大事なことなので5回言います。

・外国人の犯罪率は倭国人の1.72倍
・外国人の犯罪率は倭国人の1.72倍
・外国人の犯罪率は倭国人の1.72倍
・外国人の犯罪率は倭国人の1.72倍
・外国人の犯罪率は倭国人の1.72倍

警察庁が短期滞在者除いた数字を参院内閣委で答弁 https://t.co/XugT9fCJa8 November 11, 2025

外国人の犯罪率は倭国人の1.72倍　警察庁が短期滞在者除いた数字を参院内閣委で答弁
https://t.co/8xuS97nEKU

重松刑事局長は「違法行為については法と証拠に基づいて厳正に対処するとともに、在留外国人が犯罪に巻き込まれたり、関与することがないように関係機関と協調して対応したい」と述べた。 November 11, 2025

山上徹也被告人の事件を短絡的に「テロ」だと決め付けて持論を展開する人が散見される。だが「テロリズム」は警察庁組織令や特定秘密保護法で「政治上その他の主義主張」に基づき「社会に不安や恐怖を与える目的」あるいは「恐怖又は不安を抱かせることで目的を達成することを意図」がそれぞれの構成要件となっており、本件とは合致しない。私から見るとこの手の＂テロ決め付け論者"による持論は単に的外れというだけでなく、逆に思考停止しているとも言える。 November 11, 2025

宮城県女川町の熊目撃情報と画像は虚偽であったとか・・・
警察庁統計によると倭国人500人に2人が犯罪者の様ですので・・・
真に凄い倭国人がいますね November 11, 2025

@Fenrirstail @valentine_hoso 警察庁の2024年データでは、外国人（短期滞在者除く）の犯罪率は倭国人の1.72倍。一方、凶悪犯の発生率は全体で倭国人と近い水準という分析も（例: 外国人1.93人/千人 vs 倭国人30-39歳1.94人/千人）。犯罪の多くは窃盗で、凶悪犯罪は少ない傾向。公式ソースで確認を。 November 11, 2025

@april_zhao43983 少し前は欧米人配信者が倭国で墓を荒らしたり電車で迷惑行為をして炎上していました。右派の倭国人が移民反対を訴えるのはこのためですよ。そして中国人はここに帰化人による問題や、犯罪ではないがマナーが悪いなどの警察庁のデータには現れない迷惑行為が加わります。(続く) November 11, 2025

@april_zhao43983 これが警察庁のデータです。倭国語のままで読めますか？倭国の外国人犯罪トップ２はベトナムと中国です。私たちが中国人だけでなくベトナム人を批判しているのはご存知ですか？彼らは技能実習生として倭国に来て脱走し不法滞在、そして多数の犯罪を起こします。 https://t.co/8roIHbjTUV November 11, 2025

