俺が音楽作る側だったらこれ聴いた瞬間に絶望する自信しかない
ただの消費者で本当に良かった https://t.co/pqfCcGv0rK December 12, 2025

🦁獲物より捕食者の方が多い🐮⁉️
生態系衝撃の事実😱
#古知累論文紹介

皆さん、理科の授業で習った「生態ピラミッド」を覚えていますか？

植物が一番多くて、それを食べる草食動物が次に多くて、肉食動物は一番少ない……という、あの三角形のアレです。

「食べる・食べられる」の関係において、エネルギーは上の段階に行くほどロスしていくため、上の段にいる生き物ほど数が減る。 これを「エネルギー保存の法則（熱力学）」などに基づいて説明されたりします。

非常に納得感がありますよね。

でも、「重さ（バイオマス）」ではなく、「種類の豊富さ（種数）」で見た場合、本当にピラミッド型になるのでしょうか？

実は、この常識が覆されるかもしれません。

今回紹介するのは、地球上の陸生動物の「90%以上」を網羅する、100万種以上のデータを分析したとんでもない規模の研究です 。

脊椎動物（哺乳類、鳥類、爬虫類、両生類）と、節足動物（昆虫やクモなど）の食事内容を徹底的に調べ、栄養段階ごとに分類しました 。

その結果は、衝撃的なものでした。

結論から言うと、動物の種の多様性は「ピラミッド型」ではありませんでした 。

なんと、脊椎動物（テトラポッド）では、植物を食べる「一次消費者」よりも、それを食べる「高次消費者（捕食者や寄生者）」の種数の方が圧倒的に多い、「逆ピラミッド」になっていたのです！

具体的な数字を見てみましょう。

脊椎動物全体で見ると、高次消費者が約70%を占めるのに対し、一次消費者は約22%しかいませんでした 。 特に爬虫類や両生類では、ほぼ全てが高次消費者（肉食など）でした 。

「えっ、ライオンよりシマウマの方が種類が多いんじゃないの？」と思いますよね。

ここで重要なのは、これが「個体数」ではなく「種の数」の話だということです。 個体数や総重量で見れば、当然ながら植物や草食動物の方が圧倒的に多いです。

しかし、「種類の数」という進化の結果で見ると、実は「食べる側」の方が多様化して種数が増えやすい傾向があるようなのです。

さらに、昆虫などの節足動物ではどうでしょうか。 こちらはピラミッドでも逆ピラミッドでもなく、食べる側と食べられる側がほぼ同じ割合の「四角形（寸胴型）」に近い形をしていました。

これらを合わせると、地球全体の動物の多様性はピラミッド型にはなりません。

そして、この研究のもう一つの凄い発見があります。

それは「比率の不変性」です。

熱帯雨林、乾燥地帯、寒い地域……。 地球上には様々な環境（バイオーム）がありますが、どこに行っても「食べる側」と「食べられる側」の種数の比率が、驚くほど一定だったのです 。

環境が全然違うのに、コミュニティを構成する役割のバランスはどこでも同じ。

これは、生物の多様性が、単に「エネルギーがどれだけあるか（生産性）」だけで決まっているのではなく、もっと別の「進化のルール」や「相互作用の力学」によってコントロールされている可能性を示唆しています 。

例えば、捕食者の方が競争を避けるためにニッチ（生態的地位）を細分化しやすいのかもしれません 。 あるいは、システムとして安定するために、自然とこの比率に落ち着くような「選択」が働いているのかもしれません。

「エネルギーの流れはピラミッドを作るが、進化の多様性はピラミッドを作らない」

この発見は、私たちが生態系をどう理解し、どう守っていくかという保全の考え方にも大きな影響を与える可能性があります 。

教科書の図が書き換わる日が来るかもしれませんね。

元論文URL→　https://t.co/Wn80dzERS6 December 12, 2025

長いですがこれは一般の方、そして農家の皆様におかれましても一考して頂きたいこと

倭国の農業を取り巻く環境においてJA(農協：農業協同組合)は戦後来より大きな役割を担っています。

終戦まもなく、農地改革により細分化されそれぞれ独立した農家にとっては、物流も未発達で販売ノウハウもなく、自分の栽培した作物を自分で売るということは大変ハードルの高いものでした。食料供給が不安定な時代でもあったので、戦時中国民への食糧供出を担っていた「農業会」を前身とした組織が戦後食料流通を担うこととなり、これが今般のJAの萌芽となります。

