署名 トレンド
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2025.11.24 04:00
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どうか助けてください‼️
近隣の藤沢市の北部で巨大モスクが建設されようとしています。日に日に外国人が増えていて、とても不安で怖いです。
拡散お願いします。
#藤沢市宮原モスク建設反対
#立ち上がれ周辺住民
#綾瀬市
#海老名市
#寒川町
#茅ヶ崎市
#藤沢市
署名サイト
https://t.co/R4WAZc4qSE https://t.co/9DokjI5rkj November 11, 2025
20RP
朝の4時でもアメリカは違います!なので速報です‼️
なんとゼレンスキー、一度はトランプ大統領が提示した和平案に💡「賛成」していたことが明らかに…
その理由は…
自分にも汚職の火の粉が飛んでくると気づいたからです🔥
ところが❗️アフリカで行われたG20サミットで事態は急展開💥
🇯🇵高市早苗首相が、
🇪🇺ウルズラ・フォン・デア・ライエン、
🇫🇷マクロンら欧州のネオコン首脳と連携し、
📄「トランプ和平案を修正せよ」という共同嘆願書にサイン🖋️
これには即北京とソウルが反応‼️
やはり高市はナチスだと‼️倭国は戦後の責任の重荷を忘れただ、韓国のsnsでは、倭国もウクライナと共にらしいからやっちゃおうぜとお祭りムード💦
何で余計な裏会議にでたの?💢
倭国ってNATO加盟国じゃないんですけど?💢トルコは不参加だったけどИе ‼️
この行動に、
🇷🇺ロシア国民は当然激怒
🇺🇸トランプ大統領も
🇷🇺プーチン大統領も
「倭国に裏切られた」と感じたはずです。
ゼレンスキーはというと…
すでに側近の汚職がバレ始め、
自分の身も時間の問題😱
だから一度はトランプ案をのんだんです。
でも、グローバリストたちがそれを許さなかった。
🧠和平案を潰せば、自分たちの利権が守れる。
そう考えた一部欧州エリートは、
倭国とカナダを巻き込んで「反トランプ連合」を形成。
高市首相はその中心に経済規模から言うとにました📌
このままいけば…
ゼレンスキーが和平案を拒否すれば、アメリカからの支援は打ち切られる見通しです。
📅最終判断のタイムリミットは【11月27日 感謝祭】‼️
そして、
トランプ大統領はこう述べています👇
“この戦争は、強い米国とウクライナの指導者がいれば、絶対に起きていなかった。”
“もし2020年の選挙が不正でなければ、戦争など存在しなかった。”
“プーチンはスリーピー・ジョーを見て「今がチャンスだ」と思った。”
ゼレンスキーはすでに大統領としての命脈が尽きかけており、アメリカ国内では「恩知らず」呼ばわりされている状態。
一方の倭国政府も、
その「修正署名行為」がアメリカ・ロシア両国からどう受け止められているのか、本当に理解しているんでしょうか?🌀 November 11, 2025
9RP
朝の4時でもアメリカは違います!なので速報です‼️
なんとゼレンスキー、一度はトランプ大統領が提示した和平案に💡「賛成」していたことが明らかに…
その理由は…
自分にも汚職の火の粉が飛んでくると気づいたからです🔥
ところが❗️アフリカで行われたG20サミットで事態は急展開💥
🇯🇵高市早苗首相が、
🇪🇺ウルズラ・フォン・デア・ライエン、
🇫🇷マクロンら欧州のネオコン首脳と連携し、
📄「トランプ和平案を修正せよ」という共同嘆願書にサイン🖋️
これには即北京とソウルが反応‼️
やはり高市はナチスだと‼️倭国は戦後の責任の重荷を忘れただ、韓国のsnsでは、倭国もウクライナと共にらしいからやっちゃおうぜとお祭りムード💦
何で余計な裏会議にでたの?💢
倭国ってNATO加盟国じゃないんですけど?💢
この行動に、
🇷🇺ロシア国民は当然激怒
🇺🇸トランプ大統領も
🇷🇺プーチン大統領も
「倭国に裏切られた」と感じたはずです。
ゼレンスキーはというと…
すでに側近の汚職がバレ始め、
自分の身も時間の問題😱
だから一度はトランプ案をのんだんです。
でも、グローバリストたちがそれを許さなかった。
🧠和平案を潰せば、自分たちの利権が守れる。
そう考えた一部欧州エリートは、
倭国とカナダを巻き込んで「反トランプ連合」を形成。
高市首相はその中心に経済規模から言うとにました📌
このままいけば…
ゼレンスキーが和平案を拒否すれば、アメリカからの支援は打ち切られる見通しです。
📅最終判断のタイムリミットは【11月27日 感謝祭】‼️
そして、
トランプ大統領はこう述べています👇
