✅週間(11月25日～11月28日)での主要ゲーム・IP・アニメ関連株の変化率です。
主要として選んだ基準は、末尾に。

ゲーム・アニメ・IP関連株…監視の範囲では今週初めて上昇が０。という初めての状況に

任天堂も軟調でポジション形成に四苦八苦…空売りしながら買いも入れて必要な玉を引けで残してダメージコントロールしつつポジション形成し持ち越し。
厄介ですがまだ下落続くのでしょうか？

東宝は自己のポジションはプラス転換できたものの週間では-4.77% と楽観視できず。

✅このセクター、その評価とは裏腹に資金が流出する一方…昨年のJリートに若干似ているのかと、ふと感じました。
東証リート指数も昨年のほぼこの時期に配当込みで年初来がTOPIXをアンダーパフォーム。
あまり起こり得ない事態で今振り返れば、倭国でも金利上昇が意識され(今以上に)リートは売り浴びせられていました。
あの当時この点を指摘し、金利上昇はネガティブであってもインフレ基調なら地価は上昇し、賃料も上昇するので、ネガティブ材料で売られる局面は最良の買い場…と指摘するアカウントは極少数。　
今は多数いますが。

東証リート指数は年初来で4日時点では+19.37% 直近の調整で日経、TOPIXに劣後してはいますが+20% 超えていました。
昨年末時点では東証リート指数は年初来-8.47%　利回り5%でも単年ではマイナス。
日経平均+19.2%
TOPIX +17.70
しかし現状ではその頃が買い場だった…　ビルファンドも利回りなんと５％越えだったと。あの頃都心５区のオフィスビルは賃料でみても十分買えるとの指摘をみて保有していました。現状4日時点で利回り 3.35%

✅もう一つ昨年の年末あたりが買い場で今年良いパフォーマンスなのが🇰🇷韓国ドル建てETF
KOSPIの目覚ましい上昇を6月以降での指摘は多かったと思いますが12月は戒厳令が出て株価はドン底でした。

結論からするとカプコンにしろ現状売られているこのセクター、今は買い場なのかもしれない…
が、日経平均が5万を超えていて来年に高値から1～2割下落してもこのセクターは安全なのかは疑問。
個別株となればそれぞれ不安材料が内包される状態で。
いち早く、株価は不安の崖を登る…となって欲しいものですが。

✅最後に、主要ゲーム・IP・アニメ関連株選んだ基準は週間、及び5年程のデータを出してみたかったゲーム・アニメ・IP関連株をまとめるにあたり、
5年程度は長期といい難いですが5年前のコロナショック時、20年3月は日経平均で見ても16000円近くまで下落しているので起点にするには向いていると思われます。

そこで20年3月を週足で指数化し銘柄ごとのパフォーマンスを比較し、
その際指数化してTOPIX以下のものをできるだけ省いてはいますが一部の著名な企業は入れています。 December 12, 2025

おはようございます🌻今日は、ヘムが「今後数年間が“最後で最大の狩り場”なのかもしれない」と考える理由を、小型バリュー投資家の視点から説明しますね。

最近モーサテで紹介されていた図が、「倭国株の今とこれから」をとても端的に表していたので、ヘムなりに考察してみました。

PBRとROEの相関、TOPIXのEPS成長、政策保有株の縮小、そして倭国企業全体の利益配分——
これらを並べて眺めると、いま倭国株が“構造的に変わりつつある”ことがよく分かります。

🅾️世界の各市場のPBRとROEの相関図

おなじみの図ですね。**ROEが上昇すればPBRも上昇する（＝株価が評価される）**という、株式市場では非常に強い相関を示すチャートです。

そして今後、倭国企業のROEは
自己株買いを中心とした資本効率改善の動きによって、上昇が期待されています。

つまり、
「ROEの上昇 → PBRの上昇 → 株価の上昇」
という王道の評価ルートが、倭国市場でも本格的に働きやすい環境が整いつつある、という見方ができます。

🅾️TOPIXのEPSの推移

過去10年のTOPIXのEPS成長率は**年率8〜9％**だそうです。

ヘムは今後も、この高い成長ペースが維持される可能性は十分にあると考えています。
その理由は、倭国企業のEPSを押し上げる3つのエンジン🚀が同時に働くからです。

① 自己株買いによる1株利益（EPS）の押し上げ
② 成長投資の加速による企業利益そのものの増加
③ インフレ環境による名目売上・名目利益の底上げ

これらの要素が重なれば、今後の倭国企業のEPSは引き続き高い成長率を維持しやすいと考えています。
そして、EPSが成長し、還元性向が100％未満である以上、BPS（1株あたり純資産）も同時に増えていきます。
さらに現在は、配当・自社株買いの両面で還元姿勢が強化される流れが明確です。

