地理に疎いからGoogleマップで見てみたら、木曽川や飛騨川の近くでした。
土葬墓地による水質汚染が懸念されます。
スリランカとC国との関係も闇深いです。

スリランカとC国の関係は、主にC国による大規模なインフラ投資と、それに伴うスリランカの債務問題という経済的側面に焦点を当てて展開しています。近年、両国は引き続き「一帯一路」構想の下での協力を推進しつつ、スリランカは債務再編に取り組んでいます。 
※Googleより引用 December 12, 2025

@pepepepepenko 両国は最高だったよ😀
これからも応援📣してるよ🎤 December 12, 2025

@idokmoka しかし現在では、両国関係にはすでに影響が生じています。来月以降は倭国の観光業にも一定の影響が出るのではないかと懸念しています。今回の紛争ができるだけ早期に解決され、かつてのような平和的で友好的な関係が回復されることを強く望んでいます。 December 12, 2025

2025.03その1
なつさん生誕、痛天~TDC~両国
なつさんのイベントに初めて行った気がする。え〜体調不良で消えてしまって申し訳ありませんでした
痛天にも初めて行った！車めっちゃ良かったしその後の行動は色々カオスで最高でした https://t.co/9g8K3CPIzN December 12, 2025

@fields_food 東京行ったとき両国で泊まること多いんですが
歩いていける範囲で資さんうどんできててお初することができました
博多行ったときは博多駅近くの牧のうどんも良かったですw December 12, 2025

終わったあと両国に刀でも観に行くか…何も予定ないんだよな… December 12, 2025

【香港ＴＶへの志位インタビュー】
高市首相台湾発言　解決には撤回しかない
中国側にも３点で理性的対応を提起
志位議長が主張
香港フェニックステレビインタビュー
（赤旗12/3より）

　倭国共産党の志位和夫議長は２日、香港フェニックステレビのインタビューに応じ、「台湾有事は存立危機事態」と述べた高市早苗首相の答弁と、日中関係の打開について見解を述べました。

≪特定の国を名指しして戦争がありうると宣言≫
　まず、高市首相の「台湾発言」について問われました。志位氏は、「最大の問題は、特定の国を名指しして、戦争を行うことがありうると公言したことであり、こんな発言をした首相は戦後の歴史でも高市氏が初めてです」と指摘。「台湾海峡での米中の武力衝突が、『どう考えても存立危機事態になりうる』という答弁は、倭国に対する武力攻撃がなくても、米軍を守るために自衛隊が中国に対する武力行使を行う――戦争を行うことがありうると宣言したことになります。戦争放棄をうたった倭国国憲法を蹂躙（じゅうりん）し、日中両国民に甚大な被害をもたらす惨禍につながる危険きわまりない発言で、絶対に許されるものではありません」と述べました。

≪日中両国関係正常化の土台を壊す発言≫
　続いて日中国交正常化に伴う１９７２年の日中共同声明との矛盾について問われました。志位氏は、高市発言は日中両国が国交正常化以降確認してきた一連の重要な合意に背くものだと批判。「７２年の日中共同声明では、中国政府が『台湾が中国の領土の不可分の一部』だと表明したことに対して、倭国政府は『十分理解し、尊重し、ポツダム宣言第８項を堅持する』としたことで国交正常化が実現しました。高市首相が、台湾問題への軍事的介入の可能性を公言したことは、中国側の立場を『十分理解し、尊重する』という共同声明を乱暴に踏みにじるもので、日中両国関係正常化の土台を壊す発言といわなければなりません」と主張しました。

　さらに志位氏は、日中両国は２００８年の日中首脳共同声明で、「（日中）双方は、互いに協力のパートナーであり、互いに脅威とならない」と合意している点をあげ、「高市発言は、中国に対する軍事的威嚇の発言であり、０８年の共同声明に反する発言であることも明瞭です」と主張。「いま起こっている日中の対立と緊張は、高市首相が、倭国と中国の平和と友好を根本から損ない、日中両国の合意に根本から反する誤った発言をしたことをきっかけにして生まれているものです。この対立と緊張を解決するには、発言をきっぱりと撤回するしかありません。それ以外の道はありません」と訴えました。

