江戸川区に行くと分かるが家族連れも含むインド風の人達が大勢いる。で、帰化して自分達がより住み良いように倭国を変えるべく政治に介入してくる代表者が出てきた。
移民受け入れってそういう事なんだよ。
それが嫌なら移民政策や帰化制度に反対して倭国人の権益を守るしかない https://t.co/7pOtbVUq2w November 11, 2025

一回でも大減税やってから言えよって感じ。
ガタガタの基礎控除に、なっっっっっがい時間かけてようやく廃止した『暫定』税率程度でポピュリズムとか笑わせてくれるわ。
じゃあアルゼンチンはどうなるの。
コロナ禍で減税した国々は？
関税対策で消費減税したインドは？
ポピュってるってのかい？ https://t.co/gEnmEHMXUU November 11, 2025

「『人手不足で移民が必要』という悪質なフェイクニュース」

倭国人の私は普段、倭国で生活していて、今まで一度たりとも、誰からも、
職場でも近所でも、友人知人の間でも、
「本当に人手不足で困っているから、ぜひ外国人に倭国へ来てほしい。助けてほしい」

と言う声を聞いたことがない。

「倭国は深刻な人手不足だから、パキスタン人やタンザニア人やインド人やベトナム人やバングラデシュ人やモザンビーク人やスリランカ人がぜひ必要だ」

と大騒ぎしているのは倭国政府とオールドメディアと財界だけである。

「恐怖の殺人ウイルス・新型コロナ」の時と同じだ。そんなものはテレビの中にしか存在していなかった。
コロナに感染して死亡した人など、実際は回りに誰一人いなかった。

常識で考えれば、

「人手不足ならば、なんとか人手が足りなくても仕事が回るように効率化しよう」

「待遇を良くして、採用希望者が集まるようにしよう」　

と考えるはずなのだ。

いきなり、倭国語も話せない、倭国語の読み書きもできない第三世界の若い男を

「ぜひ、うちの職場に来てほしい！」

などという発想になるわけがない。

もう、移民政策のウソは、めくれている。 November 11, 2025

50万人だよ？
どんな人数だよ
何人に1人がインド人になるかわかる？
一つの都市だけでだよ？
北九州市だけだよ？
わかる？
どんだけやばいか
ね？
しかも北九州市
みんなわかるよね？ https://t.co/9pInG9fv4U November 11, 2025

【 #未解決事件 】 H11(1999).11.29(月)に宝石商の男性が殺害された鳥越二丁目ビル内外国人男性殺人･放火事件は #指名手配 被疑者 #ディワカール・セティア がインドﾞ又はネパールに帰国したとの情報があり、英語・ヒンディ語での情報発信も行っています。https://t.co/iHTglt6eHQコールドケース https://t.co/P4BecmqI1n November 11, 2025

今日の有益情報②

海外ホテルを激安にする裏技
旅行予約アプリAgodaでホテルを検索
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VPN で海外回線に変更
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インドを使うと40%割引 で予約可能

ちなみに割引額は2,30%ほどだが、倭国のホテルでも同じ裏技が使える。 https://t.co/mx0luGVrEf November 11, 2025

［トランプ政権が中国を圧倒する理由］

以下が中国で米国のポチ化が進んでいる真の理由。

トランプ政権は、中国が国際秩序に対して挑戦的な行動を取った場合、米国が“実行可能な圧力手段”として ドル決済網からの排除（ドル封鎖） を行えるよう、その準備を着実に進めている。

重要なのは、この封鎖措置を発動しても 米国自身が大きなダメージを受けない体制づくりが同時進行している 点である。

第一に、米国は中国依存の高かった戦略物資の供給網を再編している。レアアース、半導体、EV電池、太陽光、重要鉱物などについて、豪州、インド、倭国、韓国、さらには米国内生産へと供給源を分散し、中国を切り離しても国家運営が滞らないサプライチェーンを構築しつつある。

特にレアアースは対中制裁時の生命線であり、米国は2027年前後を見据え、中国依存比率を大幅に低下させる計画を推進している。

第二に、ドル決済網そのものの“米国側の統制力”を盤石にしている。SWIFTやCHIPSを活用し、ロシア産原油を購入する中国企業、ロシア決済に関与する銀行などに対し、すでに二次制裁を発動。米国の金融ルールに従わざるを得ない環境が、EU、倭国、韓国を含む同盟国全体で定着している。

