50万人だよ？
どんな人数だよ
何人に1人がインド人になるかわかる？
一つの都市だけでだよ？
北九州市だけだよ？
わかる？
どんだけやばいか
ね？
しかも北九州市
みんなわかるよね？ https://t.co/9pInG9fv4U December 12, 2025

江戸川区に行くと分かるが家族連れも含むインド風の人達が大勢いる。で、帰化して自分達がより住み良いように倭国を変えるべく政治に介入してくる代表者が出てきた。
移民受け入れってそういう事なんだよ。
それが嫌なら移民政策や帰化制度に反対して倭国人の権益を守るしかない https://t.co/7pOtbVUq2w December 12, 2025

［中国好感度調査〜GDP順 2025最新］

中国好感度を国際的影響力に配慮し、GDP順に表記。

1位 アメリカ：好感度 約21％
極めて低い

2位 ドイツ：好感度 約29％
不信が多数派

3位 倭国：好感度 約13％
世界最低レベル

4位 インド：好感度 約21％
国境問題で継続的に低い

5位 イギリス：好感度 約39％
やや低め、否定が多数派

6位 フランス：好感度 約36％
3分の1が好意、半分以上が否定

7位 イタリア：好感度 約45％
欧州では比較的高め

8位 カナダ：好感度 約34％
総じて低い

9位 ロシア：最新データなし（戦争中）

10位 ブラジル：好感度 約50％
GDP大国の中では最も好意的

参考 韓国：好感度 約20％前後
倭国に次ぐ低さ

引用は「Pew Research Center 2025夏調査」

いかに倭国のオールドメディアがGDP大国の民意に準拠していないかわかる。彼らは違う世界線から報道している。

なお、中国人民の大半はこの事実を知らない。 December 12, 2025

一回でも大減税やってから言えよって感じ。
ガタガタの基礎控除に、なっっっっっがい時間かけてようやく廃止した『暫定』税率程度でポピュリズムとか笑わせてくれるわ。
じゃあアルゼンチンはどうなるの。
コロナ禍で減税した国々は？
関税対策で消費減税したインドは？
ポピュってるってのかい？ https://t.co/gEnmEHMXUU December 12, 2025

「『人手不足で移民が必要』という悪質なフェイクニュース」

倭国人の私は普段、倭国で生活していて、今まで一度たりとも、誰からも、
職場でも近所でも、友人知人の間でも、
「本当に人手不足で困っているから、ぜひ外国人に倭国へ来てほしい。助けてほしい」

と言う声を聞いたことがない。

「倭国は深刻な人手不足だから、パキスタン人やタンザニア人やインド人やベトナム人やバングラデシュ人やモザンビーク人やスリランカ人がぜひ必要だ」

と大騒ぎしているのは倭国政府とオールドメディアと財界だけである。

「恐怖の殺人ウイルス・新型コロナ」の時と同じだ。そんなものはテレビの中にしか存在していなかった。
コロナに感染して死亡した人など、実際は回りに誰一人いなかった。

常識で考えれば、

「人手不足ならば、なんとか人手が足りなくても仕事が回るように効率化しよう」

「待遇を良くして、採用希望者が集まるようにしよう」　

と考えるはずなのだ。

いきなり、倭国語も話せない、倭国語の読み書きもできない第三世界の若い男を

「ぜひ、うちの職場に来てほしい！」

などという発想になるわけがない。

もう、移民政策のウソは、めくれている。 December 12, 2025

はてなブログに投稿しました
備忘録: 「モディ化」するインド【2025-11-30】 - 二千三百五十五年

りょせしゅよ・読書メーター　かきたいことを軸に7000文字くらいかきました
https://t.co/dVip8iG0Ik
#はてなブログ December 12, 2025

本当にこれらのインドに関する戦前倭国の著書では現代の歴史記述では殆ど述べられていない話もあるから必読である

中でもGHQに多くの書籍を都合が悪く焚書にされたラスビハリボース氏は中村屋のインドカレーで有名な人物でもある
息子は沖縄戦で戦死 https://t.co/G8whFKUiOM https://t.co/jNKwnl2qq9 December 12, 2025

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#バーラト市場 #バーラトパビリオンクイズ December 12, 2025

英国の植民地支配は単なる統治ではなく、反抗する民衆や独立運動に対し、軍事・経済・社会的手段を駆使した弾圧を伴った。大量虐殺、飢餓誘発、拷問、強制収容など、多様な形で犠牲が出た。代表例を時系列で紹介する。
#英国 #植民地主義 #歴史

