お友達の皆様🍀#LOVEBITES INCの皆様おはようございます🌅
本日はお仕事です
本日勤労感謝の日
そして LOVEBITES FanMeeting
SHINING VOL.4ですね
当日なんで連続推し活ですいません
今日はお仕事でいけないので
行かれる方は楽しんで来て下さいね
そして来年3/29倭国武道館LIVEありますので興味ある方は是非見にきて下さい
今日は何にするか迷いましたが
「WE THE UNITED」の以前弾いたギターソロをリプ欄に置いておきますね
つたないですが良かったらみて下さい最近フォローして頂いた方は多分それなりに楽しんで頂けるかと思います
それでは日曜日楽しんで下さいね
皆様本日もよろしくお願いします
本日も良い1日を☕ November 11, 2025

Geminiはすごいことになっていますね。

『完全マスター英文法』

から1文コピペするだけで、『完全マスター英文法』の文法説明をベースに以下のものを作ってくれます。しかも、『完全マスター英文法』のどの箇所の説明がベースになっているか、そのソースも教えてくれます(このSNS上には出てませんが)。

英語の運用能力を上級まで上げたい学習者には最適だと思います。

ステップ1：倭国語原文

「私は、セントラルパーク、自由の女神、エンパイアステートビルを見て回りました」

ステップ2：自然な英語訳

[cite_start]I toured Central Park, the Statue of Liberty and the Empire State Building.

ステップ3：文法解説

この文の重要なポイントは、固有名詞（場所や建物の名前）につく冠詞（the）の有無です。倭国語には冠詞がないため、英語学習者が最も迷いやすい点の一つですが、本書では以下のようなルールと傾向が示されています。

1. 無冠詞（ゼロ冠詞）になる場合

[cite_start]身近な地域の地理的名詞や、範囲を明確に示せる名詞は 無冠詞（ゼロ冠詞） となる傾向があります。

* [cite_start]公園・広場・道: Central Park, Times Square, Park Avenue

* [cite_start]駅・空港・港・学校: Tokyo Station, JFK Airport, Pearl Harbor, Harvard University

* [cite_start]湖・山（単体）: Lake Michigan, Mt. Everest

* [cite_start]都市・国（単数）: New York, Chicago, Japan

2. 定冠詞（the）がつく場合

一方、建造物や、サイズ・範囲が明確ではない広大な自然、複数形で表される国名などには the が付きます。

* [cite_start]建造物・ビル: the Statue of Liberty, the Empire State Building

* [cite_start]※「自由の女神」のような The Noun of Proper Noun の形をとるものも the が付きます（例：the Gulf of Mexico）。

* [cite_start]川・海・砂漠・半島: the Mississippi River, the Pacific Ocean, the Sahara Desert

* [cite_start]解説：これらはサイズや境界が明確ではない（どこからどこまでか曖昧な）ものとして分類されます。

* [cite_start]複数形の地名・山脈・国名: the Alps, the Philippines, the United States

[cite_start]この文では、「セントラルパーク（公園）」は無冠詞、「自由の女神（像・建造物）」と「エンパイアステートビル（ビル）」は the を伴います。

ステップ4：練習

以下の倭国語を参考に、( ) 内に適切な語（the または \emptyset）を入れてください。

* 私たちはエベレスト山を見たことはありません。
I have never seen ( ) Mt. [cite_start]Everest.

* その船は太平洋を横断しました。
[cite_start]The ship crossed ( ) Pacific Ocean.

* 彼らはフィリピンへ行きました。
[cite_start]They went to ( ) Philippines.

* 私はタイムズスクエアで彼に会いました。
[cite_start]I met him at ( ) Times Square.

* ホワイトハウスはワシントンD.C.にあります。
( ) [cite_start]White House is in Washington D.C.

解答
* [cite_start]\emptyset （個々の山は無冠詞）
* [cite_start]the （海・大洋は the が付く）
* [cite_start]the （複数形の国名は the が付く）
* [cite_start]\emptyset （広場は無冠詞）
* [cite_start]The （建造物・官邸などは the が付く）

ステップ5：練習ー多肢選択式文法問題

1. My brother is currently studying at _____ Oxford University.
(A) a
(B) an
(C) the
(D) \emptyset

2. They are planning a trip to _____ Nile River next month.
(A) a
(B) an
(C) the
(D) \emptyset

3. _____ Lake Superior is the largest of the Great Lakes.
(A) A
(B) An
(C) The
(D) \emptyset

4. We stayed at a hotel near _____ Hyde Park.
(A) a
(B) an
(C) the
(D) \emptyset

解答と解説

1. (D) \emptyset
* [cite_start]解説: 大学名（University）が後ろに来る場合や、特定のキャンパス・駅名などは通常、無冠詞（ゼロ冠詞）です。本書の例では "Harvard University" や "Tokyo Station" が無冠詞のカテゴリーに含まれています。

2. (C) the
* [cite_start]解説: 川（River）、海（Ocean）、砂漠（Desert）などの地理的名称には定冠詞 the が付きます。これらはサイズや範囲が明確でないものとして分類されます。

3. (D) \emptyset
* [cite_start]解説: 個々の湖（Lake）の名前には通常、冠詞を付けません。本書の例では "Lake Michigan" が無冠詞として挙げられています。

4. (D) \emptyset
* [cite_start]解説: 公園（Park）、通り（Street/Avenue）、広場（Square）の名前には通常、冠詞を付けません。本書では "Central Park" や "Park Avenue" が例として挙げられている。 November 11, 2025

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一人の市民として今回のやり取りを見ていると、中国政府の対応は、冷静な外交というより、倭国国内の議論そのものを揺さぶるための政治的圧力に見えます。米国大統領がはるかに強い言葉で中国を批判した時には、表向きの批判こそあっても、米国社会を直接分断するような措置はかなり抑制的でした。ところが、倭国の首相が自国の法制度に沿って「台湾封鎖は倭国の存立を脅かし得る」と述べた途端に、渡航警告や世論への働きかけが一斉に動き出す。この落差は、誰を本気で恐れ、誰を内政干渉の入り口と見ているのかを、かなり率直に示しているように思えます。