つまり、米国が中国へのドル封鎖を発動しても、国際決済網全体が崩壊するリスクは極めて小さい構造が形成されつつある。

第三に、トランプ政権が重視してきたエネルギー政策も大きい。米国はシェール増産とパイプライン計画により、すでにエネルギー完全自給国であり、むしろ純輸出国である。

中国が報復としてエネルギー市場を撹乱しても、米国経済への影響は限定的であり、エネルギー安全保障の観点でもドル封鎖のリスクは抑えられている。

第四に、米国債市場の“内製化”が進んでいる。FRBと米国内勢の米国債保有比率は過去最高で、中国の保有高は10年前の半分以下にまで減少した。

もはや中国が米国債を売却しても、市場へのダメージは限定的であり、金融面での反撃手段としての有効性は低下している。

第五に、米国は技術覇権の面でも中国の外堀を固めている。ファーウェイ制裁、半導体設備の対中輸出規制、研究協力プロジェクトの遮断により、中国が“技術とドル”の両面で米国に依存せざるを得ない構造が強化された。

ドル封鎖と技術封鎖が同時に行われれば、中国の外貨獲得能力や産業競争力は急速に弱体化する。

また、トランプ政権はBRICSの“非ドル化構想”を牽制するため、サウジを米側に引き戻し、インドやブラジルとの貿易関係を強化するなど、人民元圏の拡張余地を戦略的に封じ込めている。

結果として、BRICSがドル覇権に挑戦できる環境は整っておらず、ドル封鎖の効果は相対的に高まっている。

総じて、トランプが中国に対してドル封鎖をちらつかせる背景には、

「封鎖を発動しても米国は耐え、中国だけが致命傷を負う」

という状態をほぼ完成させたという確信がある。

この体制が整ったことで、米国は対中交渉において圧倒的な主導権を握るようになり、中国がロシア支援や台湾問題で過度に踏み込むことを強く抑制できる力学が生まれている。 November 11, 2025

『倭国政府、中国宣伝戦に対抗　国際世論へ訴え強化』

米国 80%
韓国 80%
EU 70%
倭国 70%

これは中国を信用しない国民の比率。EUには中国に恋々とする企業も多いが近年は民意に押し負け、EUで反中国的な動きが高まっている。

中国の頼みの綱はBRICSだが

ブラジル　米国に配慮し一定の距離
インド　米国に配慮し一定の距離
ロシア　中国人民側に不人気
南アフリカ共和国　中国を強く支持

ご覧の通り中国の真の友人は南アフリカ共和国のみ、BRICSにかつての結束力はない。

中国のヒステリックな言動に対し、茂木外務大臣はデータに基づく冷静な反撃を開始しているが、倭国側が優位なのは極めて明らか（オールドメディアは報道しないが）

実際に目に見えて中国に逆風が吹き始めたのは今年から。対倭国に限らず様々な場面で中国の焦りが見られるようになった。

米国とEUの不協和音は中国に有利に働いていたのだが、ここに来てEUが米国に対し融和的政策を取るようになったことが影響していると考えられる。

https://t.co/PM5hesRPLg November 11, 2025

インド市場は来年にかけて反発期待が強まっている。企業収益の安定や政策支援に加え、3QのGDPは8.2％と予想を大きく上回りトランプ関税の逆風にも耐える強い需給を示した。海外資金も戻り始め、AI相場からの資金ローテーションの期待も。出遅れた成長市場が再び息を吹き返す。 https://t.co/Hx1mYl5825 November 11, 2025

香川県にお住いの方へ🚨
最近外国人がいきなり増えて驚かれてる方も多いと思います。
実際もう2万人越えてると思われます。香川の傾向は定住型に移行しているみたいです。
これはまだ入り口で12月〜インド・インドネシアとのMoU締結をひかえています。
意見のある方は知事に手紙を書いてみませんか🖊️ https://t.co/8QyOUy2Xcf November 11, 2025

@AmbWuJianghao ここまで大嘘付いて恥じない外交官見た事ない。

チベット国
ウイグル国
南沙諸島
侵略搾取してるじゃないか！

盗っ人根性卑しく尖閣領海侵入してるだろ！
インド領土も搾取しようとしている。

恥を知るべきです。 November 11, 2025

北インドでは民族衣装の際は絶対にゴールドを腰から下には付けないと北インド人の義母から教わったので、チェンナイでゴールドのパーヤル（インド版アンクレット）やトウリングを見た時は、かなり驚いた。 https://t.co/eJ5LuvzE2t November 11, 2025

そのヤバさは倭国ではありえないレベルで、受講者の中国大陸人親がプールサイドで赤ん坊のうんこオムツを変えオムツを更衣室の床に放置、中東系の親が土足ピンヒールでプールサイドに入って来る、パキスタン系とインド系親が更衣室で勝手に飲食してくリンゴの食いカスやヨーグルトを床にぶちまける November 11, 2025

