潜水艦 トレンド
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2025.12.08 12:00
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親近感MAX😆‼
#海上自衛隊 が、2026年3月に就役予定の潜水艦「ちょうげい」のロゴマークを決定しました🎉
#高知地本 のロゴもクジラ🐋が入っているので、「巨大な鯨」を意味する力強い #ちょうげい の活躍を楽しみにしています✨ https://t.co/nAsWGFNUaK https://t.co/b0naUTXB76 December 12, 2025
5RP
台湾の退役少将 栗正傑（前 戦争学院教官）
🚨中国海軍が倭国に“本気モード”を示した理由
中国と倭国の戦闘機が接近し
一歩間違えば開戦だったと専門家は指摘する。
背景には倭国が与那国島などに対艦ミサイルを並べ
中国艦隊の太平洋進出ルートである宮古海峡を
実質的に封鎖しようとしている点がある。
中国の空母「遼寧」は
その封鎖予定ラインをあえて通過し
「止められるものなら止めてみろ」と行動で示した。
遼寧から発進した殲15が
接近した倭国のF15に探索レーダーを照射したのは
挑発ではなく「これ以上来れば火控レーダーに切替える」
という警告であり
戦闘行為に直結する合図でもある。
さらに中国は潜水艦からの
超高速対艦ミサイル発射映像まで公開し
水上艦を容易に撃沈できる能力を誇示した。
対して倭国側が話題にする電磁砲は
口径が小さく実戦的価値は乏しい。
専門家は
倭国は過剰な強気発言より
現実的な軍事バランスの理解が必要だと述べている。 December 12, 2025
3RP
技術面でも倭国は中国に大きく遅れている
第6世代ステルス機
重ステルス爆撃機
超高音速巡航ミサイル
高空攻撃ドローン
攻撃型ドローン潜水艦
攻撃型ドローン母機
倭国は保有０
中国は実践配備済み
いくら防衛費を増加しても追いつけない
米国の政策により、倭国は弱い国にされている December 12, 2025
3RP
少しは身の程を知りなさい
技術面でも倭国は時代遅れ
第6世代ステルス機
重ステルス爆撃機
超高音速巡航ミサイル
高空攻撃ドローン
攻撃型ドローン潜水艦
攻撃型ドローン母機
倭国は保有０
中国は実践配備済み
J-15に搭載されているPL-15空対空ミサイルは世界最高性能
F-15が勝てる相手では無い https://t.co/lPWodBJRdz December 12, 2025
1RP
@Pvxee2Ikuzq35F6 ほぼ毎日寝る時聴いてます💞🤭すず子ママの子守唄がわりに🎶 潜水艦とみちこからの📩が好きです💕みちことのエピソードに涙ホロリァも✨️ 私もイヤン♥️て言わなきゃなw December 12, 2025
いくら空母があっても駆逐艦や巡洋艦が無ければ潜水艦やミサイルの標的になるだけ🚀
まさかウクライナに騙されて買った空母も頭数に入ってる？🇺🇦😁 https://t.co/ToKNdUEsyj December 12, 2025
@crx7601 では
１９７０年のベトナム戦争以降戦争経験無し
一人っ子軍隊多し
習近平向けの組織
習近平軍隊のトップを粛清
海戦が主になる陸軍は戦えない
倭国の潜水艦世界最高の静粛性
アメリカ空軍制空権確保
どう勝つ？ December 12, 2025
@SodaYuzu18608 ありがとう。薬が効けばすぐにでも🔜
昨日は這って潜水艦はこなしたけど、柚子茶いたから後ろ髪引かれる気持ちだったよ〜。レベルレ行きたいねー暗黒上げたい〜 December 12, 2025
@pirooooon3 イーグルなら余裕で逃げられると思うのでその場は逃げて潜水艦で空母ごと沈めてしまいましょう。
倭国の領海に1メーターでも入ったら
行っちゃいましょう。 December 12, 2025
中国最新空母の福建は、乗員5000名と推定される。中国は空母の沈没を受け入れられないため、潜水艦がいないことが確認された領域にしか空母を進められない。日米の潜水艦が最大の脅威になるほか、倭国の地対艦ミサイルは世界最高性能。射程内での活動には高いリスクがある。 https://t.co/HnnAuVmwjs December 12, 2025
ワシの考え方
オーストラリアは「西側の資源庫」なんだよな。
【レアアースの代替供給地】
オーストラリアは、中国以外でまとまった量のレアアースを採掘・精錬できる数少ない国。
実際に、オーストラリアのライナス社（Lynas）は、中国以外で最大規模の供給能力を持っている。
倭国が出資や技術協力を深めることで、「中国が止めてもオーストラリアから買えばいい」という体制を構築できる可能性がある。
【EV・電池材料（リチウム・ニッケル）】
電気自動車（EV）や潜水艦の電池に不可欠なリチウムの生産量は、実はオーストラリアが世界トップクラスだ。
ここを確保できれば、次世代産業でも中国に頭を下げる必要がなくなる。
【エネルギーの安定確保（LNG・水素）】
中東情勢が不安定な中、政治的に安定しているオーストラリアは倭国のエネルギーの要だ。
LNG（液化天然ガス）
すでに倭国の輸入の約4割を占めているが、これを維持・強化することで、電力不足のリスクを減らせる。
「水素」供給拠点への期待
倭国が技術を持つ「水素エネルギー」において、オーストラリアの広大な土地と褐炭（低品位な石炭）を使って安価に水素を作り、倭国へ運ぶプロジェクト（褐炭水素プロジェクト）が進んでいる。
将来のエネルギー自給率向上に直結するよ。