≪中国政府へ①ごく一部の右翼的潮流と倭国国民を区別した対応を≫
　旅行警告や輸入規制などといった中国側の対抗措置についても問われました。志位氏は、「中国政府が、日中両国の基本的合意に照らして高市発言を批判し、撤回を求めていることは当然のことです」とした上で、「同時に、中国政府が、次の諸点をふまえて対応することが、問題の理性的解決にとって重要だということを、率直に指摘し、求めたい」として中国側に３点を提起しました。

　第１は、「高市発言に現れたようなごく一部の右翼的潮流と、倭国国民を区別した対応が重要」だということです。志位氏は、「中国は、これまで歴史問題に対しても、倭国軍国主義を進めた勢力と、倭国国民を区別した対応をとってきました。今回もそうした対応が必要です。倭国国民の多数は、日中の友好関係の発展を願っており、戦争でなく平和を願っています」と指摘し、「そうした倭国国民の理解と共感を得る対応を行う」ことを求めました。

≪中国政府へ②人的交流、文化交流、経済関係にリンクさせない≫

　第２は、「この問題を、両国の人的交流、文化交流、貿易や投資など経済関係にリンクさせない」ということです。

　志位氏は、「政治的な対立は、あくまでも政治問題として解決すべきです。人的交流や経済関係にリンクさせれば両国の国民が苦しみ、両国の経済が打撃を受け、両国国民間の対立と亀裂をいっそう深刻なものとします。こうした対応は避けなければなりません」と述べました。

≪中国政府へ③事実に基づかない言動、対立をことさらあおる言動はつつしむ≫
　第３は、「事実に基づかない言動、対立をことさらあおるような言動はつつしむべきだ」ということです。志位氏は、「そのような言動によって日中両国の緊張と対立がエスカレートすることは、問題の道理ある解決の妨げになるだけだということを率直に指摘したい」と述べ、冷静で理性的な対応を求めました。

　その上で、志位氏は、「高市発言に対する倭国共産党としての基本的批判点と中国側に対する３点の要請は、すでに、しかるべき形で中国の政府・党に伝えた」ことを明らかにしました。

≪小手先のゴマカシで解決できる生易しい問題ではない≫
　１１月２６日の党首討論で、高市早苗首相が「台湾発言」を、「事実上撤回している」との一部評価に対して、志位氏が、「撤回していない」と断言している点について問われました。志位氏は、「党首討論で、高市氏が『従来の見解を繰り返しただけ』だと答弁したことをもって撤回にはなりません。従来の見解をも踏み越えた誤った発言を行ったことを認め、撤回を明言しなければ撤回となりません。この発言は、日中両国関係の土台をゆるがす深刻な発言であり、小手先のゴマカシで解決できるような生易しい問題ではありません」と述べました。

≪最優先で撤回を、一連の重要な合意を再確認し、友好関係の再構築を≫
　最後に、現状改善のために倭国政府が最優先でとりくむべき課題と、今後の日中関係の見通しを問われました。志位氏は、「まずは高市発言の撤回が最優先です。これなくしては先に進む土台がないということになります」と述べ、発言の撤回を重ねて求めました。

　志位氏は、「そのうえで、今後の日中関係を展望した場合、１９７２年の国交正常化以来、双方が交わしてきた一連の重要な合意を再確認し、その土台のうえに友好関係を再構築していく努力が必要になります」と強調しました。

≪「三つの共通の土台」を重視し、両国関係の前向きの打開を≫
　志位氏は、その大前提の問題として、「１９７２年の日中共同声明における合意を倭国側が厳格に順守することを明確にする」ことをあげた上で、日中両政府間に存在する「三つの共通の土台」を重視して、それを生かして両国関係の前向きの打開をはかり、平和と友好を確かなものにしていく外交的努力を提起しました。

　第１は、２００８年の日中共同声明に明記された「互いに脅威とならない」という点です。双方が緊張と対立を悪化させる行動を自制する。倭国は敵基地攻撃能力の強化と大軍拡をやめる。中国は、東シナ海などでの力を背景にした現状変更の動きをやめる―などです。

