現実的には、「Huaweiに誰も気づいてないバックドアがある」のならうちのサ○バーは涎を垂らして調達するでしょう。
というか、しました。
昔、民間と共同でガチ解析かけました。
結果は残念ながら言えませんが（←こういうは公開するべきじゃないのかと思いますがね）。 https://t.co/wFigUQcJEA December 12, 2025

在日中国人

「公園で座ってると、隣の老人が私の国を訪ねてきた

私は『丘八谷（兵士の隠語）の中国人だ』と答えた

『中国に車はあるか？』と聞かれ、『ある。BYDの車はガソリンなしに1000kmも走れる』と答えた

『中国にスマホはあるか？』と聞かれ、『ある。Xiaomiやファーウェイ、オッポは全世界に普及してるぞ』と答えた

『中国にクボタのトラクターはあるか？』と聞かれ、『ある。さらに中国には電動三輪車もある、あなたたちの倭国にはありません』と答えた

老人は言った『では、中国にない物は？』

私は笑いながら『怒るなよ、中国には米軍基地がない！』と答えてやった

すると老人は怒って行ってしまった」

ファンタジーに生きる在日中国人 December 12, 2025

Galaxy Z TriFoldを韓国で触りました！（メディア説明会に潜入）。造りがしっかりしていいぞこれ！Mate XTと持った感じがまた違う。アプリ3つ表示も普通にできるし、DeXが動くよ！やはり折りたたみのUI作り込みはファーウェイよりいいと感じる。さてどうやって買おう（12日発売） https://t.co/KVHQbNDiqN December 12, 2025

倭国🇯🇵はODA以外にも、中国🇨🇳に対してさまざまな形で長期間にわたり支援・協力を行ってきました。主なものを時系列やカテゴリー別にまとめます。

### 1. 戦後賠償を放棄したこと自体が最大の支援（1972年）
- 日中共同声明で、倭国は中国に対して戦後賠償請求権を完全に放棄。
- 当時の試算では約500億～1,000億ドル（現在の価値で数十兆円規模）と言われていた。
- これが「ODAの前提」となり、中国側は「倭国は賠償を払った」と認識している人も多い。

### 2. 民間レベル・地方自治体レベルの支援（1970年代～現在）
- 姉妹都市交流を通じた無償支援（数百億円規模）
- 例：横浜市→上海市に無償でゴミ焼却炉技術提供（1980年代）
- 天津市に下水処理場を無償建設（神戸市）
- 長春市に図書館建設（新潟市）など、全国300以上の自治体が同様の支援。
- 倭国企業による技術供与・工場無償建設（1980～90年代）
- パナソニック、トヨタ、日立などが工場建設時に設備を無償供与したり、技術者を無料で派遣。
- 「利益の20％を現地に還元する」という暗黙のルールもあった時期がある。

### 3. 国際機関を通じた間接支援（総額数千億円規模）
- 世界銀行・アジア開発銀行（ADB）への拠出金のうち、中国向けプロジェクト分
- 倭国は両機関の最大拠出国で、1980～2000年代に中国向け融資の約4割が倭国資金だったと言われる。
- 国連機関（WHO、UNDPなど）を通じた中国向け拠出金も倭国がトップクラス。

### 4. 環境・エネルギー分野の特別な協力
- 日中友好環境保全センター（北京、1996年設立）
- 倭国が約130億円全額負担で建設・運営（現在も継続中）。
- 石炭火力のクリーン化技術（脱硫装置など）をほぼ無償で中国全土に普及
- 2000年代だけで数百億円規模の技術移転。
- 日中共同で黄砂対策（内蒙古などで植林事業、倭国がほぼ全額負担）

### 5. 人的交流・教育支援
- 倭国政府招待による中国人留学生・研究者受入（1979年～）
- 累計10万人以上を国費で受け入れ（1人あたり年間400～500万円負担）。
- JICA研修生として数万人の中国人官僚・技術者を倭国に無料招待。
- 倭国財団など民間財団による奨学金（特に貧困地域の学生向け）