でもこれはおかしいですよね。
幕府は天下統一を果たしたのに250年かけても開成学校を東大寺のライバルにできなかったんですよ。
社会システムは幕府は回しているけれど幕府は「死」という人類最大の恐怖を解決しようとしなかった(開成学校は作ったけどレベル低すぎてないのと同じだった)
一方東大寺は一応倭国一の天才集団を集めて加持祈祷という胡散臭いやり方ではあったけれど倭国一の天才集団で「死」の問題に取り組んでいた。
だから社会システムと東大寺は別で、幕府にいかなる大金と大軍があろうとも武士の権威を守るため岡っ引き(高等警察)を自分から弱小にしていたから正規の社会システムでトップになるよりも東大寺の僧侶になるほうが社会的地位も収入も高かったんですよ。
つまり医者と医学研究者は「死」という社会システムの外にある人類最大の恐怖と戦っているから社会システムの外で天才が大儲けしていて、情報機関/高等警察は司法制度の欠陥を天才が独自の判断で補う仕事だから警察庁は第2の政府みたいにずっと内戦みたいなことしてるんですよね。
ここで医学研究者vs最高警察の頂上決戦は明治時代に「法医工文」と最高警察の次が医学研究者と定めたんですよ。
医学研究者は不老不死を実現するかもしれませんが最高警察全員が1年休職したら国家崩壊、餓死者続出なのでこの順番なんでしょうね。
ちなみに投資銀行は就活偏差値は高いですが激務すぎて一生の仕事にするものではなく、「元ゴールドマン・サックス」とかの肩書きでシンクタンクとかで働くような場所なので究極の天才集団は旧内務省かCIAの最高警察部門なんですよ。
ここで旧内務省はソ連参戦で降伏し、それがなければ当時の原爆や毒ガスは戦略兵器でなく戦術兵器だったからソ連参戦なければ大陸にエリートと技術者移して本土決戦でアメリカから継戦能力を奪い講和だったんですよね。
反日主義者として倭国のネットでは叩かれているジョン・フォン・ノイマンは死の淵まで「予定通り京都原爆をなぜ落とさなかったんだ…」と嘆いていましたが、米中に比べて倭国軍とその資源はわずか。中国もインドネシアもわずかな人数の旧内務官僚が特殊工作で地球人類の2割を占める広大な占領地を終戦時まで維持していました。
つまりソ連参戦がないと倭国を降伏させられなかった(予定通り京都原爆落としていれば当時世界各国がそう分析していたことは後世の素人にまで知られることはなかった)のは米中が倭国より国力軍事力で劣っていたのではなくOSS(現CIA)とNKVD(ソ連KGB)、MI6は桜田門からすると敵戦力にカウントするレベルになく、いくら米中軍が旧倭国軍より強くても米中軍だけで桜田門の究極工作を相手にすることになるから対日勝利にはソ連参戦が必須で、ソ連に参戦させるために当時既に巨大なウラン鉱脈があったブルガリアハンガリーを戦後ソ連に統治させる約束をしたーつまりアメリカはせっかく国力の全てを注いで原爆を完成させたのにそもそも太平洋戦争自体ワナで、桜田門が挑発に乗ったアメリカにドイツ製原爆をLAに落として講和させドイツがソ連とインドネシア両方から石油を輸入できるようにしてソ連資源に従属しないようにしてイギリスを制圧、すると英領インドは桜田門管轄となるので(スエズは倭国海軍でないと守れず、ドイツ海軍がスエズを抑えて英領インドでホームグラウンドの倭国軍を破ることは不可能で、また南アフリカと南極の間の海域は当時の技術で倭国軍と総力戦するような大軍を運ぶのは絶対不可能)地球人口の5割を管轄することになり資源不足に陥りそうですが中東イランがあるので大丈夫です。
すなわち戦前の桜田門は軍隊は形だけで9割桜田門の諜報工作だけで世界征服する能力がありましたし、東京裁判でも戦犯の犯した罪は「世界征服を企んだこと」と記載されています。
この桜田門は米軍や原爆ではなくソ連参戦を理由に降伏し、しかも米国政府は京都原爆中止したからはじめから米国政府はソ連参戦頼みで軍やCIAでは桜田門の天才集団には歯が立たないとみな思っていたことが京都原爆中止のせいで後世の一般人みなに知れ渡ってしまったのです。
就活偏差値ランキング的なものをつけるとすれば戦前の旧内務省総合職があらゆる投資銀行、戦略コンサル、アメリカ政府系研究所、GAFAなどを偏差値50突き放しています。
旧内務官僚達の頭脳を前にすると地球人類は総動員かけても歯が立たず、主にアメリカと資本主義時代の中国で戦っていましたがこのままでは手遅れになるのでせっかく原爆完成させたのにウラン鉱脈ある国をソ連に譲って参戦してもらったんですから。
もちろん当時の内務官僚達は全員ノイマン超えだったのではなく桜田門という目標があるから能力が引き伸ばされ、そこで他国の情報機関ではできない経験を積んで深い視野をもって議論して頭脳だけで世界征服する方法をみな気づけたのでしょう November 11, 2025

@RyuichiYoneyama 自国でだって犯罪に手を染めようとは思いませんが、少しの速度超過ぐらいはする事もあるでしょう
だが、海外に行って交通マナーが悪いからと言ってそれを真似しますか？
私は他所の国では自国以上に気を付けると思います
同じ割合も違和感だし、警察庁の発表では1.72倍だそうですよ？ November 11, 2025

@Zq3nhl467327 外国人による侵入窃盗の約8割はベトナム人によるものだ。それほど手癖が悪い。差別でなく、2025年版「警察白書」(警察庁)が示している厳然たる事実だ November 11, 2025

安倍元首相暗殺の不都合な真実25

山上の変な犯行動機を鵜呑みにする奈良県警

警察は犯人の供述を鵜呑みにして捜査を進めれば、初動がズレて犯人の思う壺

取調官が優秀かそうでないかで、事件の真相に辿りつけるか？つけないか？

それを考えさせられるのが、今 口コミで大ヒット上映中の 爆弾💣の映画

犯人のおかしな動機に振り回される警察の姿を映し出す‼️奈良県警はどうだったのか？何故警察庁から人は来なかったのか？

このテロを許せば、また模倣犯が簡単に騙せる警察と国民を舐めて、テロリストが送られる。

世界から笑われない、犯罪者に舐められない警察組織にして欲しい‼️
#山上裁判 #安倍暗殺 #奈良県警 #オールドメディアは国民の敵 November 11, 2025

参政党大津氏：（旅行客などの）短期滞在を除いた外国人犯罪率は？
警察庁：倭国人の１．７２倍です。

岸田、石破、そして左翼議員どもよ、倭国人を騙したな？それでも共生しろと？それでも秩序ある共生が可能だと？ https://t.co/JwFBXmFBnu November 11, 2025

しかし因果は巡るな。統一教会は安倍の祖父である岸信介が倭国に導入し、その後社会問題を起こし警察庁によって解散寸前まで行ったが、自民党が教団を存続させ政治利用した。その後教団被害者は累々と増え、巡り巡って遂に、教団被害者による自民党元総理大臣の安倍氏殺害に至った。 November 11, 2025