高市総理の政治的スタイルに違和感を覚える人がいてもよいでしょう。それでも、倭国の首相が倭国の安全保障について、倭国の法律に基づいて語る権利まで、外国政府の「不快感」で細らせる前例を許してよいかどうかは、立場を超えて考えるべき問題です。もし今回の圧力に迎合して、安全保障の話題がタブーになれば、次は労働や人権、環境など、いわゆるリベラルな論点も同じ手法で封じ込められるかもしれません。表現の自由や市民社会の自律を重んじてきた人ほど、ここでの自己検閲には敏感であるべきだと思います。

安全保障の現実を、法の枠内で淡々と説明することは、挑発ではなく抑止であり、戦争を避けるための最低限の責任です。右か左かではなく、倭国が自分の将来を自分の言葉で議論できるかどうか。その当たり前の条件だけは、互いに意見が違っても、守ろうとする側に立ちたいと考えています。

As an ordinary voter in Japan, watching this controversy, I cannot help feeling that Beijing is not engaging in normal diplomacy but trying to press on our domestic debate itself. When a president of the United States used much harsher language toward China, there were strong words from Beijing but relatively few steps that could seriously fragment American society. In contrast, when our prime minister simply stated, within Japan s legal framework, that a blockade of Taiwan could threaten Japan s survival, travel alerts and pressure on public opinion quickly followed. This difference suggests very clearly whom Beijing truly fears and whom it sees as an easier target for interference.

People are free to dislike Prime Minister Takaichi s political style. Yet the deeper question is whether a Japanese prime minister may speak about Japan s security, on the basis of Japanese law, without that speech being narrowed by a foreign government s displeasure. If we yield now and treat security as an off limits topic, the same method may later be used to silence discussions on labor rights, human rights, or the environment that many progressives care about. Those who value freedom of expression and an autonomous civil society should be especially wary of such self censoring.

To describe security realities calmly and within the law is not an act of provocation. It is a form of deterrence and a basic duty to prevent war. This is not a clash between right and left, but a test of whether Japan can still discuss its own future in its own words. On that minimum condition for democracy, I would like to stand with those who defend the space for honest debate, even when we disagree on many other things. November 11, 2025

（私訳）
歴史を通じて、米国の反対派は、米国が長期にわたる戦争を避けるか、あるいはそもそも戦争に関与しないと考えることが多かった。例えば、1941年の倭国、1950年の北朝鮮、1990年のイラクなどである。もし米国が適切な時に強いシグナルを送り、現状維持のためには断固として戦争に関与するか、あるいは莫大な資源を犠牲にしても長期にわたる紛争に対処しようとすることを反対派に理解させていたら、これらの過去の挑戦は抑止できたかもしれない。

しかし現実には、これら3つの事例において、米国の決意を示すはずだった行動は「遅すぎた」のである。将来、このような不幸を避け、抑止力を維持するためには、米国とその同盟国は、たとえ長期間を要し、多大な資源を費やし、多くの血と財産を犠牲にしても、台湾海峡紛争を抑止し、撃退するという強い決意を意識的に示す必要がある。これは、実際の紛争を抑止するための、危機発生前の極めて重要なシグナルとなる。一方で、このような強い決意を示すレトリックや作戦上のシグナルは、危機発生時に「まず緊張緩和」を重視する西側知識人社会の一部からは「エスカレーション」と解釈されがちである。しかし、こうした選好は、長期化と多大な犠牲を伴う紛争のリスクを冒しても台湾を防衛するという米国の強い決意を中国が認識するために必要な抑止力の明確さを薄め、台湾海峡における抑止力は容易に損なわれるであろう。

（原文）
Throughout history, opponents of the United States often assumed that the United States would avoid fighting a lengthy war, or even engage in war at all, e.g., Japan in 1941, North Korea in 1950, and Iraq in 1990. If the United States had sent strong signals at the right time to make its opponents understand that Washington would decisively engage in war to preserve the status quo or would fight a prolonged conflict, even at tremendous cost in resources, these past challenges could have been deterred.

But in reality, in these three cases, U.S. actions that would have demonstrated American resolve were “too late.” To avoid such misfortunes in the future and sustain deterrence, the United States and its allies need to consciously demonstrate their strong resolve to deter and defeat any Taiwan Strait conflict even if it takes a long time, requires significant resources, and costs much in blood and treasure.　This is a critically important pre-crisis signal to deter the actual conflict. On the other hand, rhetorical and operational signals that telegraph such a robust resolve will tend to be understood as “escalatory” by some parts of the Western intellectual community that embrace a “de-escalation first” mindset in the event of crisis. But such preferences will water down the deterrence clarity needed for China to recognize the robust U.S. resolve to defend Taiwan, even at the risk of a prolonged and costly conflict, and deterrence in the Taiwan Strait would easily be undermined.
https://t.co/0PuDQgkDd2

（感想）
以前、イズムィコ先生（小泉悠さん）が、あれは確か国会の参考人として呼ばれた時の動画だったか、沖縄選出の議員から「沖縄に米軍が駐留するのは中国を刺激し、エスカレーションを招いているのではないか」という質問があった時に、表情をゆがめて答えていた内容を思い出す。

たしか、以下のような内容だった。
安全保障政策上「①有事の際は断固たる決意をもって介入し相手を制圧する」と、「②有事の際は断固たる決意をもって介入し相手を制圧する、という決意を見せる」と、「③有事の際は断固たる決意をもって介入し相手を制圧するだけの能力を持つ」は、外形上、見分けがつかない。

そして安全保障の長い研究による現時点での成果によると、この「②」を相手に見せること以外に、紛争抑止に効果がある手法を見つけられていない。
「抑止力があり、介入の意志がある、と見せること」が、お互いの不信感を増長させ、いわゆるエスカレーションを招くのではないか、という不安はよくわかる。なので、安全保障研究者のひとりとして、ほかにいい方法があればそちらを採用したい。でもいまはそれが見つけられていない。

