性同一性障害の多勢は、別に自分から女湯や女子更衣室に行ってるわけじゃなくて、
周りの女性に「手術まで終わったのやし、こっちにおいで！」と言われて入るようになったのよな。

女性側も怪しい感じの人は入れようとせんしね。。。 December 12, 2025

情報共有してくださり、ありがとうございます！
入院中に何回mECTするか判断するために経過を見られるので、週3回を何週したかは定かでないという事でしょうか…
ハイペースでしたね。私は6回目以降は症状の改善がみられて「もう必要ないのではないか」と医療者に訴えましたが、聞く耳持たれず、mECT後期でそのような主張をする患者は多いのだと知りました。
カリフォルニアロケット処方は私もその後飲んでいました。
確か夜リフレックス×朝イフェクサーの組み合わせですよね。
双極の診断をされたんですね。
私はmECT後に正式に解離性同一性障害の診断をされて、改名手続きを済ませました。
治療で失った記憶がある日、半日かけて脳裏に降り注ぎ、自殺しないようにとだけ、ただ必死に堪えました。
その時に生まれ持ったオリジナルの人格が記憶が戻ることに耐え切れず、「あとはよろしくね」と主人格を私に引き継ぎ、消えてなくなりました。
しばらくは、何故彼女がmECTを受けると決断したのかさえ、私は知りませんでした。
実態は医療を用いた静かな自死でした。
長くなりましたが、同じ治療を受けた方とお話できて、とても有り難いです。
思うことがありましたら、是非、なんでも聞かせてください。 December 12, 2025

『性別違和』は本質的に苦痛だよ

それと「性『自認』を一般的な文脈での『自認』と同じにした』のがトランスジェンダーだよ

「『自我』の問題でなければならない」とした性同一性障害に対して
トランスジェンダー行為を行ってる以上では無いとしたのがトランスジェンダーだから https://t.co/opwjo2i5yH December 12, 2025

@x_nknk2709 「多重人格キャラ」になりたがるのは厨二病の延長かもですが大体そういう人達は途中で飽きてやめるんですけど、「解離性同一性障害」という疾患を知ってて尚DIDが羨ましいとかなりたがるのは明らかに異常でおかしいですからね… December 12, 2025

性同一性障害も障害扱いから外されて普通扱いになってるのに今更何やってんだとしかならないもんな。手術主義が完全にオワコンになった今手術痕を強調した所で一体何になるんだと。時代遅れにも程がある December 12, 2025

少数の人の希望をかなえるために作られた法律はいくらでもありますよ。

​選択的夫婦別姓のように、少数者の権利や抱える困難を解消するために法律や制度が改正された例は、倭国を含め世界各国にあります。
​特に、近年では性的マイノリティ（LGBTなど）や障がい者、マイノリティ集団の権利を擁護するための法整備が進められる傾向にあります。
​倭国の事例として、以下のようなものが挙げられます。
​1. 婚外子の相続分に関する民法改正
​改正の経緯： 以前の民法では、婚姻関係にない男女の間に生まれた子（婚外子）の相続分は、婚姻関係にある男女の間に生まれた子（嫡出子）の半分と定められていました。
​問題点： これは、親の婚姻の有無によって子の権利に差別を設けるものであり、法の下の平等に反するのではないかという批判がありました。
​結果： 2013年に最高裁判所がこの規定を違憲と判断し、これを受けて民法が改正され、婚外子の相続分も嫡出子と同じになりました。これも、当時少数派であった婚外子とその親が抱える不平等を解消するための大きな法改正と言えます。
​2. 性同一性障害者の性別の取扱いの特例に関する法律（性同一性障害特例法）
​目的： 性同一性障害を持つ人が、戸籍上の性別を変更するための要件を定めた法律です。
​背景： 性自認と戸籍上の性別が一致しないことで、社会生活上の大きな困難を抱える性的マイノリティの人々のために制定されました。
​改正: その後、性別変更の要件の一部（手術要件など）について、憲法上の人権侵害の恐れがあるとして最高裁が判断を示し、議論が進んでいます。これは、特定のマイノリティの現実的な困難を解消するために作られ、また、その後の時代や人権意識の変化に合わせて見直されつつある例です。
​3. 障害者差別解消法（障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律）
​目的： 障がいのある人に対する不当な差別的取扱いを禁止し、行政や事業者に対して合理的配慮の提供を求める法律です。
​背景： 障がいのある人が社会生活を送る上で直面する物理的・制度的・心理的な障壁を取り除くことを目指しており、これも障がいのある人々という少数者の立場に配慮して制定されました。
​これらの事例は、「多数決」原理が及ばない領域において、**「すべての人々の人権を尊重する」**という憲法の基本原則に基づき、少数者が抱える不利益や差別を解消するために、社会の規範である法律が改正されてきた例です。 December 12, 2025