現在では地域のJA(単位農協といいます)は496ありますが、当時は全国で17000あまりのJAが設立され、「農業会の看板の塗り替えだ」という批判がありつつも、その必要性が伺えます。行政サイドから見ても、農政執行の窓口として市町村単位に設立された農協は不可欠な存在であり、米の供出割当や事業を遂行する機能も欠かせないものだったのです。

ただ、誕生の経緯からしても今般のJAは農家の自主性によって生まれた組織とは言い切れず、まもなく経営難に陥ったJAに対する再建整備をはじめ、今日に至るまで幾度も国家の関与を許したことは事実です。

とはいえ、前身が国の組織なだけにその責をJA及び農家に帰することは適切ではありません。癒着というには程遠く、国とJAは協力と対立を繰り返してきたというのが実情。紆余曲折はありながら、確かに国民に対する食糧供給の安定に寄与してきたのです。

果たして昭和、平成、令和とJAは今日まで存在しています。ここで１つ認識しておきたいのは、長く続いたデフレもあり、現在においても「食料品は安くあるべき」という社会通念が暗に存在しています。少しでも気に入らないとクレームを入れる、心の貧しい人が増えたという感覚も確かにあります。これは一部の消費者に限らず一部の農家にも言えることです。

そんな流通に乗った後に発生し得るクレームと、流通に乗る前のクレームを一手に受けてきたのがJAです。また、人口の大半が農家だった戦後から今や1割にも満たない現在において「JA」というあまりに巨大で、且つ内情の見えない農協はついに本来関わることの少ないエンドユーザー、一般消費者からもバッシングを受け始めます。

このように今JAはまさに国民のサンドバッグとなっている一方、JA自体が一枚岩の組織ではないためか、反駁の動きは鈍いです。各地のJAはそれぞれ別経営なので当たり前といえば当たり前。今般のJA批判の多くは、農業分野を牛耳る巨悪に"見える"「JA」という虚像に石を投げ続ける虚しい行為なのです。

食べ物は万人が共通して必要とするもの。その入手が困難となったり、価格が上がれば当然不満が噴出します。もはや農業から遠く離れた一部の人々にとっては理由なんてどうでも良い。とにかく不満をぶつけたい。その気持ちは理解できます。今後もJA不要論が止むことはないでしょう。

ところで、引用の通り農家から国民が直接米等の農産物を買うようになり、JAが弱体化しついに無くなった世界を想像してみます。相変わらず農業は天候に左右されるため、需給バランスが乱れると価格が乱高下します。そうなれば当然、不満の声が上がります。その矛先は………そう、農家です。そうなればますます分断が広がるかもしれません。

JAに降りかかっている"無理解からくる批判"が農家に向くかもしれない、この認識はしておいて損はないのではないでしょうか。そこにはJAに虐げられる農家というイメージは既にありません。

このような無意味な対立を避けるべく、JAに対する正しい理解が少しでも広まることを切に願います。 December 12, 2025

おはようございます₍ᐢ⓿ᴥ⓿ᐢ₎

今日12月8日月曜日は有機農業の日。

毎年12月8日は「有機農業の日」です。
この日は、2006年（平成18年）12月8日に
「有機農業の推進に関する法律」（正式名称：有機農業の推進に関する法律）が成立したことを記念して制定されました。

当初は「農を変えたい！全国運動関西地域ネットワーク」が記念日として提唱したものですが、現在は「次代の農と食をつくる会」がその想いを継承し、全国に広めています。

有機農業とは？
• 化学合成された肥料や農薬を一切使用しない
• 遺伝子組換え技術も利用しない
• 自然の力を最大限に活かした持続可能な農業
土壌や生態系、地域の環境と調和しながら、安心・安全でおいしい農産物を生み出すことを目指しています。