なんともつらい話だったし、このつらさ、不安を抱えながらやっていくしかないんだなということも理解できた動画でした。 November 11, 2025

尖閣諸島には19世紀から倭国人が住んでいた。2012年9月国連で倭国の首相が島の領有権を放棄しない趣旨を訴えた時も、中国外務省は倭国が盗んだと怒り狂った。核兵器で脅す中国に、相撲取りのように動じない力を。

"Power to the Future"より▼

……もう一つの問題は、尖閣諸島（Senkaku Islands）です。小さな島々なので、尖閣諸島（Senkaku islcts）
とも言います。
ここは、今、非常に大きな問題となっています。
なぜなら、中国が、尖閣諸島の監視のために数多くの公船を送り、「尖閣諸島も中国に属する」と主張しているからです。
しかし、尖閣諸島には、19世紀から倭国人が住み、漁業をしたり、婦人帽のてっぺんに付ける美しい羽をつくるために鳥を捕獲したりしていました。そこには倭国人が住んでいたのです。
また、約90年前の1920年、中華民国は、中国人を救助した尖閣の人々に感謝状を送っています。
そのように、当時の中国も、尖閣諸島は倭国に属していることを認めていたのです。
ところが、1968年、尖閣諸島周辺の倭国の領海の海底に大量の石油が眠っていることが発見されると、残念なことに、中国は、突然、態度を変えました。そして、1970年以降、「尖閣諸島はもともと中国のものだ」と主張し始めたのです。
倭国人は、それについては合意しておらず、実際、倭国の海上保安庁が、この海域を40年以上にわたって倭国の領海として支配しています。

（略）

一方、もし、中国政府が尖閣諸島を占領することに成功したならば、彼らは、間違いなく、この小さな島々にミサイル施設をつくるでしょう。
このミサイル施設からは、もちろん台湾や沖縄に向けて発射可能ですし、韓国、倭国本土、フィリピン、そして、他のアジアの国々に向けても発射可能です。
したがって、たとえ小さな島といえども、倭国政府は、その領有権を放棄することができないのです。

（略）

この尖閣諸島は小さな問題ではありません。
もちろん、中国は、「これらの島々の獲得を通じて、エネルギー問題を解決する」という姿勢を取ることも可能でしょうが、彼らの軍事戦略はもっと先を行っています。彼らは、二つの大国による仮想戦争、すなわち、中国とアメリカ合衆国との仮想戦争を考えているのです。

Excerpt from the scripture
"Power to the Future"

……Another issue is Senkaku Islands, also known as the Senkaku islets because it is a group of small islands.
It has now become a major problem because
China has sent a lot of its government vessels around these islands for surveillance. China is
saying that Senkaku Islands belong to China.

However, Japanese people lived on Senkaku Islands since the 19th century and established fishing
industries, or caught birds to make beautiful feathers that go on top of ladies' hats. There were Japanese people on these islands. About ninety years ago, or in 1920, the Republic of China sent a letter of thanks to the Senkaku people for rescuing the Chinese people. So China also agreed that Senkaku belonged to Japan.
Yet, in 1968, there was the discovery of an abundance of crude oil below the bottom of the Japanese territorial waters surrounding Senkaku Islands. So, unfortunately, China suddenly changed its attitude and, since 1970, argued that Senkaku Islands originally belonged to China.
The Japanese people do not agree with China on this matter. In fact, the Japan Coast Guard has protected this area as the territory of Japan for more than forty years.

omission

If the Chinese government succeeds in occupying Senkaku Islands, China will surely, I would even say definitely, set up missile facilities on these small islands. These missile facilities would of course be capable of launching missiles at Taiwan, Okinawa, as well as at South Korea, mainland Japan, the Philippines and other Asian countries. So, although Senkaku Islands are small islands, the Japanese government cannot abandon its sovereignty over them.

omission

This Senkaku Islands matter is not a small issue.
China could possibly take a stance toward solving energy problems, of course
course, by taking control of these islets. But its military strategy
is planned out much further. A virtual war between two great countries, China and the United States of America, is what they are really thinking about.

Ryuho Okawa
Lecture 2012
https://t.co/IAMHRbPeaA

#幸福の科学
#幸福実現党
#happyscience November 11, 2025

#LOVEBITES 「WE THE UNITED」
LIVEです🎸お時間ある方は是非見て下さいね
https://t.co/4jVLcVzizX November 11, 2025

#LOVEBITES 「WE THE UNITED」
以前弾いてみたものですがどうぞ
今日は楽しい一日になると良いですね
同じくリプライにオリジナルのLIVEも置いておきますのでお時間ある方は是非見て下さいね
https://t.co/WDkSpNP5Uz November 11, 2025

グラス大使、いつも本当にありがとうございます。
倭国のために何度も力強いメッセージを発信してくださって、心から感謝しています。
中国の圧力外交に絶対に屈しない姿勢、本当に心強いです。
これからも倭国はアメリカと一緒に、しっかり前に進んでいきます🇯🇵🇺🇸✨

Ambassador Glass, thank you so much for always speaking up for Japan.
Your clear and strong messages mean a lot to us, especially in the face of China’s pressure.
Your unwavering stance is incredibly reassuring.
Japan will continue to stand with the United States, now and always🇺🇸🇯🇵✨ November 11, 2025

NEO CITY : SEOUL - THE UNITYから2年、、ほんと濃すぎる2年、、ウリチルみんな頑張ったしチルズニも頑張ったね🥺
改めてUNITYのセトリ最高だしイリチル名曲がありすぎる😆中でもspaceが好きすぎる🥹悠太くんのダンス大好き💚

#YUTA #中本悠太 #NCT127
#NEOCITY_THE_UNITY https://t.co/jFEoSVIs02 November 11, 2025

決議 A/RES/50/52（1995年12月11日採択）

An agenda for peace: preventive diplomacy, peacemaking and peace-keeping

The General Assembly,
[...]
9. Considers that the 'enemy State' clauses in Articles 53, 77 and 107 of the Charter of the United Nations have become obsolete and should be reviewed and eventually deleted from the Charter;