【「準同盟国」としてのシーレーン防衛】
資源を「買う」だけでなく、「運ぶ道」を守れるのも大きなメリットだ。
シーレーンの南のアンカー 倭国から中東・欧州へ続く海上交通路（シーレーン）の南側をオーストラリアが睨んでくれている。
中国が南シナ海で暴れても、オーストラリア海軍と連携することで、迂回ルートや輸送船の護衛が可能になる。
【円滑化協定（RAA）】
すでに日豪間では、自衛隊と豪軍がお互いの国に入りやすくする協定が結ばれている。
有事の際、自衛隊機がオーストラリアの基地を拠点にしたり、逆に豪軍が倭国を助けに来るハードルが劇的に下がっている。
【食料安全保障】
有事の際に食料が入ってこなくなるリスク（兵糧攻め）に対しても、オーストラリアは小麦や牛肉の強力な供給源だ。
北半球（アメリカ・カナダ）が不作でも南半球（オーストラリア）でカバーできる「リスク分散」になりうる。
以上の観点から、オーストラリアを同盟国に昇格させるくらいに深く付き合うべきだ。 December 12, 2025
リオデジャネイロ在住。戦争を進める高市早苗。「倭国の潜水艦など、磁気、AIを融合したネットワークセンサーで中国に丸見え。」微細な乱れや磁気変化を検知する技術。海中を航行する潜水艦から発生する非常に微弱磁気の変化でも高精度に検出。倭国は時代遅れの国。潜ったとこで意味が無い。 https://t.co/TMxoB691Iq December 12, 2025
技術面でも倭国は時代遅れ
第6世代ステルス機
重ステルス爆撃機
超高音速巡航ミサイル
高空攻撃ドローン
攻撃型ドローン潜水艦
攻撃型ドローン母機
倭国は保有０
中国は実践配備済み https://t.co/KRTK0sYqQI December 12, 2025
倭国の戦前の本で「潜水艦の大砲の防水はどうしていますか？」と云う質問に対して「砲口に栓をして動く所には油を塗ります」って回答が有ったのを見た事が有るけど、カラーで見るとやっぱりサビサビになってるんやな。 https://t.co/HZSrpZ9ZGh December 12, 2025
数字だけ見ると、中国海軍の規模はすでに世界最大クラスです。
空母3隻をはじめ、駆逐艦やフリゲート、潜水艦、揚陸艦までを合わせると、戦闘艦艇は400隻規模と言われます。倭国の海上自衛隊と比べれば、数だけで優位なのは事実でしょう。
ただし、重要なのは「数＝そのまま実戦力」ではないという点です。
どれだけ訓練を積んでいるか
遠洋でどれだけ継続的に運用できるか
指揮統制や補給、整備を含めてどこまで連携できるか
こうした要素で、中国海軍は急速に伸びているものの、実戦経験はまだ限られており、運用の熟練度には不確実な部分も残っています。
一方、倭国側は艦数は少なくても
対潜戦や機雷戦のノウハウ
米軍との高度な共同運用
倭国周辺海域の地理を熟知した監視体制
といった強みを積み上げてきました。
ですから
「中国の数字だけ見て絶望する必要はない」
と同時に
「だから倭国は圧倒的に安心だ」
と言い切れる状況でもありません。
現実的なのは
中国の海軍力拡大を冷静に直視しつつ
倭国自身の防衛力と周辺国との連携を地道に強化していくことだと思います。
感情的な楽観や悲観ではなく
数字と運用実態の両方を見て、落ち着いて判断することが大事ですね。 December 12, 2025
【『地平』2026年1月号／軍拡からの脱出】new!!
原子力潜水艦保有検討
（シリーズ：高市軍拡の問題点）
松久保 肇 （原子力資料情報室共同代表・事務局長）
ーーー
2025年9月19日、防衛省の「防衛力の抜本的強化に関する有識者会議」が原子力潜水艦（以下、原潜）保有検討を示唆する報告書を発表した（以下「報告書」）。該当箇所を引用する。
＝＝
●VLS（垂直発射装置）搭載潜水艦
潜水艦は隠密裏に展開できる戦略アセットである。スタンド・オフ防衛能力を具備させれば抑止力の大幅な強化につながるため、重視して整備を進めていくべきである。長射程のミサイルを搭載し、長距離・長期間の移動や潜航を行うことができるようにすることが望ましく、これを実現するため、従来の例にとらわれることなく、次世代の動力を活用することの検討も含め、必要な研究を進め、技術開発を行っていくべきである。（14頁）
＝＝
読売新聞は「報告書」をうけて9月29日付社説で（次世代の動力とは）「原子力潜水艦が念頭にあるという」と記した。同社社長兼主筆代理の山口寿一氏が同会議委員であることから、この「次世代動力」の含意は明らかだ。思い返せば読売新聞は2011年9月7日の社説でも原子力利用と潜在的抑止を結びつけて論じていた。
高市政権樹立に際し、自由民主党と倭国維新の会は「連立政権合意書」を締結した。その中で両党は、「報告書」とほぼ同趣旨の政策を進めることで合意した。なお倭国維新の会は2024年の衆議院議員選挙の際に発表したマニフェスト「維新八策2024」で、米国との原潜や核兵器の共有検討を提言していた。また高市政権で就任した小泉進次郎防衛大臣は10月22日の記者会見で「現時点で、潜水艦の次世代の動力の活用について決定されたものはありませんが（中略）あらゆる選択肢を排除せず、抑止力・対処力を向上させていくための方策について検討していきたい」、さらに11月7日の記者会見では「原子力だからということで議論を排してはならないと、こういったことが私の思いとしてはあります」と発言している。
https://t.co/iTReDjdd8y December 12, 2025
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