　第２は、尖閣諸島の問題について、１４年の日中合意で、「尖閣周辺等東シナ海の海域において近年緊張状態が生じていること」について、日中が「異なる見解を有している」と認識し、「対話と協議」をつうじて問題を解決していくと確認していることです。志位氏は、この合意の具体化として、「危機管理メカニズム」を強化するとともに、「南シナ海行動宣言」（ＤＯＣ）のような、紛争を激化させる行動を互いに自制するルールを日中間で取り決めることを、倭国共産党として提案していることを述べました。

≪北東アジアでブロック対立でなく、包摂的な平和の枠組みの構築を≫
　第３は、東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）が提唱している「ＡＳＥＡＮインド太平洋構想」（ＡＯＩＰ）を、日中両国政府がいずれも支持しているという事実です。志位氏は、「北東アジアで、日米韓、中ロ朝の二つのブロックが形成され、対立がエスカレートする危険が強まっていることを強く憂慮しています」と述べ、「ブロック対立でなく、包摂的な平和の枠組みを構築する努力をすべきです。日米中もふくめ、地域のすべての国を包摂する東アジアサミットという枠組みが現に存在しています。ＡＳＥＡＮと協力してこの枠組みを発展させ、ＡＯＩＰを成功させるために、日中両国政府が協力していく方向を目指すべきです」と提起しました。 December 12, 2025

@yuzunokawa2025 初場所は久々に常盤山部屋千パに
出席したくて…
無謀にも千秋楽狙いです😅
🎟️が🎯当たらなかった場合は、
前日入りは止めて、当日の🚅で
両国しようかと…😂 December 12, 2025

倭国と韓国がバドミントンを通じて交流しようと、両国の代表選手らが参加する大会が座間市で開かれています。
https://t.co/mTHREwKaku
#tvkニュース December 12, 2025

クレムリンでロシアのプーチン大統領とウィトコフ特使がウクライナ問題の解決について行った会談の要点。

■会談の経過-------------------
会談は5時間続いた。
「つまり、ウクライナ危機の長期的な平和的解決に向けた今後の共同作業の見通しについて、詳細に議論する機会があった」と述べた。
「会談は非常に有益で、建設的、そして非常に内容のあるものだった」。

クレムリンでの会談では、ウクライナ和平計画のいくつかの案が検討された。
「当然のことながら、我々は米国の同僚たちと、米国がしばらく前にモスクワに提出した草案や文書の内容について話し合った」。

「具体的な文言や具体的なアメリカの提案について議論したのではなく、これらのアメリカの文書に込められた本質そのものについて議論した」。

ロシアは、米国によるウクライナ和平計画の最初の案に続き、さらに4つの文書を受け取り、それらは本日、クレムリンでの会談で議論された。
トランプの27項目の計画、そして「その後、さらにいくつかの文書、すなわち4つの文書を受け取り、それらは本日、会談でも議論された」。

「 これらの文書の内容については明らかにできない。いずれもウクライナ危機の長期的な平和的解決に関するものだ」

■会談の結果-------------------
ウクライナに関する妥協案はまだない。米国の提案の中にはロシアが受け入れ可能なものもあれば、受け入れ難いものもある。

会談では領土問題も取り上げられた。「具体的に領土問題について議論した」。
プーチン大統領は会談で、「欧州側が和平の文脈で見せる破壊的な行動」について評価を示した。

プーチン大統領は、ウィトコフ特使を通じてトランプに友好的な挨拶と、いくつかの重要な政治的メッセージを伝えた。これらのメッセージは「対話者によって記録された」。

クレムリンでの会談では、特に「両国の将来の経済協力の巨大な展望」が議論された。

会談に参加した実業家兼投資家のジャレッド・クシュナーは、しばらく前からウクライナ問題に関するロシアと米国の接触に関与している。

■今後の行動-------------------
クレムリンでの会談の結果、ロシアと米国はウクライナ問題の解決について互いに距離を縮めることはなかった。「確かに距離は縮まっていない。しかし、ワシントンとモスクワの両方で、まだ多くの作業が残っている。この点については合意しており、接触は継続される」。