“この戦争は、強い米国とウクライナの指導者がいれば、絶対に起きていなかった。”
“もし2020年の選挙が不正でなければ、戦争など存在しなかった。”
“プーチンはスリーピー・ジョーを見て「今がチャンスだ」と思った。”
ゼレンスキーはすでに大統領としての命脈が尽きかけており、アメリカ国内では「恩知らず」呼ばわりされている状態。
一方の倭国政府も、
その「修正署名行為」がアメリカ・ロシア両国からどう受け止められているのか、本当に理解しているんでしょうか?🌀 November 11, 2025
5RP
尖閣諸島は倭国の領土ということを、論理的に完全証明いたします。
中国駐倭国大使館報道官の主張は、歴史的事実・国際法・論理のいずれから見ても完全に誤っており、根拠のない一方的なプロパガガンダにすぎません。
1. 「釣魚島(中国では魚釣島ではなく釣魚島と表記)は中国固有の領土」という主張は、歴史的にまったく成り立ちません
中国側がよく挙げる明朝の『使琉球録』(16世紀)や清朝の文献でも、釣魚台(釣魚嶼)は「琉球の領域の境界」「琉球に属する」と明記されており、中国の領土とはみなされていません。中国が自国領土として行使した実効支配の証拠は、どの時代にも一切存在しません。
一方、倭国は1895年1月14日の閣議決定で現地調査を行い、無主地であることを確認した上で国際法に基づく先占により正式に領土編入しました。これは当時の国際法上、完全に合法な行為です。
2. 中華人民共和国自身が長年、尖閣諸島を倭国領と認めていた事実があります
📍1960年発行の中国公式『世界地図集』では、尖閣諸島を「尖閣群島」と表記し、倭国領として掲載しています。
📍1969年の外交部編纂の地図でも同様です。
📍1972年の日中共同声明交渉でも、1978年の日中平和友好条約交渉でも、中国側は尖閣問題を一度も公式に提起していません。鄧小平氏はむしろ「棚上げにしよう」と発言しています。
つまり、中国政府自身が1970年代以前は尖閣諸島を倭国領と認識していたのです。
3.1971年以降の中国の主張は、石油資源が発見された後の「後付け」にすぎません
1968年に国連機関が尖閣周辺に巨額の石油・天然ガスが埋蔵されている可能性を報告した直後から、中国と台湾が突然領有権を主張し始めました。これは歴史的根拠ではなく、資源を狙った都合の良い主張です。
4.サンフランシスコ平和条約によって、国際法上も倭国領であることが確定しています
1952年発効の同条約第3条により、尖閣諸島を含む南西諸島はアメリカの施政権下に置かれ、1972年の沖縄返還協定で倭国に返還されました。中国(中華人民共和国・中華民国いずれも)はこの条約に署名しておらず、当時抗議もしていません。後から「都合の悪い条約は認めない」という主張は、国際法上通用しません。
5. 中国海警船の倭国領海への繰り返し侵入は、明確な国際法違反です
武装した公船が許可なく領海に侵入し、追い払おうとする海上保安庁の船に危険な接近を繰り返す行為は、国連海洋法条約にも違反する主権侵害です。「中国領海での法執行」という前提自体が誤っているため、その主張は成り立ちません。
6.結論
「釣魚島は中国固有の領土」という主張は、
📍中国自身の歴史文献に反し
📍中国自身の公式地図や過去の外交姿勢に反し
📍資源発見後に突然出てきた後付けの主張であり
📍サンフランシスコ平和条約をはじめとする国際法秩序に完全に反する
どれだけ強い言葉で繰り返されても、尖閣諸島が歴史的・国際法的に倭国固有の領土であるという事実は決して変わりません。倭国は自国の領土と主権を断固として守り抜きます。
以下がその証明書です。 November 11, 2025
4RP
高円寺再開発道路の推進を東京都に申し出るのやめろ署名、気付いたら1万人超えてた! すごい!!
誰も何も言わないと知らない間に着々と進んでしまうので、文句言っとくのは超重要。
最終集約日はまだ決まってないようなので、どんどん集めてビビらしていきましょー https://t.co/ciFAVcSVS3 November 11, 2025
2RP
「ウクライナ占領地域の一人はBBCに、「ここでは、ウクライナは私たちのことなどもう忘れているというプロパガンダが、ひっきりなしに続く。それでも私は正気を保とうとしている。(ウクライナ政府は)これに署名しないでほしい」と話した。」 https://t.co/HDpjuUHZLK November 11, 2025
1RP
高市首相のこの発言で、
音楽をはじめ様々な表現の場を奪われている人たちがいます。ボクらも他人事じゃない。
今まで保たれてきた均衡をブチ壊す発言でもある。みんなで署名しようぜ!