「次代の農と食をつくる会」では、12月8日の「有機農業の日」を通じて、次のことを強く訴えています。

「野菜や作物を通じて、自然と調和した安心・安全な有機農業を、地域ぐるみで進めていこう」

生産者・消費者・地域が一体となって、
未来の子どもたちに豊かな食と農を残すために――
12月8日は、有機農業の大切さを改めて考える日なのです。
お近くの有機野菜を手に取ってみたり、
生産者さんを応援したりするきっかけにしていただければ幸いです。

今日は月曜日‼️
週明け月曜日！！*.(*´͈ ˘ `͈*).*

#フォロバ100
#ブルバ100 December 12, 2025

#兵庫県斎藤知事問題 とは
どれくらいヤバい問題なのか？

#尾辻かな子 議員が
とてもわかりやすい説明を
してくださいました

斎藤知事による違法行為が
立法事実となって
法改正することになるようです

#衆議院
#消費者問題
#特別委員会 https://t.co/nU7qNzoNTb December 12, 2025

論文『愚かさのアトラクター：人工知能が支配する世界で、人間は「考えない」種へと退化するのか』Douglas C. Youvan 2025年12月

「人間の知性を超えるAIが誕生するかという議論の陰には、より重要な問いがある。社会の大規模な動態を実際に操縦しているのは誰か、だ」

「多くの人々が物理的に安全で物質的に満たされている間に、真の権力のレバーは、ほとんど誰も理解できず、変更もできないAIが媒介するコードとデータの積層へと移行する」

地図アプリは道順の記憶を、検索エンジンは知識の蓄積を、レコメンド機能は自分の好みさえも、私たちから少しずつ奪っていく。これが、すべての領域に拡大したらどうなるか。

論文「愚かさのアトラクター」は、AIに多くを委ねることが、社会全体で「深く考える習慣」を廃れさせ、気づかぬうちに私たちの主体性を蝕んでいく構造的な危険を指摘する。これは、文明の存続を脅かす「グレート・フィルター」になり得る。

🔹 個人の「合理的な選択」が招く罠
「愚かさのアトラクター」とは、社会技術的ダイナミクスにおける「引き寄せられる状態」を指す。便利で高性能なAIツールの存在下では、個人が認知労働を外部委託し、市場が依存を促す設計を好み、国家が「浅い思考」の国民を統治しやすいと感じるという、複数の圧力が一方向に作用する。

特に危険なのは、物理環境（気候工学）、生物学的基盤（合成生物学）、認知的基盤（情報環境）、インフラを変え得る「基盤的権力」を人類が手にしたことと、その運用に必要な深い思考が衰退する事態が同時に起きうる点だ。この組み合わせは、個々の確率は低いが文明存続に関わる「テールリスク」への対処能力を著しく損なう。

🔹 企業と社会は「考えない消費者」を求める
市場は私たちの「考えない傾向」を加速させる。プラットフォームは、複雑さを隠したワンクリック操作を提供し、ユーザーを依存させて離れにくくする。職場では、AIを使い大量の書類を短時間で仕上げる社員が、「生産性が高い」と評価される。内容を深く理解しているかは、数値に表れにくい。

社会全体が「速く、多く、楽に」を是とし、じっくり考え、批判し、構想する人材をむしろ「非効率」として疎外する風潮が生まれる。この流れは、社会が未知の問題（例えば大規模なシステム障害や新たなパンデミック）に直面した時、誰もがAIの指示を待つだけの無力な集団にしてしまうリスクをはらむ。

🔹 民主主義の質が脅かされる
政治や社会の重大な決定も、この流れからは逃れられない。AIが世論を分析し、感情に訴えるメッセージを最適化し、反発の少ない政策案を作成する。私たち有権者は、AIによって加工され「受け入れやすくされた」情報に囲まれ、自分で情報を探し、矛盾を見つけ、異なる意見と議論するという民主主義の根幹を成す行為から遠ざかる。投票はするが、選択肢がどのように作られ、何を排除しているのかが見えなくなる。これは、形だけの民主主義、「お任せ民主主義」への退化だ。