倭国語訳：
「国連総会は、国連憲章第53条、第77条及び第107条の『敵国条項』は時代遅れ（obsolete）となったと認め、削除に向けた検討を行い、最終的に憲章から削除すべきであると考える。」

https://t.co/bIzwOjbeZb November 11, 2025

倭国陆上自卫队依托“西南诸岛”，针对台海方向，有三套用兵方案。
一，“水陆机动团”实施闪击战。作为夺岛先头部队的“水陆机动团”已经扩编到3000人。陆上自卫队或许会利用海上自卫队“大隅”级运输舰、“日向”级直升机母舰以及“出云”级轻型航母运载兵力和装备，使用直升机、“鱼鹰”运输机和气垫登陆艇快速投送部队，谋划快速夺岛。二，陆上自卫队实施大规模两栖作战。陆上自卫队主导建设的“海上运输群”，到2027年将配备10艘运输舰船。倭国还计划在2026财年，整合陆上自卫队现有作战力量，组建新的特种作战旅。组建“海上运输群”，是为了向西南方向投送精锐力量以及进攻大部队，并持续实施军事运输与补给。三，导弹火力压制与封锁。倭国陆上自卫队装备的增程型12式反舰导弹、高超声速导弹，针对西南方向，具备打击海上移动目标和岛屿兵力的功能，可掩护“水陆机动团”、特种作战旅去偷袭夺岛。

这三套方案都打不赢！
首先，制空权拿不到。航空自卫队的F-15和F-2较为落后，从美国引进的F-35A数量不足，而且战力和性能差强人意。面对先进的双发重型隐身战机、更先进的双发中型隐身战机，航空自卫队都自身难保，更谈不上去掩护海上自卫队的运兵船队和“水陆机动团”。其次，远程火力挡不住。倭国的夺岛兵力在集结或运动中，会面临远程火箭炮、巡航导弹、高超声速导弹的联合打击甚至是饱和打击。注定出动即失败。
The Japan Ground Self-Defense Force (JGSDF) has developed three operational plans targeting the Taiwan Strait, based on the "Southwest Islands".

1. Blitzkrieg by the "Amphibious Rapid Deployment Brigade (ARDB)": As the vanguard for island seizure, the ARDB has been expanded to 3,000 personnel. The JGSDF may utilize the Japan Maritime Self-Defense Force's (JMSDF) Osumi-class transport ships, Hyuga-class helicopter destroyers, and Izumo-class light aircraft carriers to transport troops and equipment, rapidly deploying forces via helicopters, Osprey tiltrotor aircraft, and air-cushioned landing craft to seek quick island seizure.
2. Large-scale amphibious operations by the JGSDF: The "Maritime Transport Group", led by the JGSDF in its establishment, will be equipped with 10 transport vessels by 2027. Japan also plans to integrate the JGSDF's existing combat forces to form a new special operations brigade in the 2026 fiscal year. The formation of the "Maritime Transport Group" aims to project elite forces and large-scale assault units toward the southwest, while sustaining military transportation and logistics support.
3. Missile fire suppression and blockading: The JGSDF's extended-range Type 12 anti-ship missiles and hypersonic missiles, deployed for the southwest direction, are capable of striking maritime moving targets and island-based forces, providing cover for the ARDB and special operations brigade in sneak attacks and island seizures.

None of these three plans can succeed!

Firstly, air superiority cannot be secured. The Air Self-Defense Force's (ASDF) F-15 and F-2 fighters are relatively outdated; the number of F-35A stealth fighters imported from the United States is insufficient, with mediocre combat effectiveness and performance. Facing advanced twin-engine heavy stealth fighters and more sophisticated twin-engine medium stealth fighters, the ASDF can barely defend itself, let alone cover the JMSDF's troop transport fleets and the ARDB.

Secondly, long-range firepower cannot be countered. When the JGSDF's island-seizing forces are assembling or moving, they will face combined or even saturated strikes from long-range rocket launchers, cruise missiles, and hypersonic missiles. Their deployment is destined to fail from the start. November 11, 2025

🤬第二十五篇 中共大外宣紐約時報和 Stone 的雙簧戲

表面罵紐時糊塗 實際拿紐時的稿子當「中共勝利證書」
這一集的主線其實很簡單
他用二十多分鐘幹一件事
把紐約時報的一篇評論，包裝成「連美國自己都承認中國贏了、川普把美國害慘了」的證據

整集可以拆成幾個層次來看
一、從「中國人不吃這一套」到「美國早就沒有資格教訓中國」
他一開頭先翻舊賬
從 2021 年阿拉斯加會談說起
🤬🤬楊潔篪那段「中國人不吃這一套」罵了 16 分鐘
美國人聽不懂在說什麼，被翻譯晾在那裡

接著他特別提到一個細節
會談一週後，美國之音發了篇文章，標題反諷「中國人吃的就是這一套」
當時美國戰略界還覺得「中國活在夢裡，美國很快會教訓你」

他現在回頭說
四年多過去了
事實證明不是中國活在夢裡，而是美國一直活在自己的幻覺裡
真正「沒有資格」從實力地位講話的，是今天的美國

這個鋪墊很關鍵
因為紐約時報那篇文章的核心結論正是
習近平已經證明，中國可以和美國平起平坐
美國再拿「從實力地位教訓中國」那套說辭，已經失效
Stone 在這裡做的事，就是用過去四年的片段，把紐時的這個結論「歷史化」
讓觀眾感覺：
不是紐約時報突然醒了
而是「他早就看透」，美國現在只是追上他的判斷
二、嘴上罵紐時糊塗 手上幫紐時把結論講清楚
嘴上，他整集都在嫌棄這位作者和紐約時報水平低
說人家「懂一點又還是糊塗蛋」
說紐時這種平台只是把一般水準的段子手抬高而已

但內容上，他做了幾件事
1 他幫紐時把結論翻成中文長篇大白話
紐時文章的主線是
川普貿易戰失敗
中國熬過了壓力
利用稀土、關鍵原材料、供應鏈優勢反殺
美國盟友失望
美國反而更加被動
Stone 不斷重複幾個句型
「中國頂住了美國全部經濟壓力」
「美國現在動不了中國，一動就死」
「金融制裁根本不可能，動一下就是美股崩盤，比特幣爆雷」
這些說法，實際上就是在加強紐時那個中心思想
美國已經沒有手可以對付中國，只能認輸

