新聞社やテレビ局が中国からのカネでハコモノみたいにズブズブになってるんじゃないか⁉️って話がネットで飛び交う一方で、大川原化工機みたいな町工場は、兵器になるかどうかも怪しい機械でガサ入れされて会社ごと半死半生🥶😱😨

結果、冤罪でしたと分かった頃には取引先も顧問も失ってる、、、

この落差こそが今の倭国の病気だよ。

言論を担うマスメディアは、本来いちばん権力から距離を取らなきゃいけない連中だよ。

ところが実際は、政府や中国企業との広告、ビジネスの利害が絡んで、都合の悪いニュースは小さく、視聴率とスポンサーにウケる話は大きく、ってパチンコ屋のネオンみたいに光るとこだけピカピカさせてる。

その結果、市民が本当に知らなきゃいけないのは「どのメーカーが違法輸出したか」より、「誰が情報の蛇口を握って、どの国の顔色をうかがいながらニュースを流しているのか」ってことなのに、そこはほとんど検証されない🤷🏻‍♀️

片や、中小企業の社長は、役所の解釈一つ、検察のメンツ一つで人生ごと吹き飛ぶ🪦

裁判で無罪を勝ち取っても「間違ってました、はいチャラです」とはならないんだよ？

従業員の生活も、地域の仕事も、取引先の信用も、一回バラバラに壊したら元には戻らない、、、

兵器にもならない装置の輸出には鬼の首を取ったみたいに動くのに、情報という見えない兵器を振り回してるメディアには、停波どころか反省会すらロクに開かれない。

ここまで来ると、安全保障って言葉は、戦車やミサイルの数より、国民がどれだけ多様な情報源を持てるか、権力とメディアをどこまで疑えるか、その余力のことを指すんじゃないかと思うのよねー。

本当に倭国にとって危険なのは、ネジ一本の輸出ミスより、「自分たちが流してるものだけが真実だ😤」と平然と言える放送局と新聞社かもしれないね。

そこを野放しにしたまま、中小企業だけ見せしめにしてたら、この国の正義はじわじわと空洞になっていくよ🚨 December 12, 2025

徳島新聞が俺のことを書いてくれました(__)

前作（最高裁に告ぐ）も、
裁判所との関係悪化を避けたい大手マスメディアが
完全無視する中で、
一部の中小メディアが頑張ってくれました(__) https://t.co/R9EYR5T3BH December 12, 2025

@77Tatsu 信者として生まれて来た事を誇りに思い、両親に感謝し、自分の意思で信仰を持って堂々と歩む家庭連合の若者達は、本当に倭国の誇りであると、私も思います🦋👍💫🦋

家庭連合にはこのような素晴らしい若者達がいる事を高裁の裁判長さんはじめ司法の方々、マスメディアの方々多くの国民に知って欲しい🙏 December 12, 2025

@togootto こんなエセジャーナリストを出演させるマスメディアが一番悪い。、 December 12, 2025

まるで、ベルリンに迫る空襲で、屋内市民プールの屋根に大穴を開けられて「これで寒中水泳ができる！」と、真冬に歯をガチガチ鳴らしながらも微笑む市民の映像を宣伝映画として流布させてたナチスのプロパガンダ。国民に”やせ我慢”の強要するためのツールでしかないマスメディア。平時ですらこれ。 December 12, 2025

マスメディアは長年にわたって、視聴者と読者の信頼を裏切ってきた。節目ごとに自らの誤りを正す機会は何度もあったが、実際は SNSからの指摘を「デマ」「陰謀論」「ネットは危険」と切り捨てる方 を選んだ。

しかし、SNSが明らかにしたのは“市民の無知”ではなく、マスメディア側の慢心・怠慢・構造的バイアス
であると言わざる負えない、象徴的な事例を並べます。

そして、現在進行形で中国共産党のプロパガンダに対して強い非難をあげる大手メディアが存在しないことが現在の倭国のマスメディアは既に死んでいることを示す証拠に他なりません。

⸻
① 2011 福島第一原発事故：政府発表の無批判な横流し
事故直後、主要メディアは政府の「ただちに健康への影響はない」（枝野官房長官 2011/3/12）をほぼそのまま報じた。