### 6. 災害時の特別支援
- 2008年 四川大地震 → 倭国が約50億円＋救援隊派遣（中国史上初の外国救援隊受入）
- 2020年 武漢コロナ初期 → 倭国が大量のマスク・防護服を無償供与（「山川異域、日月同天」の詩を添えて）

### 7. その他あまり知られていない支援
- 中国の高速鉄道技術の基礎（新幹線技術の一部供与・研修）
- 川崎重工などが技術者研修を大量に受け入れ。
- 北京地下鉄1号線・2号線の建設に倭国企業が技術協力（1960年代後半から準備段階で関与）
- 中国の携帯電話基地局（華為の初期技術の一部に倭国技術が流れ込んだケース）

### 現在の状況（2025年時点）
- ODAは終了したが、環境・医療・人材育成分野では「協力」名目で一部継続中。
- 倭国企業が中国で納めた法人税・雇用創出も、間接的な「貢献」と見なされることが多い。

要するに、公式ODAの3兆6,600億円は「氷山の一角」にすぎず、民間・自治体・国際機関・災害支援などを合わせると、総額は10兆円を超えるとも言われる巨大な支援でした。これが中国でほとんど知られていないことが、日中関係の大きな歪みの一つになっています。 December 12, 2025

12日からクラファンがスタートするHuawei「FreeClip 2」。編集部で試聴しましたが、この進化には驚きました。

まず印象的なのは低音の劇的な進化。ベースの低音はより深くなり、“重さ”が感じられる音に。さらに、ドラムのスネアのキレもバツグンで、音の輪郭がシャープ。スピード感を感じられる低音が気持ちいい。
低音だけでなく、中高音もさらにクリアになりました。

装着感がより自然になったのもポイントで、肌に触れる部分がとても滑らか。ユニットと本体を繋ぐブリッジ部分が、より柔らかくなった事で、自然な着け心地に。1曲聴いているあいだに、イヤフォンを装着している事を忘れるストレスフリー。

イヤフォンの存在を忘れさせ、外の音も聞こえるのに、音楽にひたすら没頭できるFreeClip2。“イヤーカフ型イヤフォンの新時代”を切り開くモデルになりそう。詳細なレビュー記事も掲載予定なので、ご期待ください。
#HuaweiFreeClip2 #Sponsored

https://t.co/ouFzWPcTlQ December 12, 2025

［トランプ政権が中国を圧倒する理由］

以下が中国で米国のポチ化が進んでいる真の理由。

トランプ政権は、中国が国際秩序に対して挑戦的な行動を取った場合、米国が“実行可能な圧力手段”として ドル決済網からの排除（ドル封鎖） を行えるよう、その準備を着実に進めている。

重要なのは、この封鎖措置を発動しても 米国自身が大きなダメージを受けない体制づくりが同時進行している 点である。

第一に、米国は中国依存の高かった戦略物資の供給網を再編している。レアアース、半導体、EV電池、太陽光、重要鉱物などについて、豪州、インド、倭国、韓国、さらには米国内生産へと供給源を分散し、中国を切り離しても国家運営が滞らないサプライチェーンを構築しつつある。

特にレアアースは対中制裁時の生命線であり、米国は2027年前後を見据え、中国依存比率を大幅に低下させる計画を推進している。

第二に、ドル決済網そのものの“米国側の統制力”を盤石にしている。SWIFTやCHIPSを活用し、ロシア産原油を購入する中国企業、ロシア決済に関与する銀行などに対し、すでに二次制裁を発動。米国の金融ルールに従わざるを得ない環境が、EU、倭国、韓国を含む同盟国全体で定着している。