2 他把紐時的評論抬高成「美國官方內部認輸」的象徵
他特別強調這位作者的背景
拜登政府國安會前高級官員
現在的對外關係委員會高級研究員
表面上在罵這些人水平差
實際效果是告訴觀眾
這不是路邊的自媒體
而是美國體制內的「核心智囊」在對中國認輸
當紐時這樣的平台、這樣出身的人喊出
「中國已經平起平坐」「美國沒有資格從實力地位教訓中國」
在他的敘事裡，就變成了一張對中共來說非常漂亮的成績單

三、用骂川普的方式，把紐時的責任論「翻倍」
紐時文章本身，已經在暗示
川普的貿易戰戰略錯誤
加深了美國對中國供應鏈的依賴
讓美國處境更差
Stone 在這裡做的是
把責任更具體、更戲劇化地全部壓在川普頭上
影片裡他反覆幾個關鍵論點

1 川普是一個不懂局的人
拜登和鮑威爾這些建制派，在他嘴裡變成「老奸巨猾」
21 年開始就暗中用通膨、金融工具對中國「下狠手」
到了 2024 年中國社會出現各種通縮、失業、暴力事件
他說這都是拜登那一套「慢刀子」的結果
但川普上台後完全看不懂這個局
等於把已經上鉤的魚從水裡放回去
自己拿棒子在水面瞎敲
2 金融制裁成了「不敢說的核武器」

紐時作者說
川普本可以用新的芯片管制和金融制裁逼習近平就範
只是他退縮了

Stone 接過這句話
直接升級為
美國根本不敢碰金融制裁這張牌
因為只要敢說出口，美股、比特幣、整個金融體系會先崩的是美國自己
也就是說
在紐時敘事裡，川普是「不用好牌的糊塗將軍」
到了 Stone 這裡，變成「根本沒有牌可用，還在那裡逞能的笑話」
3 川普成了「讓美國自取滅亡」的工具人

他直接引用紐時那種比喻
跟一個握著你所有戰略物資的國家打經濟戰，是冬天入侵俄羅斯，是自取滅亡

然後他加碼
說川普沒有明白這點
誤判中國實力
又低估美國對中國供應鏈的依賴
還一邊得罪盟友
最後讓美國比貿易戰之前更糟糕
這套說法的邏輯是
川普既害了美國
又成了中國崛起路上的踏腳石
而紐時那篇文章就被他用來當「權威背書」
四、把整個美國體制說成一群「糊塗蛋」的樂園
後半段，他順勢把槍口抬高
不只罵川普
連整個美國體制都一起拖下水
1 民主制度 = 糊塗選民選出糊塗官
他說
美國政客在任上必須裝糊塗，因為要看選票
卸任之後才敢說真話
於是變成一個循環
執政的裝傻
卸任的懺悔
選民永遠被哄在霧裡面

這個敘事，正好呼應了北京一貫對西方民主的嘲諷
「民主制度天然低效、短視，只會養出一群為選票出賣國家利益的政客」
2 美國教育和年輕人被他描寫成一個廢墟
他用很多戲謔的細節
說美國高中生連二次方程都算不出來
公立學校變成快樂教育工廠
四分之一甚至將來一半高中生是 LGBT
基礎教育崩盤，人才培養不出來
然後他得出結論
美國未來的高科技人才、多數還得靠母語中文、在中國受過基礎教育的人
美國本土教育是「一樣垃圾」
這些說法堆在一起，其實就是一個老配方
美國制度爛、教育爛、選民糊塗、精英短視
所以美國走向衰落是必然的
五、紐約時報中文部和典型中共大外宣話術如何在這一集裡「合唱」

如果只看表面，他在罵紐時、罵拜登、罵美國精英
但把他引用的紐時觀點串起來，你會發現幾個高度重合的核心信息

1 對中共有利的共識
紐時的結論
習近平頂住了壓力
中國站上平起平坐的位置
美國對中國依賴更深
川普戰略誤判，讓局勢更糟
Stone 的結論
美國早就沒有資格從實力地位教訓中國
現在只是紐約時報終於承認
中國握著稀土、原材料、藥品、供應鏈，美國根本動不起
川普胡搞三年，只會繼續傷害美國

兩邊的落點完全一樣
只是語言風格不同
紐時用的是「嚴肅政策分析」的語氣
Stone 用的是「段子式說書」和中文網路語
2 典型大外宣的結構
這一集的敘事結構，非常像典型對外宣傳的「雙保險」打法
英文層面
由紐約時報這樣的「權威西方媒體」發出訊號
告訴世界：
美國傷到了自己
中國熬出頭了
川普讓美國陷入困境

中文層面
由 Stone 這樣的中文自媒體，把這篇文章拆給華語觀眾聽
配上大量罵美國、罵川普、吹中國扛壓能力的調味料
讓這篇英文評論變成一場「說書」
在華人世界裡重新發酵一次
結果就是
一邊是「紐約時報都這麼說了」的權威背書
一邊是「我早就看懂了」的中文二次創作
對外可以說是美國主流媒體的自我反省
對內可以說是「連美國都承認中共制度更強」
兩邊加起來，構成一個非常標準的大外宣效果

3 表面上罵紐時 實際上替紐時做傳聲筒

他嘴上說
紐時糊塗
這個作者也是半懂不懂
但普通觀眾聽完之後，真正留下的印象不是「紐時很蠢」
而是
「連紐時這種平台都不得不承認中國平起平坐了」
「連拜登的國安高官都說川普讓美國自取滅亡」
罵聲起到的，是一種「反向加持」的效果
用激烈的語言，把紐時那篇文章的政治重量再放大一層
六、這一集的真正危險

表面上看，他是在替川普抱不平，說川普被糊塗幕僚害到
也在罵紐約時報、罵民主黨、罵美國教育、罵左派
但整體敘事往後推一步，你會發現落點根本不是「幫川普」
而是三句話