オンライン署名「高市首相に台湾有事発言の撤回と中国への謝罪を求めます」 https://t.co/pGbUt9WyMZ @change_jp November 11, 2025
@hezuruy 横からすいません。
10万人の署名の中で、きちんと受信料を支払って署名をしてる方はどの位なのかと疑問です。
もしかすれば中学生や高校生、はたまた親や家族が受信料を支払ってる人が署名をしていると思います。
また面白い半分で署名してる人も居るかと思います。
それは有効ですか? November 11, 2025
いや、その主張はさすがに無理がありますよ…。国際法や当時の資料を普通に読んでいれば、まず出てこない話ばかりなので、一回だけ事実を整理させてください。
まず、ポツダム宣言には沖縄なんて一文字も書いてありません。あれは「最終的な領土処理は平和条約で決める」と書いてあるだけで、中国の主権を認めるような内容はどこにもありません。
サンフランシスコ講和条約に中国が呼ばれていなかったのは、1951年の時点で中華民国(台湾)と中華人民共和国のどちらが正統政府か国際社会ですら決められなかったからで、そもそも招待されていない国が「署名しなかったから無効」なんて理屈は国際法の基本から外れています。
条約というのは署名国同士で効力が発生するものなので、中国が後から不満を言っても条約の効力には一切影響しません。沖縄返還協定も日米の二国間条約なので、第三国の承認なんて必要ありませんし、そもそも国際法に「中国が拒否したら無効になる」なんてルールは存在しません。
そして“歴史的主権”と言い出すなら、琉球王国は独立国家として中国“とも”交易していただけで、中国の領土になったことは一度もないし、中華人民共和国が成立したのは1949年なので、歴史的にどうやって主権があったのか時系列がまったく噛み合っていません。
全体的に、国際法の仕組みと歴史の原文を確認しないまま結論だけ中華人民共和国寄りにしている感じが強いので、もし本当にあなたの主張を裏付ける国際法文書があるなら、条文番号と原文をそのまま貼ってください。こちらも原文ベースで丁寧に確認しますので。 November 11, 2025
@hezuryu 受信料払ってる人が10万人?
払ってないのにどの面下げて署名してる人はどのくらいいるのかがまずは大事?
過去に迷惑なことや悪口、罪を犯した人が公で活動する事を反対と堂々と言える行動力は凄い!
でも矛盾があるけどね
自分はいいのに、他者はダメは違う November 11, 2025
@DEATHDOL_NOTE わかりました!短くて気持ちが伝わるコメントはこちら👇
たった3日で10万の署名が集まるなんて本当にすごいです。協力してくださった皆さんに心から感謝します。NHKに届いて、良い変化につながりますように。
もっとカジュアル・固め・熱強めなどもできます!🙂 November 11, 2025
オンライン署名
柏崎刈羽原発を動かさないで!
電力消費地域に住む私たちは柏崎刈羽原発の電気は要りません 。東京電力による柏崎刈羽原発の再稼働を止めてください。
https://t.co/iEedN6QzM1 https://t.co/xvOQISYL0e November 11, 2025
@DEATHDOL_NOTE たった3日で10万の署名が集まるなんて本当にすごいです。協力してくださった皆さんに心から感謝します。NHKに届いて、良い変化につながりますように。 November 11, 2025
@DEATHDOL_NOTE たった3日で10万の署名が集まるなんて本当にすごいことだと思います。
このような活動に心から敬意を表します。NHKに届いて、良い変化につながりますように。 November 11, 2025
最近好きになったバンドのメンバーが高市発言の撤回を求めるネット署名運動をはじめたので、撤回しました。そのバンドを好きな事を。
自由な表現を規制してるのは高市首相じゃなくて中国政府、という道理もわからないのか。撤回の署名集めるなら中国政府に対してだろ… November 11, 2025
無責任ですね。私は共産党員ですがそうした声明は受けていません。署名しているのもあり、若泉個人の意見の表明にすぎません。千葉県内の党員も同様です。そうして責任逃れしようとしてもできません。 https://t.co/aJoSDh73nA November 11, 2025
#壊さず活かそう旧中央図書館
気がついたら署名数が700を超えてる⁉️
みなさま、ありがとうございます😂
明後日が〆切❗️
最後までどうぞよろしくお願いします🙂
#清瀬市 #図書館
https://t.co/mPNMFqfIPQ November 11, 2025
締切は11/25(火)です。署名数が二桁足りないと思います。人権に基づく性教育は性暴力や性搾取の予防の最低限の条件です。性教育に無関心な社会に性と生命の尊厳を守ることは出来ません。
「『はどめ規定』をなくして、いまこそ当たり前の性教育をこの国に」
👉 https://t.co/rBnkfOvCme https://t.co/BeqHgLaK1a November 11, 2025
#速報 トランプ、関税によるインフレ上昇にようやく危機感をもつ。
コーヒー・バナナ・牛肉の関税引き下げに署名。
最近、食料、外食費の上昇、生活コストの圧迫などで市民の不満が強まっていた。一方で、トランプは一貫して物価は下がっている、フェイクニュースだと主張していた。(誰がどう見ても上がっていたのよ)
https://t.co/DytlWlyEvx November 11, 2025
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