しかし後日、
　• SPEEDI情報の非公開
　• 放射性ヨウ素の拡散予測の過少報告
　• 御用学者の偏った解説
が問題化。

これはSNSでは早い段階から指摘されていたが、
メディアは自主検証を行わず、「過剰反応だ」「風評だ」 と市民側を批判した。

結果的に“風評加害者”は国民ではなく、検証を怠ったメディア側だった ことが、後の国会事故調で明確化した。

⸻
② 2016 米大統領選①：世論調査の誤読とバイアス（事実）
CNN・NYT・BBCなど主要メディアが「クリントン勝利確実」を連日報じた。NYTは前日まで「勝率85%」と公表。しかし蓋を開ければ真逆。

後にメディア自身が認めた失敗は以下：
　• 非都市部圏の票を軽視
　• 反既得権層の世論を“極右扱い”
　• SNSの兆候を見落とし
　• 都市部偏重の取材網

分析を誤りながら、SNSや独立ジャーナリストの指摘を「フェイク」と切り捨てたことは現在のメディア不信の起点のひとつとなっている。

⸻
③ 2020 “報道しない自由”：一斉沈黙が国民に可視化された年
2020年の各種疑惑—とくに
　• 黒川弘務検事長の違法賭博問題（文春スクープ）
　• モリカケ関連の続報
　• 中国製アプリや大学研究連携のリスク

これらを主要マスコミは一斉に“短く報じて終了”し、ネットユーザーが「報道しない自由」という言葉を普及させ、マスコミの恣意的な取捨選択姿勢を明らかにした。

SNSがなければ、ニュースの取捨基準は“テレビ局の意向”に完全に握られたままだった。

⸻
④ 2024 米大統領選②：編集誘導の問題が全世界で炎上（事実）

2024年、米国で以下が立て続けに問題化した：
　• バイデンの非公開討論の編集疑惑（CNNが「編集した」「していない」発言を二転三転）
　• AI生成疑惑の映像を“未検証のまま”報じた局が複数
　• 候補者の失言だけを切り抜く偏った構図

米国議会で正式に“Major media credibility crisis” （重大な信頼危機）と取り上げられるレベルになった。

「マスメディアがSNSに勝てない」のではなく、
“事実と誠実さで負けた” のが実態。

⸻
⑤ 国内：兵庫県知事報道（2023–2024）

兵庫県知事が就任直後から、1年以上にわたり連日ワイドショーで批判された。
しかしその多くは：
　• “内部文書”と称されるが内容の出どころ不明
　• 証拠ない、あるいは、脆弱な噂話を解説者が断定口調で語る
　• 虚偽疑惑が後で否定されても謝罪・訂正なし、情報加害者としての責任の放置

2024年には公平性を欠く報道として審議入り（BPO扱い）。メディアが“物語ありきで人を潰す”構図が露呈した。

⸻
◆ ⑥ 高市氏の台湾発言報道（202④）
高市氏が「台湾は倭国の重要なパートナー」と述べた際、中国政府が強い政治的反応を示した。
しかし倭国メディアの反応は：
　• 中国側の圧力 → ほぼ沈黙
　• 倭国側の発言 → 「挑発」「不用意」と批判

この“報道軸のねじれ”こそ倭国の問題。
外国政府の怒りを基準に倭国政府を責める構図は、ジャーナリズムではなく単なる 政治的自己検閲 である。

⸻
⑦ 中国関連報道の構造的偏り（2000年代〜現在）
中国の：
　• 国境紛争
　• 人権問題
　• 開発途上国への債務圧迫
　• 言論統制
　• 海洋侵出

これらを正面から指摘する報道は極端に少なく、
“公式発表ベースの記事”だけが増えた。
しかしSNSが一次資料と衛星画像で裏取りし、
中国関連報道が偏向していた事実 は完全に露呈した。

*記事の正確性については気を付けていますが、町ない等ありましたらご指摘ください。ご協力ありがとうございます。 December 12, 2025

マスメディアは長年にわたって、視聴者と読者の信頼を裏切ってきた。節目ごとに自らの誤りを正す機会は何度もあったが、実際は SNSからの指摘を「デマ」「陰謀論」「ネットは危険」と切り捨てる方 を選んだ。

しかし、SNSが明らかにしたのは“市民の無知”ではなく、マスメディア側の慢心・怠慢・構造的バイアス
であると言わざる負えない、象徴的な事例を並べます。

そして、現在進行形で中国共産党のプロパガンダに対して強い非難をあげる大手メディアが存在しないことが現在の倭国のマスメディアは既に死んでいることを示す証拠に他なりません。

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① 2011 福島第一原発事故：政府発表の無批判な横流し
事故直後、主要メディアは政府の「ただちに健康への影響はない」（枝野官房長官 2011/3/12）をほぼそのまま報じた。