■1769–1773年 ベンガル飢饉（インド）
東インド会社が米の輸出を優先し、現地の徴税は容赦なし。救援はほぼ行われず、飢餓が深刻化。推定死者は約1,000万〜1,500万人。

■1857年 インド大反乱（セポイの反乱）
反乱鎮圧のため英軍は都市ごと砲撃、村を焼き討ち。捕虜や民間人を大量処刑。犠牲者数は数十万〜200万人に及ぶとされる。

■1899–1902年 ボーア戦争（南アフリカ）
民間人を抑えるために強制収容所を設置。飢餓と疫病で26,000人以上が死亡。死者の多くは女性・子供。

■1916年 アイルランド・イースター蜂起：約500人死亡（市民・反乱軍含む）

■1919年 アムリトサル虐殺（インド）
平和的集会に英軍が無差別発砲。公式発表は379人死亡だが、民間推計では1,000〜2,000人。逃げ場のない庭園に閉じ込められた市民も多い。

■1920年 インド・ゴダール虐殺など：数百〜千人規模死亡

■1948–1960年 マラヤ緊急事態
共産ゲリラ鎮圧の名目で焼き払い・強制収容・拷問が行われ、数万人規模の民間人が犠牲に。

■1952–1960年 ケニア・マウマウ蜂起
独立運動弾圧として拷問・収容所・集団処刑が横行。推定犠牲者は1万〜3万人に上る。性的暴行も多数報告されている。

まとめ：英国の植民地支配では、直接的な武力行使だけでなく、経済政策や社会統制を通じて間接的に大量の犠牲を生むことが多かった。世界各地で同様の手段が繰り返され、犠牲規模は数万人〜数千万人規模にのぼる。 December 12, 2025

［トランプ政権が中国を圧倒する理由］

以下が中国で米国のポチ化が進んでいる真の理由。

トランプ政権は、中国が国際秩序に対して挑戦的な行動を取った場合、米国が“実行可能な圧力手段”として ドル決済網からの排除（ドル封鎖） を行えるよう、その準備を着実に進めている。

重要なのは、この封鎖措置を発動しても 米国自身が大きなダメージを受けない体制づくりが同時進行している 点である。

第一に、米国は中国依存の高かった戦略物資の供給網を再編している。レアアース、半導体、EV電池、太陽光、重要鉱物などについて、豪州、インド、倭国、韓国、さらには米国内生産へと供給源を分散し、中国を切り離しても国家運営が滞らないサプライチェーンを構築しつつある。

特にレアアースは対中制裁時の生命線であり、米国は2027年前後を見据え、中国依存比率を大幅に低下させる計画を推進している。

第二に、ドル決済網そのものの“米国側の統制力”を盤石にしている。SWIFTやCHIPSを活用し、ロシア産原油を購入する中国企業、ロシア決済に関与する銀行などに対し、すでに二次制裁を発動。米国の金融ルールに従わざるを得ない環境が、EU、倭国、韓国を含む同盟国全体で定着している。

つまり、米国が中国へのドル封鎖を発動しても、国際決済網全体が崩壊するリスクは極めて小さい構造が形成されつつある。

第三に、トランプ政権が重視してきたエネルギー政策も大きい。米国はシェール増産とパイプライン計画により、すでにエネルギー完全自給国であり、むしろ純輸出国である。

中国が報復としてエネルギー市場を撹乱しても、米国経済への影響は限定的であり、エネルギー安全保障の観点でもドル封鎖のリスクは抑えられている。

第四に、米国債市場の“内製化”が進んでいる。FRBと米国内勢の米国債保有比率は過去最高で、中国の保有高は10年前の半分以下にまで減少した。

もはや中国が米国債を売却しても、市場へのダメージは限定的であり、金融面での反撃手段としての有効性は低下している。

第五に、米国は技術覇権の面でも中国の外堀を固めている。ファーウェイ制裁、半導体設備の対中輸出規制、研究協力プロジェクトの遮断により、中国が“技術とドル”の両面で米国に依存せざるを得ない構造が強化された。