📌 私たちは「AIの飼い主」か「飼いならされる側」か
このまま進めば、二つの未来が想定される。

一つは、AIに完全に管理され、快適だが主体性を失った「ペット」のような人間の未来。

もう一つは、ほんの一握りのエリートだけがAIを理解・制御し、大多数はその影響下に置かれる「新たな寡頭制」だ。

これを避け、「ケンタウロス」のようにAIの力と人間の知恵を融合した未来を選ぶには、意識的な抵抗が必要だ。教育で「正解を早く出す」より「問いを立てる」力を育み、製品に「わかりやすさ」だけでなく「仕組みを覗ける」余地を求め、社会で「効率」だけを褒めない価値観を育てること。

最終的に失ってはいけないのは、AIに「何をさせるか」を自ら決定し、その結果に責任を持つ、「考える主体」としての人間の尊厳である。便利な世界は、思考停止への誘惑に満ちている。

参考文献：The Dumbness Attractor: Human Cognitive Atrophy in an AI-Run World (2025) - Douglas C. Youvan December 12, 2025

宮城県大崎市の山間部。
鳴子の米プロジェクト20周年。
生産者、消費者、つなぐ人のチカラで、持続可能な中山間地の農業を実現。
民俗学者の結城先生から「食べるは生きること」という原点の言葉を頂き、血の通った農林水産行政に向け決意を新たに。
その後は、尾花沢で報告会。
雪のシーズンが到来！ https://t.co/dSoDDDNTlA December 12, 2025

🔥RV = 金本位制の復活。金本位制とは一体何でしょうか？

金本位制とは、国の通貨価値を金に連動させる政策です。アメリカ合衆国は1879年にこの制度を導入し、消費者、銀行、企業がドルを金と交換することを可能にしたのです。ドルが金で裏付けられることを考えると、一見魅力的に思えるかもしれません。しかし、欠点もあります。国が発行できる通貨の量は、金で裏付けられた量に限られるのです。

結果として、金本位制を採用している国は、金融危機や景気後退への対応力が低下します。現在、米ドルは特定の資産に連動していません。

アメリカ合衆国はいつ金本位制を放棄したのでしょうか？

金本位制との長い別れは、パニックに陥った消費者がドルを金に交換しようとした大恐慌から始まりました。 国の金準備の枯渇を防ぐため、米国は代替案として高金利を提供せざるを得ませんでした。その結果、融資コストが上昇し、大恐慌からの回復が阻害されました。

これに対し、フランクリン・ルーズベルト大統領は1933年に金本位制を停止しました。この措置は、米国が大恐慌から脱却するのに役立ったと広く評価されています。この決定により、政府は金利を下げ、経済に資金を注入することが可能になったからです。

しかし、米国は依然として外国政府によるドルと金の交換を認めており、1971年にニクソン大統領が金準備の枯渇を防ぐ手段としてこの政策を廃止しました。https://t.co/iiZ2Grp02M December 12, 2025

イチゴのクリスマスケーキは高根の花に？　原材料価格の高騰で二極化、脱イチゴの動き進む
https://t.co/MNLWb1VQ7n

クリスマスにイチゴのショートケーキを食べるのは倭国独自の風習といわれるが、近年は消費者側もイチゴへのこだわりが薄れてきているようだ。 December 12, 2025

米国経済の歴史で、消費者心理がこれほどDEPRESSEDな状態だったことは、ほとんどありませんでした：

米国の消費者心理現況評価は、史上最低を記録しました。

これは、1930年代の大恐慌以来、米国経済に対する最悪の認識である可能性が高いです。

https://t.co/9zIRduovU1 December 12, 2025

@w_denki 漫画家になれなかった人が、マンガ編集者になっていると、とても厄介です。「好き」だけで業界に入った人ほど当てにならないのは、どこの業界でも同じこと。適正がすべてですからね。消費者としての好きと、モノづくりとしての適正は全く別ものなのですから。 December 12, 2025

@nawotoshi @M2_sado そもそも、安倍元首相は統一に加担なんてしてないし、消費者裁判手続特例法や消費者契約法改正等のカルト対策を行ってるんですがね。
少なくとも、加担、放置ってのが難癖でしかない。 December 12, 2025