プーチン大統領とトランプの会談の可能性は「この道筋でどのような進展が達成できるか」によって決まる。「補佐官や外務省の代表者を通じて、粘り強く、粘り強く取り組んでいく」。

米国代表団は、今日のクレムリンでの会談後、米国に戻ると述べた。「彼らはキエフに行くとは約束しなかった」。
「同僚たちは帰国する。本日取り上げられた問題について協議する。そして、おそらく電話で連絡があり、我々は協議を続けるだろう」。 December 12, 2025

サンフランシスコ平和条約が違法で無効とすると
・中共は締結48カ国と敵対関係に。
・戦後秩序の中で積み上げてきた
　戦争賠償・戦後補償やりなおし⇒うげぇ無理。

巻き戻しはそう単純でもない。
・倭国国の主権も回復していないことになる。
・台湾はポツダム宣言受諾時に接収済。
・倭国に主権が復活していないので
　統治を復活するのは無理筋。

【経緯】
・1943年カイロ宣言。
　中華民国への台湾割譲が記載される。
・1945年倭国のポツダム宣言受諾にともない、
　中華民国が接収（台湾光復）して台湾省となる。
・1949年中華人民共和国成立　国共内戦。
　中華民国国民党政府は台湾に移転。
・国連における中国代表権問題勃発。
・ソ連は安保理をボイコット

・1951年旧日米安全保障条約締結。
・1951年サンフランシスコ講和条約締結。
　中華民国は招かれず。ソ連は不参加。
　これにより倭国は台湾における権利、権原及び
　請求権を放棄し、施政権を喪失。
・1952年中華民国との日華平和条約でもこれを確認。
・「中国大陸は反乱軍八路軍・新四軍と中国共産党に
　よって不法に占領されている状態」と国連および
　日華両国が規定。
・条約の適用範囲は、現に中華民国が支配する領域
　と限定。のちにだんだん占領されていく。
・1952年サンフランシスコ講和条約発効。

・中華民国は賠償金請求権を放棄、
　ただし在外資産による賠償は受けている。
　台湾移転によって、中華人民共和国が簒奪。
・1953年朝鮮戦争終結。
　ソ連による中国代表権、中華民国追放の主張続く。
・1956年日ソ共同宣言。倭国の国連加盟。
・1960年日米新安保条約締結。
・アフリカ諸国の加盟によりパワーバランス崩れる。
・1971年アルバニア決議により中華人民共和国が
　中国代表権者として国連加盟。
　中華民国を国連から追放。
・1972年日中共同声明。
　中国は対日賠償請求権を放棄。
　日華平和条約を破棄し倭国は中華民国と断交。
・1978年日中平和友好条約。

【現状は】
・サンフランシスコ講和条約の有無にかかわらず、
・一貫した「倭国は「一つの中国」の原則を尊重」
　する立場として、台湾の帰属については
「主権の帰属先について、発言する立場に無い」ので、
・現状の中華民国として主権を回復することで
　合意形成があれば無問題。
・倭国としては、隣国における平和的解決を望む。
・尖閣諸島、沖縄県には領土問題は存在しない。
・台湾への武力行使が発生し、国連・米国が介入し
　最悪のシナリオとして、倭国領土・領海を侵害
　するような交戦状態になった場合、倭国は
　存立危機状態であると認識して、自衛権を発動する。 December 12, 2025

「魔法少女・ぐるめぐり」が面白い！　
第8食 両国・なつかしのスイカそうめん

#魔法少女・ぐるめぐりはいいぞ
#祝第１集発売
#サンデーうぇぶり

｢覚えてなくても覚えてるんだ｣
キオクを封印されても舌に刻まれた思い出までは奪えない！
このエピソードも心に染みました
https://t.co/I3NnK6cjYF December 12, 2025

【琉球新報１２月２日　泉川友樹氏寄稿】
＜寄稿＞高市首相「存立危機」答弁／日中の英知 試されている
泉川友樹（倭国国際貿易促進協会理事・事務局長）

泉川氏の許可を得て転載する。
https://t.co/P3Io9DOod9

高市早苗首相が１１月７日の衆議院予算委員会で岡田克也委員の質問に対し「例えば、台湾を完全に中国北京政府の 支配下に置くようなことのためにどういう手段を使うか。（中略）それが戦艦を使って、そして武力の行使も伴うもの であれば、これはどう考えても存立危機事態になり得るケースであると私は考えます」と答弁し、日中両国に衝撃が走 った。