つまり、米国が中国へのドル封鎖を発動しても、国際決済網全体が崩壊するリスクは極めて小さい構造が形成されつつある。

第三に、トランプ政権が重視してきたエネルギー政策も大きい。米国はシェール増産とパイプライン計画により、すでにエネルギー完全自給国であり、むしろ純輸出国である。

中国が報復としてエネルギー市場を撹乱しても、米国経済への影響は限定的であり、エネルギー安全保障の観点でもドル封鎖のリスクは抑えられている。

第四に、米国債市場の“内製化”が進んでいる。FRBと米国内勢の米国債保有比率は過去最高で、中国の保有高は10年前の半分以下にまで減少した。

もはや中国が米国債を売却しても、市場へのダメージは限定的であり、金融面での反撃手段としての有効性は低下している。

第五に、米国は技術覇権の面でも中国の外堀を固めている。ファーウェイ制裁、半導体設備の対中輸出規制、研究協力プロジェクトの遮断により、中国が“技術とドル”の両面で米国に依存せざるを得ない構造が強化された。

ドル封鎖と技術封鎖が同時に行われれば、中国の外貨獲得能力や産業競争力は急速に弱体化する。

また、トランプ政権はBRICSの“非ドル化構想”を牽制するため、サウジを米側に引き戻し、インドやブラジルとの貿易関係を強化するなど、人民元圏の拡張余地を戦略的に封じ込めている。

結果として、BRICSがドル覇権に挑戦できる環境は整っておらず、ドル封鎖の効果は相対的に高まっている。

総じて、トランプが中国に対してドル封鎖をちらつかせる背景には、

「封鎖を発動しても米国は耐え、中国だけが致命傷を負う」

という状態をほぼ完成させたという確信がある。

この体制が整ったことで、米国は対中交渉において圧倒的な主導権を握るようになり、中国がロシア支援や台湾問題で過度に踏み込むことを強く抑制できる力学が生まれている。 December 12, 2025

アメリカの厳しいAIチップ規制を回避する中国AI企業の戦略が、ついに露呈しました。

NVIDIAチップなしでどうモデルを訓練しているのか？その答えは「意外な国のデータセンター」にありました。

立ち回りが上手すぎます。

その衝撃的な詳細を3つのポイントにまとめました。

1. 海外データセンターでのNVIDIA製GPU利用
まず一つ目の主要戦略は、海外データセンターの活用です。中国のAI大手は、自国内ではなく、NVIDIA製ハードウェアに合法的にアクセスできる海外のデータセンターを利用して、最新の大規模言語モデルのトレーニングを行っています。これにより、物理的なチップの輸入規制を事実上無効化しているのです。

2. 東南アジアへのワークロード移行
具体的な企業の動きも明らかになっています。AlibabaやByteDanceといった巨大テック企業は、かなりの規模のトレーニングワークロードを東南アジアのデータセンターに移行させています。規制の網がかからない地域で計算リソースを確保するという、極めて合理的な判断が実行されています。

3. DeepSeekとHuaweiによる国内連携
一方で、国内エコシステムの強化も進んでいます。特にDeepSeekは早期にGPUを備蓄し、さらにHuaweiとの提携を強化することで国内での計算基盤を確立しようとしています。海外リソースの活用と国内自給の二段構えで、規制の壁を乗り越えようとしているのです。 December 12, 2025

８年前に初めてコロンビアに行ったら、そこらじゅうがHUAWEIとZTEの関連製品でいっぱいでした
そしてボゴタ市の中心部に、場違いなほど巨大なHUAWEIビル
... でパートナー企業の社長さんに言ってあげたんです、「アンタ達のデータ、ゴッソリ抜かれてると思うよ？」って
あちらも技術屋なのに「中国が？ハハハ、まさかね！」って笑ってた
５年前に再度訪れて、今度は近隣諸国（ニカラグア、パナマ、ボリビア、ペルー）でHUAWEI寡占状態が完成していることを確認
すでにどうしようもないレベルです💦
その社長は今も健在... けっこう反中国に傾いてきているような✌ December 12, 2025

＜動画公開＞

イヤーカフ式のパイオニアから第二世代登場 #HUAWEIFreeClip2 🎧

快適な付け心地と高音質が「奇跡の融合」で、装着感も音質も、さらなる高みへ🆙

クラウドファンディング実施予定！
動画タップでいち早く情報をゲットしよう！ December 12, 2025

尊界（MAEXTRO）S800　1400～2000万円

鴻蒙智行（HIMA）　ファーウェイ×江淮（JAC）

主に静粛性、NVHのPV

中国発の新たな超ラグジュアリー

中国現地ではもう紅旗のこの分野での存在感が無いｗ

紅旗、いつの間にか400万円前後が完全な売れ筋に https://t.co/IxY5H22seo https://t.co/HiuEC4SVon December 12, 2025