しかし後日、
　• SPEEDI情報の非公開
　• 放射性ヨウ素の拡散予測の過少報告
　• 御用学者の偏った解説
が問題化。

これはSNSでは早い段階から指摘されていたが、
メディアは自主検証を行わず、「過剰反応だ」「風評だ」 と市民側を批判した。

結果的に“風評加害者”は国民ではなく、検証を怠ったメディア側だった ことが、後の国会事故調で明確化した。

⸻
② 2016 米大統領選①：世論調査の誤読とバイアス（事実）
CNN・NYT・BBCなど主要メディアが「クリントン勝利確実」を連日報じた。NYTは前日まで「勝率85%」と公表。しかし蓋を開ければ真逆。

後にメディア自身が認めた失敗は以下：
　• 非都市部圏の票を軽視
　• 反既得権層の世論を“極右扱い”
　• SNSの兆候を見落とし
　• 都市部偏重の取材網

分析を誤りながら、SNSや独立ジャーナリストの指摘を「フェイク」と切り捨てたことは現在のメディア不信の起点のひとつとなっている。

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③ 2020 “報道しない自由”：一斉沈黙が国民に可視化された年
2020年の各種疑惑—とくに
　• 黒川弘務検事長の違法賭博問題（文春スクープ）
　• モリカケ関連の続報
　• 中国製アプリや大学研究連携のリスク

これらを主要マスコミは一斉に“短く報じて終了”し、ネットユーザーが「報道しない自由」という言葉を普及させ、マスコミの恣意的な取捨選択姿勢を明らかにした。

SNSがなければ、ニュースの取捨基準は“テレビ局の意向”に完全に握られたままだった。

⸻
④ 2024 米大統領選②：編集誘導の問題が全世界で炎上（事実）

2024年、米国で以下が立て続けに問題化した：
　• バイデンの非公開討論の編集疑惑（CNNが「編集した」「していない」発言を二転三転）
　• AI生成疑惑の映像を“未検証のまま”報じた局が複数
　• 候補者の失言だけを切り抜く偏った構図

米国議会で正式に“Major media credibility crisis” （重大な信頼危機）と取り上げられるレベルになった。

「マスメディアがSNSに勝てない」のではなく、
“事実と誠実さで負けた” のが実態。

⸻
⑤ 国内：兵庫県知事報道（2023–2024）

兵庫県知事が就任直後から、1年以上にわたり連日ワイドショーで批判された。
しかしその多くは：
　• “内部文書”と称されるが内容の出どころ不明
　• 証拠ない、あるいは、脆弱な噂話を解説者が断定口調で語る
　• 虚偽疑惑が後で否定されても謝罪・訂正なし、情報加害者としての責任の放置

2024年には公平性を欠く報道として審議入り（BPO扱い）。メディアが“物語ありきで人を潰す”構図が露呈した。

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◆ ⑥ 高市氏の台湾発言報道（202④）
高市氏が「台湾は倭国の重要なパートナー」と述べた際、中国政府が強い政治的反応を示した。
しかし倭国メディアの反応は：
　• 中国側の圧力 → ほぼ沈黙
　• 倭国側の発言 → 「挑発」「不用意」と批判

この“報道軸のねじれ”こそ倭国の問題。
外国政府の怒りを基準に倭国政府を責める構図は、ジャーナリズムではなく単なる 政治的自己検閲 である。

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⑦ 中国関連報道の構造的偏り（2000年代〜現在）
中国の：
　• 国境紛争
　• 人権問題
　• 開発途上国への債務圧迫
　• 言論統制
　• 海洋侵出

これらを正面から指摘する報道は極端に少なく、
“公式発表ベースの記事”だけが増えた。
しかしSNSが一次資料と衛星画像で裏取りし、
中国関連報道が偏向していた事実 は完全に露呈した。

*記事の正確性については気を付けていますが、町ない等ありましたらご指摘ください。ご協力ありがとうございます。 December 12, 2025

@shibatajun 石丸ー玉木ー元彦方式。
ちょっと調べたら無能有害だとわかる人間を、
一部信者の熱狂的支援とマスメディアのサポートで、
あまり詳しくない/関心の低い層に有能有益な人間と感じさせる。
官房機密費や統一教会やクラウドワークスも絡んでるのでしょう。 December 12, 2025