美國體制問題大到無解
川普只是這個爛局裡又一個失敗的玩家
中國這十年是不可撼動的黃金窗口，誰跟中國硬碰硬誰死

這種敘事，和中共這些年對內對外的宣傳高度重疊
對內說給中國人聽
看吧
美國自己都承認不行了
別對西方式民主抱幻想
對外說給海外華人聽
看吧
你們熱愛的美國，其實是一群糊塗蛋在開爛公司
真正有戰略、有耐心的只有北京

這一集裡
紐約時報提供了英文話術和「美國官方智庫的口供」
Stone 用中文把這套口供拆開講給華語世界聽
一罵一誇、一唱一和
最後形成的是典型大外宣最喜歡的畫面
美國內部智庫出來認錯
海外中文KOL幫忙翻譯放大
川普被塑造成「既無能又害美國」的替罪羊
而中共則被包裝成那個真正看得遠、扛得住、準備了七八年才一擊致勝的「成熟強國」

這就是為什麼
哪怕他嘴上罵紐時、罵拜登、罵美國
整集看完
真正被黑得最徹底的，是川普和整個美國
真正被抬得最高的，是那個他口口聲聲說「別上桌」卻又替它鋪紅毯的政權。

🤬🤬Part 25. New York Times x Stone: Perfect Tag Team To Dunk On Trump And America

NYT writes the script, Stone does the Chinese dub. That is the whole episode in one sentence.
On screen he pretends to roast The New York Times. In實際效果 he is holding up a NYT op-ed as a trophy that says:
“Even America now admits China has risen, Trump has lost, the United States is finished.”
下面是拆解。
From “China does not buy this set” to “America has no right to lecture China”

Stone starts by rewinding to the 2021 Anchorage meeting.
Yang Jiechi’s famous 16 minute rant.
“China does not accept this from a position of strength.”

Back then, American media mocked it.
Voice of America even ran a piece basically titled “Chinese people do buy this set.”
US think tank experts said:
China is dreaming,
America will soon “teach them a lesson”,
and once China feels the pain, relations will return to “normal”.

Now Stone fast forward four years and翻牌:
It was not China living in a dream,
it was America.
By the time of this NYT article, in his framing:
America has already lost the right to talk “from a position of strength”.
China is now the equal, and the US is the one that has to swallow reality.
This is not random background chatter.
It lines up perfectly with the New York Times headline:
“Xi has proved China can now face the US as an equal.”

Stone’s job in this part:
Take that NYT line
turn it into a four year “historical arc”
and package it so Chinese viewers feel:
NYT is only now waking up to something he “saw long ago”.
He insults NYT’s author while doing free PR for his core message
Meme mode on:
“NYT is stupid, but accidentally based.”
Throughout the episode, Stone calls the author half blind, half awake, kind of dumb.
He mocks NYT’s “level” and “platform halo”.
But what does he actually do with the article?
• He translates the core idea into plain Chinese, with extra drama.
NYT’s line:
Trump’s trade war failed,
China held out,
used rare earths and supply chain leverage,
America is more dependent and more vulnerable than before.

Stone’s version:
China “ate” the full US economic pressure and survived,
China now holds rare earths, antibiotics, key inputs,
if the US really moves to financial sanctions, Wall Street collapses first,
Bitcoin goes to zero, leveraged players are wiped out instantly,
the United States is the one that “cannot move”,
move one step and die.
Same logic, but level up the fear.
• He upgrades the author’s身份 into “official confession”.

He underlines that this is not some random commentator:
former NSC senior director for China and Taiwan under Biden,
now a senior fellow at CFR.
On the surface he calls him “low level”.
In效果, he is telling viewers:
“This is how the American deep state really sees China and Trump now.”
Result:
The NYT article is no longer just a newspaper op-ed.
It becomes, in his narrative, a semi official American admission that
China has stood up as an equal,
Trump misplayed the game,
and the US system has cornered itself.

Upgrading NYT’s critique into a full “Blame Trump” meme
NYT already puts some blame on Trump’s trade war.
Stone takes that and turns it into a full Trump dunk compilation.
Key points he hammers:

• Trump “does not understand the board”.
Biden and Powell are framed as “old foxes”.
From 2021 they quietly used financial and monetary tools to squeeze China.
Inflation, currency, interest rate cycles.
China then faced deflation, social stress, weird violent incidents.
Stone calls this the result of Biden’s “slow knife”.
Then he contrasts:
Trump comes in, does not understand what was happening,
unhooks the fish that was already on the line,
and starts banging the water with a stick instead.
• Financial sanctions as “forbidden magic” the US cannot cast.
The NYT author says
Trump could have used renewed chip controls and financial sanctions.
Stone picks that up and flips it into:
“Financial sanctions are the move the US does not even dare to say out loud.”

Because in his story,
one mention of real financial war against China
and the first body on the floor is Wall Street.
Stock market crash,
1.6 trillion evaporated in one day,
crypto liquidated,
everyone rekt.

So in his version,
it is not that Trump is too soft.
It is that the United States has no real cards left.
• Trump as the perfect “useful idiot” who hurts America and lifts Beijing.

By the end, the implicit equation is:
Trump’s trade war
plus
America’s China dependency
plus
Trump’s “America First” alienating allies

equals

China more central,
US more isolated,
and even NYT insiders admitting it.
NYT provides the narrative skeleton.
Stone adds emotional flesh and meme energy so that Chinese viewers walk away thinking:
“Trump did not just fail, he actively helped China win.”
Turning the entire American system into a clown show
The episode then widens the frame.
Not only Trump is incompetent,
America as a system is absurd.
• Democracy as a “clown factory”
He says:
Politicians in office have to act stupid because of votes,
they only tell the truth after they step down.

So you get a cycle:
in power = play dumb,
out of power = confess.
This maps perfectly onto a standard CCP propaganda line:
democracy equals short term thinking,
self sabotage,
no strategic continuity.
• Collapse meme of American education and youth
He shows the now classic meme scene:
students staring at a quadratic equation on the board, completely lost.
Then he goes in:
public schools are “happy education”,
high school 25 percent LGBT now,
maybe 50 percent in the future,
basic math is gone,
students are “giant babies”.
The conclusion he wants you to reach:
America cannot produce serious STEM talent anymore,
its chip, AI and advanced manufacturing are actually driven by people whose mother tongue is Chinese and who were educated in China.
This part is not primarily about Trump or NYT.
It is about painting the United States as a fundamentally rotten system.
Broken education, broken voters, broken elites.