ファクトシート：ドナルド・J・トランプ大統領、食品サプライチェーンにおける価格操作と反競争的行為による安全保障上のリスクについて言及

アメリカの食糧供給と家計を守る： 本日、ドナルド・J・トランプ大統領は、食料品価格を押し上げ、アメリカの食糧供給の安全を脅かす価格操作、反競争的行為、外国の影響力を阻止するための大統領令に署名した。

https://t.co/pSJMLV4hUf

本命令は、司法長官及び連邦取引委員会委員長に対し、それぞれの機関内に食品供給網安全保障タスクフォースを設置し、食品分野全体における価格操作及び反競争的行為を積極的に調査するよう指示する。

両タスクフォースは、反競争的行為を阻止し競争を回復させるため、執行措置を講じ新たな規則を提案する権限を有する。

司法長官は、犯罪的共謀の証拠が発覚した場合、大陪審調査を含む刑事手続きを進めるよう指示される。

タスクフォースは、本命令発令日から6か月後および1年後に、関連する議会議員と共同で協議を行い、適用される法律に従い進捗状況を報告するとともに、必要に応じて適切な議会措置を勧告する。

価格操作と外国支配の阻止：トランプ大統領は、手頃な価格で安全な食糧供給が米国の国家安全保障と経済安全保障にとって不可欠であると理解している。しかし、反競争的行為はその安定性と手頃な価格を脅かすものである。

近年、米国の食品供給網における主要企業は、価格カルテル訴訟の和解金として数千万ドルを支払っている。

食肉加工、種子、肥料、農業機械などの分野は、農家や消費者にとって価格上昇をもたらす反競争的な操作の影響を受けやすい可能性がある。

外国資本の企業が重要分野への関与を拡大しており、国家安全保障上のリスクを生じさせる可能性や、米国家庭の食料コスト上昇を招く恐れがある——これらはタスクフォースが特に調査を指示されている課題である。

積極的な取り締まりがなければ、価格操作や反競争的行為が食料品代を押し上げ続け、アメリカの食料自給率を低下させるだろう。

アメリカ人家庭の負担軽減：トランプ大統領はバイデン政権のインフレ危機を逆転させ、高騰した食料品価格を引き下げるため日々奮闘している。すべてのアメリカ人がレジで安堵を感じられるまで、大統領は決して休むことはない。

就任初日、トランプ大統領は国家エネルギー緊急事態を宣言し、官僚的な障壁を取り除き、イノベーションを解き放ち、アメリカを世界有数のエネルギー生産国としての地位に回復させることを目指した。

7月、トランプ大統領は米国史上最大の減税法案に署名し、各家庭の年間所得を数千ドル増加させた。

先月、トランプ大統領は司法省に対し、国内最大の食肉加工企業数社について、潜在的な談合、価格協定、価格操作の疑いに関する調査を開始するよう指示した。

トランプ大統領はバイデン政権下で提案された規制を停止したことで、すでにアメリカ国民に1800億ドル以上、つまり4人家族あたり2100ドルの節約をもたらしている。

バイデン政権下では、労働者の購買力が2,900ドル以上減少した——つまり物価上昇率が賃金上昇率を上回った。トランプ大統領の任期では、物価上昇を考慮しても実質賃金は700ドル増加し、最初の1年が終了した時点で1,200ドルの増加が見込まれている。

価格の引き下げは一夜にして実現できるものではありませんが、私たちは大きな進展を遂げており、今後も全ての人が恩恵を受けられるよう取り組みを続けます。 December 12, 2025

🟢【報道】“グリーン経済の影”が明るみに…華やかなスローガンの裏で広がる静かな破壊。

気候対策を掲げる大きな舞台では、毎年のように未来の理想が語られています。
しかし、その裏側にはあまり語られない“もうひとつの現実”が存在しています。

人工知能でも核兵器でもなく、いま一部で指摘されている“新しい脅威”は、善意を装った環境ムーブメントの影響です。

風力タービンや太陽光パネルは、響きこそ未来的。

けれどその裏では、特殊金属の採掘が自然を削り、土地や水を汚し続けています。

使用後の設備の廃棄も難しく、環境に長く残るケースもあると専門家が伝えています。

太陽光パネル1枚の製造で 300kgのCO2。
車で約1600km走るのと同じ排出量というデータもあります。

しかも“グリーン化の費用”は、広く生活者の家計にのしかかっています。
設備更新、追加費用、増税の形で跳ね返り、特に所得の低い世帯ほど負担が重くなる構造が続いています。

