoMgqIqI
○Gateway Pundit　→　https://t.co/WaEfk7sdtL
○BonaFidr　→　https://t.co/wOFIY8x1Af
○Newsmax　→　https://t.co/tu5knFlXLJ
○Breitbart　→　https://t.co/rVrr04utyN
○大紀元　→　https://t.co/ymbWR37pe3
○NTD　→　https://t.co/vhNVUjmwrk
○Real Raw News　→　https://t.co/7e6yYuVDC1
○American Media Group　→　https://t.co/bmQdvrwln2
○Conspiracy Daily Update　→　https://t.co/OAwO63CHAD
○News Q Paper　→　https://t.co/Ib844Gs66Y
○The Black Vault　→　https://t.co/95uOLMICK1 November 11, 2025

22日福島へ。小林鷹之政調会長他政調幹部と。前日、台湾の倭国産食品輸入規制撤廃、柏崎刈羽原発再稼働の新潟県知事による容認があったタイミング。福島第一原発視察に先立ち、浪江町、大熊町、双葉町、富岡町の町長と意見交換。内堀知事とも対談。自民党政調会長が地元で知事と面談することは初めてとのこと。福島第一原発廃炉完了目標が2051年、除染土壌の福島県外最終処分完了が2045年ということを考えれば、現在まで関係者の懸命な努力により、復興は着実に進んでいるものの、まだまだ「長い戦い」が続くことを踏まえて、国として、決して風化させることなく、責任を持って取り組んでいかねばなりません。

道中、浪江町で、15年ぶり、つまり東倭国大震災以来、震災前と同じ場所で開かれた「十日市まつり」も訪問。大変な賑わいで、関係者のご努力により復興に向けて明るい光となりました。更に多くの方がふるさとに戻って来れる環境や新たな産業の創出、なりわいの再生を行うことで、更なる賑わいを創り出していかねばなりません。

自民党福島県連の皆様との意見交換、いわゆる「移動政調」。復興・復興、生活環境整備、風評払拭、除染土最終処分完了に向けたロードマップ、廃炉等やそれらを実施するための十分な財源確保、農林水産業の再生、企業誘致、福島イノベーションコースト構想推進、福島国際研究教育機構（略称:「F-REI: エフレイ」）、観光再生など多岐にわたるご要望と意見交換。着実に実現していかねばなりません。 November 11, 2025

#自由民主先出し
📌「国民に開かれた税調を」
令和8年度税制改正論議が本格始動

党税制調査会(会長・小野寺五典衆院議員)は11月20日、総会を開き、令和8年度税制改正に向けた論議を本格的にスタートさせた。小野寺会長は「国民目線で、国民に開かれた税調の姿を実現する」と述べ、国民目線の議論を展開する決意を示しました。

小野寺会長は来年度税制改正に向けた課題について「投資の促進、賃上げ、物価への対応等、重要な課題に税制面からしっかりと後押ししていくことが求められている」との認識を示しました。

総会に出席した小林鷹之政務調査会長は「成長をもたらす税制はいかにあるべきか。同時に財政の持続可能性という視点も忘れることなく、時代に求められる税制の姿を示してほしい」と求めました。

片山さつき財務大臣は高市早苗総理が掲げる「責任ある積極財政」の姿勢を強調し、「今回の税制改正に寄せられる期待は大きい。より公平で実態に即した税制の見直しで必要な財源を確保していくことも重要」と指摘しました。

林芳正総務大臣は「都市と地方の持続可能な発展に資する税体系構築を」と呼び掛け、地方財源の安定確保に向けた議論に期待感を示しました。

#ニュース #購読者募集中
https://t.co/r8fvFnTxbf November 11, 2025

#自由民主先出し
📌大分大規模火災 被災者に寄り添った支援を 関係合同会議

党災害対策特別委員会(委員長・古賀篤衆院議員)と総務部会(部会長・鈴木英敬衆院議員)は11月21日、合同で会議を開き、大分市佐賀関地区で発生した大規模火災への対応状況等について政府から説明を聴取。

地元自治体等と緊密に連携を図りながら、被災者の生活再建や被災地の復旧・復興支援等に全力で取り組むことを確認しました。

同18日午後に発生した大規模火災では約170棟が焼失し、1人の死亡を確認。同地区の住民73世帯113人が避難生活を余儀なくされています(21日午前8時現在、消防庁発表)。

会議では、小林鷹之政務調査会長が「政権与党として被災者に寄り添った形で、かつスピーディーに対応していかなければならない。

同時に再発防止に向けた対策も喫緊の課題だ」とあいさつ。大分県選出の岩屋毅衆院議員は政府の対応に謝意を示した上で、
(1)適用された災害救助法の弾力的な運用
(2)被災者生活再建支援法の適用
(3)がれき処理に対する財政上の支援
(4)激甚災害の適用ーの4点を強く要望しました。

このうち自然災害によって住宅等が大きな被害を受けた際に生活再建を支援する「被災者生活再建支援法」の適用の可否について、内閣府は「(火災発生当時)かなり風が吹いていたと考えられるので、十分に自然災害の要素を含んでいると判断できる」と述べ、適用の判断を急ぐ考えを示しました。

https://t.co/4WArxFvr0m

#ニュース #購読者募集中 November 11, 2025

流れとしてね

岸田派は両噛みさせ掻き回し
なら広島はしらんになるだろうし

元二階派もそう
もうどうにもならないでしょでもいまーすをなるならば小林コバホークなりはまるで機能してもない

むしろ管理的に足引っ張る役

どうしようもない中に、どういう自民をかな November 11, 2025