ブッダがインド人への愚痴をまとめてたら仏教が生まれた話ほんと好き。 https://t.co/fsZYxRI6FG https://t.co/A24KMdUEmN November 11, 2025

インドの民族衣装の着こなし蛇足、北インド編
アクセサリーは装着位置によって種類を変えます

腰から上＝ゴールド
腰から下＝シルバー

腰から下へ行くほど穢れてゆくと考えられているので素材の質も下げる アンクレットやトゥリングはシルバー
（ガチな装いというのは泥沼なのでご参考までに...） https://t.co/t7kZBbWZWP November 11, 2025

現在、トランプ政権の支持率は36％まで低下している。背景には、トランプ政権の政策が低所得者層の生活改善に必ずしも結びついていないこと、そしてMAGAを支持する中核層がウクライナやガザ情勢への米国の関与そのものを嫌っていることがある。この二つの不満が支持率低下の主要因となっている。

こうした状況下で、オールドメディアと中国共産党の利害は一時的に一致している。一方で、EU・倭国・韓国・インド・ブラジルなどに対しては、トランプ政権が「お土産」と呼べる譲歩や利益を提示しながら、着実に関係強化を進めている。

また、ESG資金が急速に萎縮して米国リベラル層が停滞していることもあり、中国がメディアを通して影響力を及ぼせる範囲は、実質的に倭国と韓国程度にまで縮小しつつある。

欧米諸国に対しては、従来のような資本やメディアを梃子にした広範な影響力行使が難しくなり、結果として中国は地道な外交努力に頼るほかなくなっているのが現状だ。

そして2026年には、トランプ減税の本格的な実施と、重要な政治イベントである米国中間選挙が控えている。

もし中間選挙で共和党が勝利すれば、米国内の対中強硬路線がさらに強化されることになり、中国の国際社会における孤立は一段と進む可能性が高い。

総じて、米中の力関係は2026年を境に大きく変化する局面を迎えており、中国にとっては極めて厳しい外交環境が続くと考えられる。 November 11, 2025

南区常盤のインド系インターナショナルスクールの件ですが避難所として使うならもう少しアスベスト調査をして下さい。

外回りにはアスベストがほとんど含有されていますよね？あれから色々アスベストに関して調べましたがレベル3は調査を行ってないようです。

レベル3とは通常使用で飛散しないアスベストの事。つまり内装材などに含まれて固定され破壊しない限りは飛散しない建材の事です。

常盤で避難所の想定ですと津波避難は想定外だと思います。1番懸念されるのは大震災時の建物倒壊時の避難かと思われます。

しかし大震災となればいくらRCの校舎でも内装材などに破損が生じる可能性があります。そうなれば破損したアスベストが飛散して避難した住民が被爆する可能性もあります。

また、アスベスト基準値もだんだんと厳しくなってきています。この建物は1990年に建てられました。1995年に重量1%超えのアスベストが禁止されました。つまりこの改訂前の建物ですのでまだ多くのアスベストが使われている可能性も充分にあります。

10年くらい前に札幌の校舎煙突からアスベストが検出された事例もありました。多額のアスベスト除去費用が掛かったと思います。

このように売却後に見つかったアスベストに対して民間企業が直ぐに対応する保証はありません。しかし市が所有していれば市の権限で改修可能です。

このように民間企業が維持管理する老朽化した建物を避難所して使用するには、課題点もまだまだあるかと思います。是非この件も引用して頂きご説明いただければと思います。 November 11, 2025

12/1(月) NHK高校講座 地理探究
『インド』出演回です♪
Eテレ10:40〜
見てね♡
#上村佳里奈 https://t.co/TbygIC49JV November 11, 2025

㊗️チュプキ @cinemachupki で4回目の再上映が決まりました🎉
東京🎥シネマ・チュプキ・タバタ
2026/1/17(土)〜29日(木)
〈21日(水) 24(土) 28日(水)休映〉10日間
✅同時期 ＃インド映画 『アハーン』 @filmahaan も上映🥁

年内の東京上映、下北沢K2もどうぞよろしく😊
https://t.co/lTegsa8cqY https://t.co/cv2cgkbo4V November 11, 2025

@shine_gomiseifu 御徒町駅で山手線を待っている時
何か気配を感じて後ろを振り向くと
パキスタンかインドっぽい男が俺の後ろにピタッとくっついていて
目が合うと笑顔を見せたんだけど
絶対怪しかった
午後3時30分ホームはガラガラ、なんでピタッとくっつく必要ある？
オレのリュクを狙っていたのかも
怖い怖い November 11, 2025