従来のエネルギー産業で働いてきた人たちの雇用も減り、
新しい業界に移るにも壁が高く、生活の不安定さが増しています。

巨大な自然エネルギー設備は、とにかく“場所”を広く奪います。

その結果、動物たちの生活圏が削られ、
野鳥が年間で数十万羽規模で命を落とすケースまで報告されています😃

屋上緑化も一見美しい取り組みですが、
水の使用量が増えて都市に逆の負荷をかける場面もあります。

そして電気自動車のバッテリー製造では、
人の10年分の飲料水を使うという衝撃的な数字もあります。

さらに問題なのが“グリーンウォッシング”。

実際には大して環境に優しくないのに、
見た目だけ“エコ風”の装飾をして商品化する手法です。

こうした偽装が消費者の判断を惑わせ、市場全体をゆがめています。

きれいなスローガンの陰で、採掘、廃棄、負担増、生態系への圧迫が積み重なり、理想とはかけ離れた光景が浮かび上がっています。

そして今、多くの人が静かに問い始めています。

….これは酷い欺瞞だよね？😃 December 12, 2025

ジョニーデップ騒動に関して
返金対応に関しては正直私もどうなるのか分かっていません。現在、消費者センターに連絡を取り以下の手順で行動しようと思います。1.コミコン運営に直接問い合わせ　2.無反応or返金対応出来ない場合、チケットサイト&クレカ会社に問い合わせ
#コミコン　#ジョニーデップ December 12, 2025

@sekaiziyu3545 @miyagi_farm 🥰🙏🏻✨
そうですね
平飼いでストレス少ない鶏の卵だから健康に良いと思っていましたが他社の卵を5〜8%混ぜていたそう😒

消費者に対する裏切り行為ですね
#嘘つきファーム
#SDGs https://t.co/cVFLjbD0hh December 12, 2025

農家です！

JAは「米」だけ扱っているわけではないことに　注意が必要です。
それぞれ売りが違い　米だけでなく野菜や果樹　花卉　酪農　畜産　様々なものを扱います。

またJAは全国に496あり　それぞれ別の組織ですので　消費者が思いつきで農家から直買いしても　弱体化しようがありません。 https://t.co/6jfTrb0rre December 12, 2025

きっと「自分が言ったんじゃなく、その方曰くです」と言うんでしょうが、そもそも他の酪農家が一生懸命生産していて、給食も含め多くの消費者が美味しいと飲んでいる牛乳を白い水などと貶めるような人間の話をありがたがって聞いてる議員連盟などロクなもんじゃない。 https://t.co/fKvl6XxMQY December 12, 2025

今年の６月に林村ゆかりの案件でライブコマースをした際に定期商品はやりたくないと口頭で伝えています。

その理由は案件の前にすでにルイージとのライブコマースでクレームが殺到していると本人から伝えられ、誤解が生まれるシステムであると分かっていたからです。

それでも自分がやった案件で,もし定期で縛られているリスナーがいるなら対応します。

私もアフィリエイターになっていたのだとしたら５０万円の報酬に関しては林村ゆかりに返金します。

そして林村ゆかりはASPとして総売り上げ１２０万円をリスナーへ返金してください。

アフィリエイターは景品表示法や特商法や消費者契約法を守る必要がありますので、自分が返金したあとは消費者ホットラインに電話して対応を決めます。

@yukarice0 December 12, 2025

食品衛生法の縛りなのか、それとも消費者の嗜好なのか、やたらめったら種類の多いトマト系瓶入りパスタソースでも「肉入り」は無く、「肉風味」しかありません。 https://t.co/QA5DQgx6zB December 12, 2025