中国の怒りはすさまじく、予定されていた多くのイベントが延期・中止されたほか、倭国への渡航自粛や留学先とし ての再検討を自国民に呼びかける事態に発展している。１１月１８日に金井正彰外務省アジア大洋州局長と劉勁松外交 部アジア司長の局長級協議が北京で行われたが、解決・緩和の糸口は見出せていない。

この問題は現在も進行中であり、今後の展開について予断をもって語ることは難しい。そこで、ここでは中国がなぜ ここまで怒りをあらわにしているのか、その背景について３点紹介したい。

１点目は、発言が現役の首相による国会答弁として行われたことだ。これまで安倍晋三元首相が「台湾有事は倭国有 事」と発言したことはあったが、首相を退任した後のオンライン講演会での発言であり、政府を代表するものではなか った。今回の発言は政府全体を拘束する国会での答弁であり、中国にとりその政治的な重みはこれまでとは全く次元の 異なるものだった。

２点目は、この発言が１０月３１日に韓国で行われた習近平主席との首脳会談直後に飛び出したことだ。これまで中 国に対し厳しい発言を繰り返してきた高市首相と会うことに不安を抱えながらも日中関係の発展という大局的見地から 首脳会談を決断した中国としては、国家元首の顔に泥を塗られたように感じたのだろう。２０１２年９月にウラジオス トクで胡錦濤国家主席から野田佳彦首相に尖閣国有化を控えるように強く要請したにも拘らず、帰国直後に国有化を実 行し中国側の激しい反発を招いた時と重なる。

３点目は、答弁で挙げられたケースが台湾海峡を対象としていたことである。台湾は１８９４年に勃発した日清戦争 の結果「下関条約」によって清国から割譲され、１９４５年の敗戦に至るまで倭国が植民地統治した地域だ。戦後８０ 年の節目にかつて倭国が植民地統治を行い、中国が最もデリケートな問題として扱っている台湾という地域でのケース を倭国が「存立危機事態になり得る」と言及したことは中国には受け入れがたく「新軍国主義」の到来を想起させるも のだったと推察される。

以上のような背景を踏まえた上で、今後日中双方は事態の沈静化に向けて外交努力を尽くす必要がある。両国の英知 が試されている。

◇いずみかわ・ゆうき　１９７９年、豊見城市生まれ。沖縄国際大学卒業後、北京に留学。２００６年、倭国国際貿易 促進協会に就職。現在、同協会理事・事務局長。 December 12, 2025

@sohbunshu 凄いですね。

こうやって反論リプで中国の人権問題の指摘を集める手法、意図的ですよね？

倭国人の嫌中感情を煽りながら、同じポストで中国人の反日感情も焚きつける。

貴殿はマジで両国の溝を深めるために領事館の広報をやっているようだ。

目的は何ですか？まずは沖縄？印象操作がすごいもんね https://t.co/6wQVE8fe1q December 12, 2025

大きな動き。被害者の方の補償に向けた財産保全のためにも、両国政府で連携して対応を進めてほしいと思います。 https://t.co/BmFDz11e5t December 12, 2025

今日からWBC東京ラウンドのローチケ先行販売も始まりましたね。倭国戦はもちろん3/8の韓国×台湾も注目の声が多く見られました。

もう一つチェコ×台湾もぜひ倭国のファンに足を運んでみてほしい試合。
★土曜日のデーゲーム
★倭国野球とも友好的な両国
★フルプや呉念庭など元NPB戦士も出る可能性 https://t.co/K3cmHoGimk December 12, 2025

所謂ネトウヨと侮辱される人は、倭国とか中国よりの人間に見えます。

でも、わたしは違う。

基本は両国の歴史にはあまり関心がない。

あるように思うかも、でも、違う。

倭国をサブカルとか過去には芸術産み出した国とかご飯がおいしいとか治安がよいとしか思っていない。

中国にも似た視点。 December 12, 2025