ドル封鎖と技術封鎖が同時に行われれば、中国の外貨獲得能力や産業競争力は急速に弱体化する。

また、トランプ政権はBRICSの“非ドル化構想”を牽制するため、サウジを米側に引き戻し、インドやブラジルとの貿易関係を強化するなど、人民元圏の拡張余地を戦略的に封じ込めている。

結果として、BRICSがドル覇権に挑戦できる環境は整っておらず、ドル封鎖の効果は相対的に高まっている。

総じて、トランプが中国に対してドル封鎖をちらつかせる背景には、

「封鎖を発動しても米国は耐え、中国だけが致命傷を負う」

という状態をほぼ完成させたという確信がある。

この体制が整ったことで、米国は対中交渉において圧倒的な主導権を握るようになり、中国がロシア支援や台湾問題で過度に踏み込むことを強く抑制できる力学が生まれている。 December 12, 2025

『倭国政府、中国宣伝戦に対抗　国際世論へ訴え強化』

米国 80%
韓国 80%
EU 70%
倭国 70%

これは中国を信用しない国民の比率。EUには中国に恋々とする企業も多いが近年は民意に押し負け、EUで反中国的な動きが高まっている。

中国の頼みの綱はBRICSだが

ブラジル　米国に配慮し一定の距離
インド　米国に配慮し一定の距離
ロシア　中国人民側に不人気
南アフリカ共和国　中国を強く支持

ご覧の通り中国の真の友人は南アフリカ共和国のみ、BRICSにかつての結束力はない。

中国のヒステリックな言動に対し、茂木外務大臣はデータに基づく冷静な反撃を開始しているが、倭国側が優位なのは極めて明らか（オールドメディアは報道しないが）

実際に目に見えて中国に逆風が吹き始めたのは今年から。対倭国に限らず様々な場面で中国の焦りが見られるようになった。

米国とEUの不協和音は中国に有利に働いていたのだが、ここに来てEUが米国に対し融和的政策を取るようになったことが影響していると考えられる。

https://t.co/PM5hesRPLg December 12, 2025

パキスタンに中国の方が中国国旗を掲げ地を叩きこれはパキスタンの地ですかとパキスタンの方達に聞いている、パキスタンの方達が我慢できずに反撃しようとしている

パキスタンとインドの矛盾を口にしパキスタンを侮辱している
中国は世界中でトラブル、紛争、戦争をおこしもしくはトラブル起因になっている December 12, 2025

インド市場は来年にかけて反発期待が強まっている。企業収益の安定や政策支援に加え、3QのGDPは8.2％と予想を大きく上回りトランプ関税の逆風にも耐える強い需給を示した。海外資金も戻り始め、AI相場からの資金ローテーションの期待も。出遅れた成長市場が再び息を吹き返す。 https://t.co/Hx1mYl5825 December 12, 2025

まさかの！？iPhone17世界の価格一覧15選

　　　　　価格　　　平均年収
インド　　144,880円　150万円
倭国　　　129,800円　346万円
アメリカ　129,568円　840万円
ドイツ　　171,846円　600万円
トルコ　　286,639円　250万円
ベトナム　148,069円　120万円
韓国　　　137,657円　495万円
香港　　　138,391円　670万円
カナダ　　132,069円　870万円

高すぎて笑ったあの国が.. December 12, 2025

「対米自立の会」さんの宣いが欺瞞であるということを、証左及び論理的に以下にて証明いたします。
複数の点で事実と矛盾しており、全体として誤った主張であることが複数の信頼できる情報源から確認できます。まず、「反中国家なんて倭国くらいしか見当たらない」という部分ですが、これは明らかな誤りです。実際、多くの国々が中国（中華人民共和国）に対して批判的な立場を取っており、反中感情や政策的な対立が存在します。例えば、「米国、オーストラリア、カナダ、韓国、ドイツ、フランス、英国、スウェーデン、オランダ、インド、フィリピン、ベトナム、インドネシア、ミャンマー、マレーシア、カンボジア、タイ」などが挙げられ、これらの国々では

➡︎「南シナ海問題、台湾問題、人権侵害、経済的影響力の拡大」

に対する懸念から、反中的な世論や政府の姿勢が顕著です。

これらの国々は、単に「反中」として一括りにされるわけではなく、具体的な地政学的・経済的・人権関連の対立に基づいています。倭国だけが例外的に反中であるというのは、事実を無視した過度な単純化です。