ヘムが株式投資の“ど真ん中”として大切にしている考え方は、企業の本質的価値＝「資産価値＋事業価値」× その価値が株主に帰属する信頼性
というものです。

今の倭国市場では、
・事業価値の源泉であるEPSが伸び、
・資産価値の指標であるBPSも増え、
・ガバナンス改革で「株主への帰属度」まで高まる、
という 三位一体の改善が同時に進んでいます。

この構成要素すべてが上昇方向でそろっている以上、
中長期で倭国株が上がらない理由は見当たらないと思っている訳です。

🅾️需給の改善期待

このデータは、政策保有株が大きく減少してきたことを示しています。
つまり、今後の“構造的な売り圧力”が弱まり、需給環境が改善していくことが期待できるというわけです。

これまで倭国市場では、
政策保有株の売却 → 企業側の自己株買いで吸収
という流れが続いてきました。

そして政策保有株が“売り枯れ”の段階に近づいても、
企業の自己株買いペースが大きく鈍化する可能性は低いとヘムは考えています。
むしろ、ガバナンス改革の流れから見ても、自己株買いは今後も重要な経営手段として使われ続けるはずです。

そうなると、
自己株買い＝需給改善にストレートに効く相場
が訪れる可能性があります。

浮動株がさらに減少し、
「本当に株が枯渇していくのでは？」
と感じるような局面が来る——
そんな期待感が高まりつつあります。

一方で、政策保有株の売却は「安定株主比率の低下」につながるという側面もあります。
これはつまり、ガバナンスがより効きやすい市場環境へと変わっていくということです。

安定株主が減れば、当然ながら
・アクティビストが影響力を発揮しやすくなる
・経営陣にプレッシャーがかかる
・自己株買い・増配・資産売却などの“株主価値向上策”が出やすくなる
・その延長線上でTOBやMBOも活発化しやすくなる

という流れが起きます。
これはアメリカ市場で長年続いてきた“価値創造のメカニズム”が、倭国でも本格的に動き出す可能性を意味します。

こうした環境変化は、特に小型バリュー投資家にとっては大きな追い風です。

ガバナンスが効くことで、本来の企業価値と株価の乖離が是正されやすくなるからです。

これが、ヘムが小型バリュー投資家にとって「最後で最大の狩り場」が到来するかもしれないと期待している大きな理由の一つです。だって、小型割安株の浮動株比率はそもそも小さいのですから....

🅾️上場企業全体の利益配分

大変分かりやすいデータです

倭国企業全体で見ると、利益約60兆円のうち

🌟3分の1（約20兆円）が配当金
　（実際の倭国企業全体の配当性向は約38％）
🌟3分の1（約20兆円）が自己株買い
　（総還元性向は約65％）
🌟残りの3分の1が利益剰余金
という構図になっています。

この数値をもとに、倭国市場全体に投資した場合の
理論的なリターンを簡単にシミュレーションできます。
🍀配当利回り：約1.8％
🍀自己株買いによるEPS押し上げ：約1.8％
🍀企業の利益成長率：6〜7％

これらを合計すると、
倭国株市場全体の“期待リターン”は年率10％前後
というイメージになります。

（※東証の時価総額：約1,100兆円
　20兆円 ÷ 1,100兆円 ≒ 1.8％）

非常にイメージしやすい、実務的なリターンシミュレーションですね。

もちろん、経済は水物ですから短期では大きく振れることもあります。
それでも、長期で見れば倭国市場全体への投資は年率10％前後のリターンを期待できるという考えには、ヘムも概ね同意しています。

そして、ここに**銘柄選定力による“超過リターン”**が加わります。
倭国市場における
「増配期待＋小型割安株投資」
という戦略を組み合わせれば、
年間15〜25％のリターンを狙えるのではないか——
そんな感覚を持っています。

やや高すぎるようにも見えますが、保守的に見積もっても年率10〜20％程度の期待リターンは十分に現実的だと思っています。

🅾️まとめ

いま倭国企業の収益力、還元姿勢、ガバナンス、需給、そして市場構造そのものが、同時に改善しています。
このような「複数の追い風が同時にそろう局面」は、長い投資人生の中でもそう何度も訪れるものではありません。

だからこそヘムは、
“この数年間こそ、最後で最大の狩り場になり得る”
と考えています。

外れたらｺﾞﾒﾝﾅｻｲ😅😅🙏🙏 December 12, 2025

それは違います。高島屋で買った時計が偽物だったらそれはお客さんの責任ですか？東証は高級デパートみたいなところです。そこに並んでいる商品はある程度クオリティがあると信じて投資家が買っています。その中でも割高割安があって、買い物上手な客と下手な客がいます。だが店は偽物を売りません。 https://t.co/WNRVFDqogH December 12, 2025

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今期経常は5％増で6期連続最高益、前期配当を10円増額・今期は10円増配へ。 https://t.co/TVPBQyNXM2 December 12, 2025