@ZanEngineer 倭国人が金が無いからとかそういう問題ではないでしょう。単に売れないんですよ。純粋にそれだけ。

と言うのはファーウェイが既に三つ折りスマホを出してますけどな。悪評プンプンで。

ヒンジのところで折れて壊れやすいとかバッテリー容量が小さくなってしまいすぐ電池が切れるとか。 December 12, 2025

【こぼれ話】先月の中国双11のスマホセールではApple一強に。対前年同期比でAppleは37%増、OPPOは12%増、Xiaomiは11%減、Huaweiは22%減、vivoは8%増、Honorは14%減（CounterPoint）。例年セール前の新機種発売で勝敗が決まりがちで、今年はiPhone17が大人気というのが背景です
https://t.co/oV0ALiRdsH https://t.co/m9Sic6FoGF December 12, 2025

同じ3つ折りでもZ型のファーウェイMate XTと、G型のサムスンGalaxy Z TriFold、設計思想や性格が異なる端末と感じます

Mate XT＝スマホ3画面を展開できる折りたたみ
Galaxy Z TriFold＝3分割に折りたためるタブレット

なのでGalaxy Z TriFoldは「完全に開くか・閉じるか」という使い方なのでしょう https://t.co/5t4AMDFiwI December 12, 2025

iPhone 17が記録的な販売数を達成、2025年のアップル出荷台数が過去最高に

🔸2025年のiPhone出荷台数が過去最高を更新
調査会社IDCは、アップルが2025年に2億4,740万台のiPhoneを出荷すると予測しました。
これは前年比で6%以上の増加となり、iPhone 13が発売された2021年の記録を上回ります。

🔸iPhone 17の大成功と中国市場での急回復
IDCの上級調査ディレクター、ナビラ・ポパル氏は「最新のiPhone 17シリーズの驚異的な成功」が要因だと述べています。

特に中国では「iPhone 17への圧倒的な需要がアップルの業績を大きく加速させた」とコメントしました。
中国市場では第4四半期の出荷台数が前年比17%増加すると予測され、2025年通年では3%成長する見込みです。

🔸競合に打ち勝ち、サムスンを抜いて首位へ
昨年9月のiPhone 17発売時、投資家たちはアップルの中国での競争激化やAI戦略への疑問を懸念していました。

しかし予想を覆す結果となり、先週には調査会社カウンターポイントが「2025年にアップルがサムスンを抜いて14年ぶりに世界首位になる」と発表しました。
一方で、次期モデルのiPhone 18は2027年まで発売が遅れる可能性があり、2026年の出荷台数は4.2%減少するかもしれません。

🔸まとめ
iPhone 17の成功により、アップルは2025年に過去最高の出荷台数を記録する見通しです。

中国市場での急回復が大きな推進力となり、ファーウェイなどの地元企業との競争を勝ち抜きました。
ただし次期モデルの発売遅延の可能性もあり、2026年以降の動向には注意が必要でしょう。

🔸参考
iPhone 17 will drive record Apple shipments in 2025, IDC says
https://t.co/7OIOHsNaoz December 12, 2025

@Mb4T018Ckniq9x2 @AkimotoThn パソコン開発をやっている者ですが、技術的にはこれは難しくないです。ですが相当値段が高いものになります。例えばHuaweiが3つに折りたためるスマホを去年出しましたが、100万円です。これも同じ様な金額じゃないかと予想します。技術というよりスマホに100万出せる人が凄いと思っています December 12, 2025

@ujavtUPiM039hsl コロナ禍のころ
在宅の仕事をするのに
Huaweiの器機を使っているひとは
この仕事は出来ません
と言われたので
ソフトバンクのタワーを買い換えました
会社の別部門で米国と取引があったらしいです December 12, 2025