全部のテレビのニュースを
見てるワケじゃあないけど、
総領事の投稿についてた
朝日新聞の投稿には
どこか局や番組は触れたの？
マスメディア同士が監視しなくて
機能するワケないのに。
#朝日新聞
#マスコミ December 12, 2025

@dekapandeka 結局、倭国人の多くの人の罹っているマスメディアの洗脳を解くことが難しいってことですよね。「既得権益にとって有利であるという」検閲を通った報道しかテレビは流さないので。 December 12, 2025

マスメディアは長年にわたって、視聴者と読者の信頼を裏切ってきた。節目ごとに自らの誤りを正す機会は何度もあったが、実際は SNSからの指摘を「デマ」「陰謀論」「ネットは危険」と切り捨てる方 を選んだ。

しかし、SNSが明らかにしたのは“市民の無知”ではなく、マスメディア側の慢心・怠慢・構造的バイアス
であると言わざる負えない、象徴的な事例を並べます。

そして、現在進行形で中国共産党のプロパガンダに対して強い非難をあげる大手メディアが存在しないことが現在の倭国のマスメディアは既に死んでいることを示す証拠に他なりません。

⸻
① 2011 福島第一原発事故：政府発表の無批判な横流し
事故直後、主要メディアは政府の「ただちに健康への影響はない」（枝野官房長官 2011/3/12）をほぼそのまま報じた。

しかし後日、
　• SPEEDI情報の非公開
　• 放射性ヨウ素の拡散予測の過少報告
　• 御用学者の偏った解説
が問題化。

これはSNSでは早い段階から指摘されていたが、
メディアは自主検証を行わず、「過剰反応だ」「風評だ」 と市民側を批判した。

結果的に“風評加害者”は国民ではなく、検証を怠ったメディア側だった ことが、後の国会事故調で明確化した。

⸻
② 2016 米大統領選①：世論調査の誤読とバイアス（事実）
CNN・NYT・BBCなど主要メディアが「クリントン勝利確実」を連日報じた。NYTは前日まで「勝率85%」と公表。しかし蓋を開ければ真逆。

後にメディア自身が認めた失敗は以下：
　• 非都市部圏の票を軽視
　• 反既得権層の世論を“極右扱い”
　• SNSの兆候を見落とし
　• 都市部偏重の取材網

分析を誤りながら、SNSや独立ジャーナリストの指摘を「フェイク」と切り捨てたことは現在のメディア不信の起点のひとつとなっている。

⸻
③ 2020 “報道しない自由”：一斉沈黙が国民に可視化された年
2020年の各種疑惑—とくに
　• 黒川弘務検事長の違法賭博問題（文春スクープ）
　• モリカケ関連の続報
　• 中国製アプリや大学研究連携のリスク

これらを主要マスコミは一斉に“短く報じて終了”し、ネットユーザーが「報道しない自由」という言葉を普及させ、マスコミの恣意的な取捨選択姿勢を明らかにした。

SNSがなければ、ニュースの取捨基準は“テレビ局の意向”に完全に握られたままだった。

⸻
④ 2024 米大統領選②：編集誘導の問題が全世界で炎上（事実）

2024年、米国で以下が立て続けに問題化した：
　• バイデンの非公開討論の編集疑惑（CNNが「編集した」「していない」発言を二転三転）
　• AI生成疑惑の映像を“未検証のまま”報じた局が複数
　• 候補者の失言だけを切り抜く偏った構図

米国議会で正式に“Major media credibility crisis” （重大な信頼危機）と取り上げられるレベルになった。

「マスメディアがSNSに勝てない」のではなく、
“事実と誠実さで負けた” のが実態。

⸻
⑤ 国内：兵庫県知事報道（2023–2024）

兵庫県知事が就任直後から、1年以上にわたり連日ワイドショーで批判された。
しかしその多くは：
　• “内部文書”と称されるが内容の出どころ不明
　• 証拠ない、あるいは、脆弱な噂話を解説者が断定口調で語る
　• 虚偽疑惑が後で否定されても謝罪・訂正なし、情報加害者としての責任の放置

2024年には公平性を欠く報道として審議入り（BPO扱い）。メディアが“物語ありきで人を潰す”構図が露呈した。

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◆ ⑥ 高市氏の台湾発言報道（202④）
高市氏が「台湾は倭国の重要なパートナー」と述べた際、中国政府が強い政治的反応を示した。
しかし倭国メディアの反応は：
　• 中国側の圧力 → ほぼ沈黙
　• 倭国側の発言 → 「挑発」「不用意」と批判