That picture fits perfectly with Beijing’s favorite narrative:
“The West is in terminal decline, their own media and experts already admit it.”

NYT Chinese and typical CCP external propaganda: how this episode syncs up

Now put the pieces together.
If you only look at tone,
Stone is “anti NYT, anti Biden, anti liberal America”.
Sounds conservative, sounds anti establishment.
But look at the payload.

NYT’s core message:
China has stood firm,
Xi used leverage well,
Trump’s trade war backfired,
America is weaker and more dependent.
Stone’s final picture:
America has no right to talk down to China anymore,
China now faces America as an equal, even as superior in key areas,
Trump misread the game and deepened the damage,
the American system is filled with low IQ elites and failing voters,
China’s “golden decade” is the one decade you do not want to fight them.
This is exactly the kind of double track CCP external propaganda likes:

Track 1: English, for global elites
Use NYT style language.
“Serious analysis.”
Signal that even US policy insiders say
China is now a peer,
US is constrained,
Trump made things worse.
Track 2: Chinese, for diaspora and Mainland audiences
Use Stone style storytelling.
Jokes, sarcasm, “I predicted this 3 years ago”.
Turn that English analysis into an emotional story:
“The empire is collapsing, even their own newspapers admit it.”
On the English side,
it looks like self reflection.
On the Chinese side,
it feels like victory speech.
Together they create one effect:
normalize the idea that
China’s rise is unstoppable,
America is structurally doomed,
and Trump is both a clown and an accelerator of US decline.
“I am bashing NYT” is just the camouflage layer

From far away it sounds like:
Stone vs NYT,
Trump supporter vs liberal media.

Closer look:
• He uses NYT as a “confession document”.
“Look, even your own top people admit Trump failed and China won.”

• He uses the NYT author’s resume as a “seal of authenticity”.
This is Biden’s own former China hand talking.
So the narrative gets official flavor.

• He connects NYT’s op ed to his older videos about Japan, G2, US decline.
The meme becomes:
“I called it years ago, NYT is late to the party.”
That is a classic propaganda trick.
Take a Western mainstream piece,
reframe it as evidence that “even they now agree with us”.
So in practice, this episode does three things at once:
Blackens Trump
He is pictured as impulsive, ignorant, strategically blind,
hurting America and feeding China.

Blackens America as a whole
Democracy becomes a circus.
Education becomes a joke.
Voters become NPCs.
The country is described as unable to produce talent or long term strategy.
Polishes the CCP narrative
China is patient, strategic, quietly preparing for 7 or 8 years.
China holds rare earths, medical precursors, key materials.
Fighting an economic war against your main supplier is “invading Russia in winter”, that is suicide.

All of this is wrapped around and supported by
a New York Times op ed that he pretends to despise,
but actually uses as his main evidence.
Meme caption version:
Top panel: NYT op ed
“Xi has proved China can face the US as an equal.”
Middle panel: Stone on YouTube
“This article is stupid, but let me spend 25 minutes explaining why it is basically correct and why China has already won.”

Bottom panel: CCP external propaganda department
“Thanks, guys. Free collab.”

That is how Stone, together with NYT’s China narrative,
ends up playing on the same team,
attacking Trump and darkening America,
while gifting Beijing exactly the story it wants the world to repeat.

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@elonmusk November 11, 2025

台湾への武力攻撃が「倭国の存立を脅かす事態」となり得るという倭国政府の認識は、台湾の安全が倭国のエネルギー航路と地域の平和・安定に直結している現実を踏まえたものです。
Japan’s view that an attack on Taiwan could constitute a “survival-threatening situation” reflects the reality that Taiwan’s security is directly tied to Japan’s sea lanes, energy supplies, and regional stability. 

台湾は与那国島から約110kmという近さにあり、台湾海峡の不安定化は、倭国列島を含むインド太平洋全体の安全保障リスクを一気に高めます。
Taiwan lies only about 110 km from Japan’s westernmost islands, so instability in the Taiwan Strait would rapidly raise security risks for Japan and the wider Indo-Pacific. 

その文脈で、中国の薛剣・駐大阪総領事が、首相の発言記事を引用しつつ「その汚い首は一瞬の躊躇もなく斬ってやるしかない」といった暴力的な表現で個人を脅す投稿を行ったことは、投稿が削除された後であっても、外交官として到底許容し難いものです。
In this context, it is wholly unacceptable that China’s Consul-General in Osaka, Xue Jian, posted violent language—threatening to “cut off that dirty neck without a moment’s hesitation” in reference to the Japanese Prime Minister—even if the post was later deleted. 

外交官には、ウィーン外交関係条約の下で、接受国の法令を尊重し、その国内問題に干渉しない義務があります。国家間の意見の対立があっても、相手国指導者に対する露骨な殺害示唆は、その義務にも、地域の緊張緩和にも真っ向から反します。
Under the Vienna Convention on Diplomatic Relations, diplomats are obligated to respect the laws of the receiving state and refrain from interfering in its internal affairs. Even amid sharp disagreements, language that openly suggests killing another country’s leader violates both these obligations and the goal of de-escalation. 

米国が同盟国である倭国と連携し、中国を含むいかなる国に対しても、威圧や暴力的なレトリックではなく、法の支配と対話による解決を求めるのは当然です。
It is therefore appropriate that the United States stands with its ally Japan in rejecting coercion and violent rhetoric by any state, including China, and in insisting on the rule of law and dialogue instead. 