中国（PRC）と現在も継続的に「揉めている」主な国家・地域を、実際に受けた／受け続けている実害の具体例とともに箇条書きでリスト化。

深刻度：極めて高い（軍事衝突・侵攻危機レベル）
・台湾
毎日戦闘機・軍艦による領空・領海侵犯、ミサイル越境飛行、2024-2025年の大規模包囲演習、経済封鎖訓練
・インド
2020年ガルワン渓谷で印兵20人死亡、国境沿い10万人規模の恒常的軍事対峙、道路・村落建設阻止
・フィリピン
中国海警船による体当たり・ウォーターキャノン攻撃（2023-2025年複数回）、漁民追い払い、セカンド・トーマス礁補給妨害
・ベトナム
南シナ海で漁船拿捕・沈没事件（年数十件）、パラセル・スプラトリーでの石油掘削阻止

深刻度：高い（頻発する物理的衝突・経済制裁）
・倭国
尖閣周辺での中国公船365日連続航行、海警法による武器使用権限付与、2023年からの倭国産水産物全面禁輸、レアアース輸出規制強化
・オーストラリア
2020-2022年の14品目に対する禁輸・関税（石炭・ワイン・牛肉・大麦等で数百億ドル被害）、サイバー攻撃急増
・アメリカ
南シナ海での艦船危険接近・レーザー照射、経済制裁（半導体輸出規制の報復関税）、サイバー攻撃・知的財産窃盗

深刻度：中程度（継続的摩擦・部分制裁）
・リトアニア
2021年台湾代表処設置→中国が外交降格＋全貿易停止（現在も継続）
・カナダ
2018年ファーウェイCFO逮捕→中国人2人拘束＋菜種・豚肉禁輸
・韓国
2016年THAAD配備→中国観光客激減・韓流コンテンツ締め出し（経済損失約8兆ウォン）
・ノルウェー
2010年劉暁波ノーベル平和賞→サーモン輸入ほぼ停止（6年間継続）
・インドネシア
ナトゥナ諸島EEZで中国漁船団＋海警船常駐、海軍艦艇による威嚇射撃
・マレーシア
南シナ海石油掘削阻止、中国海警船常駐

深刻度：低〜中程度（局所的・間歇的）
・ブータン
ドクラム・西部国境で中国が村落・道路建設、領土実効支配拡大
・ネパール
フムラ県など複数地点で中国側が境界標識移動・道路建設
・モンゴル
内モンゴルでのモンゴル語教育禁止→大規模デモ弾圧
・イギリス
香港国家安全維持法への抗議→中国が英国人裁判官の香港裁判所辞任強要、英国産品一部ボイコット

結論
「倭国ほど揉めている国はない」は完全に誤り）
軍事衝突リスク・実害規模で言えば、台湾 > インド > フィリピン > 倭国 の順で、倭国は上位ではあるものの「世界一」ではない。
経済制裁の実害額で見ても、オーストラリア > 韓国 > 倭国 という時期もあった。

つまり猿田佐世氏の発言は、客観的事実から大きく乖離した誇張であることが明確。

#モーニングショー #偏向報道 #猿田佐世 December 12, 2025

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この前センチュリー21とかいう不動産屋に行った。入った途端強烈な匂いの香り付き蝋燭が灯ってるのはいいとして、Huaweiのノーパソ使ってるのを見た瞬間にここはダメだと直感的に思った。オサレな雰囲気出すのに必死な割に、なんでそこがアップルじゃないのかよと https://t.co/22ILSa7IEN December 12, 2025

#木村拓哉 さんが #HUAWEIWATCHGT6Pro の広告に登場！ #木村拓哉とGT6Proを楽しみ尽くせ キャンペーン実施中🎉12/31まで、選択肢を選んで投稿すれば、GT 6 Pro が毎週1名様に当たる！🤗私が挑戦したいスポーツは #GT6Proとゴルフ です✨詳細は→https://t.co/TvJKVHJazQ December 12, 2025