この“報道軸のねじれ”こそ倭国の問題。
外国政府の怒りを基準に倭国政府を責める構図は、ジャーナリズムではなく単なる 政治的自己検閲 である。

⸻
⑦ 中国関連報道の構造的偏り（2000年代〜現在）
中国の：
　• 国境紛争
　• 人権問題
　• 開発途上国への債務圧迫
　• 言論統制
　• 海洋侵出

これらを正面から指摘する報道は極端に少なく、
“公式発表ベースの記事”だけが増えた。
しかしSNSが一次資料と衛星画像で裏取りし、
中国関連報道が偏向していた事実 は完全に露呈した。 December 12, 2025

@Parsonalsecret このデモに参加してこのXの記事を見てる方、目を覚ましなさい。みなさん倭国のテレビ局、新聞社、マスメディアは中国共産党からお金をもらってます。だから偏向報道なんです。高市政権を攻撃するんです。みなさん、いい加減目を覚ましなさい。 December 12, 2025

マスメディアも引き摺り下ろせるネタがほとんどないから、姑の因縁みたいなほんまくだらないことばっかり言うようになったな。またNHKがそれを率先する醜悪さと言ったらもう見てられんな https://t.co/z0vU1KJdGz December 12, 2025

マスメディアも引き摺り下ろせるネタがほとんどないから、姑の因縁みたいなほんまくだらないことばっかり言うようになったな。またNTTがそれを率先する醜悪さと言ったらもう見てられんな https://t.co/IOu2e2Kuk2 December 12, 2025

いまXでは、過去には無かった倭国人の過激な発信が多い
アホが多い芸能界でも観る人が多くなり、また欧州での移民・難民の傍若無人な行動の動画を見て反応したのでしょう

マスメディアは報道しない自由を選び、高市政権を引き摺り落とそうとしていたが、逆にマスメディアを信用する人が減ったからでもある
共同通信も時事通信社も最早「親韓媚中大嘘発信社」に成り下がった‼️

田崎史郎も昨年までは「元時事通信者（解説委員）」とテロップにながれていたが今は無い
更に「駿河台大学客員教授」の肩書きも一瞬出て消えた
実態はどうだったのか？

発信力の無い彼の市長の「学歴詐称」は騒ぐのに、身内には甘いテレビ局💢
#BPOは機能不全で不要だ

マスメディアの偏向報道や差し替え嘘記事に対しては、力の無い一般人はSNSで吠えるしかない
但し、吠えるからには正しい情報を基にするのが前提だ
もし間違ってしまっなのなら即座に謝罪する
見ていたポストが、誤った情報ではないかと思ったなら問い合わせる等の互助は必要かなと思う‼️ December 12, 2025

↓この理屈はおかしいと感じながらも「立憲他野党は不甲斐ない」と感じている方々、政権を持たない野党に抱いている無根拠なマイナスイメージの理由を考えてみましょう。
頓珍漢な理屈で野党のイメージを損ねるためだけに存在する輩はマスメディアにも沢山います。
彼らに騙されていませんか？ https://t.co/NRbCQpUMtq December 12, 2025

@antitaxhike 支那とマスメディアの攻撃にも屈しない政権が誕生し野党第一党が参政党とは。倭国政治に地殻変動が起きたのは確実だ。SNSの普及で覚醒した国民が一つになったのだ。今後立民党の様な左翼リベラル政党は衰退の一途を辿るだろう。保守政党間での高レベル議論による政権奪取を競い合って欲しい。 December 12, 2025

障害が元夫による虐待だと判決まで国民に知らせず、しかも元夫が第一子も虐待で殺してることはX民が調べるまで分からないとはとんでもない。最初の報道でマスメディアは明かすべきでは？
このような偏向報道は断固として許されないし、国も報道姿勢を問題視して是正勧告をして欲しい。 https://t.co/828zU8005J December 12, 2025

@sayu_nt 自己の復讐心が、しかも99%無関係なところに向かい
それが山上の心に乗り移った感じもします
ここでも一番悪いのは無責任の極地に住む、偽善者・マスメディアなんだけどな December 12, 2025

@UnicornBot7 納得できる意見👍

維新嫌いの無党派から見ても
兵庫県知事への不信任案のマスメディアの叩き方は異常
各マスメディアが１００ゼロで斎藤知事が邪悪と報道操作
自民のカルト裏金
東京、埼玉、北海道知事など疑惑知事が多数スルー

自民vs他党の勝敗は
兵庫県民は悪政自民にＮＯを突きつけた正しい選択 December 12, 2025