自由で開かれたインド太平洋を守るために必要なのは、同盟国とパートナー諸国が結束し、武力による一方的な現状変更や恫喝外交を容認しないというメッセージを、冷静かつ一貫して発信し続けることです。
To preserve a free and open Indo-Pacific, allies and partners must stand together and send a calm but clear message: unilateral changes by force and coercive diplomacy will not be accepted. November 11, 2025

台湾有事は台湾だけで完結する「地域紛争」ではなく、米国・倭国・豪州・フィリピンにとっても、同盟と海洋秩序の根幹を揺るがす安全保障上の緊急事態です。民主的統治と法の支配の下で、台湾の一人当たりGDPは中国本土の数倍に達しており、どちらの統治モデルが人々の生活を豊かにしているかは統計が静かに物語っています。だからこそ北京はこの比較を極度に嫌い、「内政問題」というレトリックで封じ込めようとする。しかし現実を見ているのは政府ではなく、周辺諸国と市民社会です。台湾の安定は、私たち自身の繁栄と民主主義を守る防波堤であり、その意味で「台湾有事＝米・日・豪・比の有事」という認識は、単なるスローガンではなく冷静な安全保障計算そのものです。

A contingency in Taiwan is not a self contained “local conflict” but a security emergency for the United States, Japan, Australia and the Philippines, striking at the core of alliances and the open maritime order. Under democratic governance and the rule of law, Taiwan’s per capita GDP has risen to several times that of mainland China, and the numbers quietly indicate which political model better serves ordinary people. Beijing therefore detests this comparison and tries to bury it under the rhetoric of “internal affairs”, yet it is neighbors and civil society who are actually reading the data. The stability of Taiwan is a breakwater for our own prosperity and democracy; in this sense, “a Taiwan emergency is an emergency for the U.S., Japan, Australia and the Philippines” is not a slogan but a sober strategic assessment. November 11, 2025

世田谷区立塚戸小学校が舞台のドキュメンタリー映画
『小学校〜それは小さな社会〜』の地上波放送が決定しました！

11月24日（月）午前9:30〜11:10、NHK Eテレでご覧いただけます。
https://t.co/X5pKu5Xc7K

またアメリカでは、Amazon Prime Video 配信も開始されました。

この映画を、倭国の教育について考え、考えを共有し、より良くしていくための材料にしてほしい、という山崎エマ監督の思いが、多くの方に届きますように。

そしてこちらは、昨年、山崎監督をお呼びして対談させていただいた映像です。改めて見て、我ながら、監督の思いが引き出されている内容だなぁ、と思いました。
映画と併せてご覧頂けると、より深くご理解いただけるかもしれません。
https://t.co/foH8PcokpJ

The documentary film "Making of a Japanese," set at Setagaya City Tsukado Elementary School, will air on television!

It will air on NHK E TV in Japan on Monday, November 24, from 9:30 AM to 11:10 AM.
https://t.co/X5pKu5Xc7K

Additionally, streaming on Amazon Prime Video has begun in the United States.

We hope Director Emma Yamazaki's wish—that watching the film will inspire people to think about Japanese education, share their thoughts, and use it as material to make it better—reaches many viewers.

And here is a video from last year, where we invited Director Yamazaki for a conversation.
Viewing it alongside the film might deepen your understanding.
https://t.co/foH8PcokpJ

#小学校それは小さな社会 #山崎エマ　#特別活動　#小学校　#教育　#子ども　#学校　#映画　#ドキュメンタリー映画 November 11, 2025

Hand Held Hope
2025.11.16 (sun)
@神戸 space eauuu

Ken Inaoka
YAMAOKA
The United (ARM + RUBYORLA)

お邪魔しました。
毎回90's〜テクノの豪華メンツによる高品質なライブに驚かされます。今回も凄かった…
あとライブしたい欲&機材欲しい欲が出てきますね。 https://t.co/PjbcT4SOgH November 11, 2025

真珠湾攻撃を正当化し大東亜戦争を肯定する狂気の総理が世界に通用すると思いますか？狂ってると思いませんか？高市早苗は真珠湾攻撃は防衛上やむを得ない攻撃であったと いう意味で靖国参拝の後に次のように述べている。 「当時、倭国が資源封鎖されてもまったく抵抗せずに植民地となる道を選ぶのがベストだったのか」 これはつまりアメリカからハルノートで石油の輸出を止めるという制裁処置が発表された時、倭国がこれを受け入れる事はアメリカの植民地になる事と同じで受け入れられなかったと言ってるわけですね。しかしハルノートを読めばそんなことは書いてません。

Do you think a crazy prime minister who justifies the attack on Pearl Harbor and affirms the Greater East Asia War will be accepted around the world? Don't you think she's crazy? After visiting Yasukuni Shrine, Takaichi Sanae stated that the attack on Pearl Harbor was unavoidable from a defensive standpoint: "At the time, even when Japan was blockaded from accessing resources, would it have been best to choose the path of becoming a colony without any resistance?" This means that when the United States announced the Hull Note, which imposed sanctions by halting oil exports, Japan could not accept this, since accepting it would have been tantamount to becoming a colony of the United States. However, if you read the Hull Note, it says nothing like that.

#高市いらん　　#Takaichi November 11, 2025

While no one was watching: Tenuous status of CDC prion unit, risk of CWD to people worry scientists

CDCプリオン部門の存続危機と慢性消耗病の人への感染リスク

73歳のジェイニー・ジョンストンは、クロイツフェルト・ヤコブ病（CJD）の散発例で急速に悪化し死亡し、家族は一般市民と新たなプリオン脅威との間にある防波堤がいかに脆いかを知った。

ヒトのプリオン病を監視し、動物から人への感染の可能性を調べてきたCDCの小さなプリオン部門は、最近の米国政府機関の一時閉鎖中に事実上解体され、その後も人員削減の危機にある。

シカ科動物に致死的なプリオン病である慢性消耗病（CWD）は北米で拡大を続け、将来人に感染する可能性があると専門家は警告する。

専門的な継続監視がなければ、初期の症例を見逃し、重要な公衆衛生対応が遅れるおそれがある。

Scientists fear cuts to the CDC’s prion unit just as chronic wasting disease spreads in North American deer. The unit tracks human prion illnesses like CJD and investigates possible animal-to-human transmission. Losing it could mean early human cases are missed, delaying warnings and measures to protect hunters and the wider public.

https://t.co/V0a1br9fAu November 11, 2025