次に、「倭国は中国と友好条約(1978年)がある」という点は部分的に事実ですが、文脈を歪曲しています。

確かに1978年に日中平和友好条約が締結され、両国間の平和と友好を促進する内容ですが、2025年現在の日中関係は、この条約の理想とは大きく乖離しています。

近年、特に台湾問題や南シナ海での領有権争い、経済的摩擦により関係は悪化しており、2025年11月時点では高市首相の発言（台湾防衛への関与を示唆するもの）が原因で外交危機が発生しています。中国側はこれを「一つの中国」原則の侵害として非難し、両国間の緊張が高まっていますが、これは条約が存在するにもかかわらず、関係が複雑で対立的であることを示しています。条約を根拠に倭国が一貫して親中的であるかのように描くのは、現在の現実を無視した嘘です。

さらに、「だから高市のやった事は反乱だと言っているのだ。反乱はいずれ鎮圧されるってことだ」という主張は、完全に根拠のない虚偽です。

高市氏は2025年現在、倭国の首相として台湾に関する発言（中国の台湾侵攻に対する倭国の対応を示唆）を行い、これが中国の激怒を招いていますが、これは「反乱」ではありません。

反乱とは、国家に対する武装反逆や内部の反政府行動を指す用語ですが、高市氏は公式の政府首脳として、国内法や同盟関係（例: 日米安保）に基づいた外交・安保政策を推進しているに過ぎません。

中国側はこれを「紅線（レッドライン）」の侵害として批判し、経済的・外交的な報復を講じていますが、倭国国内でこれを「反乱」と位置づける根拠はなく、鎮圧されるような内部紛争でもありません。むしろ、これは日中間の地政学的緊張の表れであり、高市氏の行動は倭国政府の公式スタンスとして支持されている側面もあります。「反乱が鎮圧される」という予言的な表現は、事実に基づかない憶測に過ぎず、嘘です。

全体として、この内容は事実を歪曲し、特定の政治的バイアスを押し付けるものであり、国際的な報道や百科事典的情報源から見て、全てが誤りであることが明らかです。

以上 December 12, 2025

🎉緊急決定

今年の新文芸坐、12月がとってもぎゅうぎゅうに作品やイベントが詰まっており、インド映画はもう足せない…と思っていたのですが、なんと‼長めの尺が急遽空きまして。しかも年末も年末…これは‼🤔👆と、『ジガルタンダ・ダブルX』の上映を入れることに成功しました✨最高of最高の年末だと思いませんか⁉
皆さん、年末もお待ちしております😊

〈新文芸坐、2025年のインド映画
　　　　　　　　締めくくりはこれだ！！〉
■12/30(火)　17：50～20：50
●『ジガルタンダ・ダブルＸ』【PG12】
監督: カールティク・スッバラージ
出演: ラーガヴァー・ローレンス、Ｓ・Ｊ・スーリヤー
一般1900円、各種割引1500円

＃新文芸坐　＃インド映画
＃ジガルタンダ・ダブルX December 12, 2025

インド刺繍のカラビナポーチは刺繍の出方を見て「一番きれいに柄が入る位置」を1つずつ選んで仕立てています。華やかで可愛いく便利なポーチです𓆸✨𓅪✨
https://t.co/KoqJvapzbF
https://t.co/T5Ks5l9b5v
#minne
#creema
#化粧ポーチ
#インド刺繍 https://t.co/YKvUuWqKLY December 12, 2025

業者垢ってほんま色んな所で作られてるんやな
インドは初めて見た👀

せやけど、業者垢の精度が少しづつ上がってる
bioが以前に比べてかなり自然や😮
いずれ見分けつかないレベルの業者垢が出没するんやろなー https://t.co/U2pCzwEVcE December 12, 2025

@AmbWuJianghao ここまで大嘘付いて恥じない外交官見た事ない。

チベット国
ウイグル国
南沙諸島
侵略搾取してるじゃないか！

盗っ人根性卑しく尖閣領海侵入してるだろ！
インド領土も搾取しようとしている。

恥を知るべきです。 December 12, 2025

北九州市でインド人50万人受け入れなんてどこからこんな話に曲解したのか分かりませんが、不正確な情報を、誇張して拡散し、市役所の業務を妨害させるようなことを促すポストは全く無駄な行為です。

正確な情報は井上じゅんこ北九州市議が9月に確認済です。
↓ご一読ください
https://t.co/GxfDe7LgKn https://t.co/dsk4WtaB3S December 12, 2025