復興
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2025.12.09 00:00
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『出来ることから何でもやるわよ』
高市総理が仰ったそうですが、できる範囲のことは今までもやってきている筈で、やっていなかったのなら問題です
その『できる範囲』が狭く小さいから、被災者が苦しめられてきたのです
出来る範囲でやるというのは民間ボランティアのセリフであって総理であれば、
『これからは今まで出来なかった事も全力でやっていく』
こう言って欲しかったです
例えば、プロレスの指導者が、道場生に練習をしろと言って『出来る範囲で頑張ります』なんて答えが返ってきたら、おおそうかと笑っていられますかね?激怒しますよね?
こういう所なんですよね…
口だけ、雰囲気だけで、復興が進みが遅い原因は… December 12, 2025
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#自由民主先出し
📌能登地方の創造的復興へ全力支援
高市総理が石川県能登の被災地を訪問
高市早苗総理は12月7日、総理就任後初となる石川県能登地方を訪問しました。令和6年の能登半島地震・豪雨被害からの復旧・復興に向けた取り組みを自らの目で確かめた高市総理は、能登の活気を取り戻すため、国・県・市が一体となって取り組む決意を示しました。
馳浩知事から要望受ける
高市総理は、能登空港で献花と黙とうを行った後、珠洲市大谷町の土砂災害現場を視察し、同市内の応急仮設住宅を訪れました。午後には輪島市の朝市通りの地震火災現場をした後、穴水町の「あなみずスマイルマルシェ」を訪問し、意見交換を行った。七尾市の和倉温泉の視察も行った高市総理は、馳浩知事から、国と県が一体となった復興に取り組むよう求める要望書を受け取りました。
被災者に励ましの言葉をかけた高市総理は「みんな前向きに、ふるさとのために頑張っている姿を見て、とても感動した。今なお不自由な生活をされている方々を前にして、被災前の活気ある街並みを取り戻すことが国家の責務という思いを強くした」との認識を示しました。
視察後の記者会見で観光産業の復旧や、人材確保に向けた中長期的な取り組みの重要性を指摘。「県・市・町と緊密に連携を取り、被災自治体のニーズに沿った創造的復興を全力で支援する」と約束しました。また、政府与党が進める防災庁の設置についても「発災から復旧・復興までの一貫した政府全体の司令塔機能を担う」として、令和8年度中の設置に向けて次期通常国会での関連法案提出することを改めて強調しました。
#ニュース #購読者募集中
https://t.co/w5QhbpawDS December 12, 2025
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あんまりうるさいにしえおたくにならないようにとは思うしおたくが偉い訳ではないのは十分承知の助なんだけど、カウコンは、神戸で行った「V6 COUNTDOWN '97」がはじまりの、阪神・淡路大震災の災害復興チャリティーイベントだった歴史も頭の隅に置いといてもらえますと…… December 12, 2025
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金融所得が勤労所得より有利だと言うなら。
控除額無しの所得税と住民税と復興増税を金融所得に合わせれば国民全員21%の税金にすれば良い。
金融所得の控除額がゼロの21%がどれほど重税が体験出来ます。
たった200万の収入でも40万の税金
600万なら120万の税金
FIRE民はそれに社会保険料をプラスされて、年金も国民年金です。
FIREすると全員こんな感じの負担です。 December 12, 2025
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消費増税の負担を国民に求めるなら、定数削減すべきと45削減案を出したのに、結果、増税のみで削減せず。復興増税するなら、国会議員の報酬2割削減しようと始めたのも、結果、削減はしれっと終わり復興増税は続いている。
そして、維新の国会議員のみが報酬2割削減を続けている。
議員定数削減実現を。 https://t.co/dscJ7AGKwN December 12, 2025
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ワイの父親もずっと公務員で地震が来ればすぐ出動してたし、新潟にも岩手にも能登にも応援に行ってた
なんならワイも電気工事っていうインフラに関わる業界だから、復興のために、仮復興させるために緊急出動されている皆さんには頭が上がらないし一番無事でいて欲しいと思う https://t.co/2nXy5WArS9 December 12, 2025
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能登半島・石川県珠洲市で行われた能登復興支援野球教室を終えた #高野脩汰 投手。
「子どもたちがとても元気で楽しい時間を過ごしました。参加した皆さまが少しでも野球が好きになったり、上達するキッカケになればと思います。朗希とも昨年以来、久しぶりに会い、たくさんの話をしました。また一緒にこのような活動ができればいいなあと思います。会場まで車で移動しましたが、被害の跡がたくさん残っており、被害の大きさが伺えました。1日も早い復興をお祈り申し上げます」と話していました。
#chibalotte #広報 #佐々木朗希 December 12, 2025
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先日は、杉本じゅんこ議員と共に
災害対策・復興委員会で初めての質疑に立たせていただきました。
杉本議員は「倭国人としての災害との向き合い方」について、
私は八丈島の皆さまから伺ったご要望をもとに、発災時に住民の方々がより動きやすくなる仕組みづくりについて大臣や関係省庁の方々に質疑させて頂きました。
災害大国・倭国において、地域の声を政策へとつなぐ一歩にしていきたいと思います。
ぜひご覧いただけたら嬉しいです。 December 12, 2025
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阪神・淡路大震災の復興チャリティーとして始まったことは代々語り継いでいくことだと思う
V6単独→Jフレンズ→所属タレント一同っていう歴史がある
温故知新は大切
生まれてないから分からないではなく、好きなことはその背景含めて知っておくことが教養だと思う https://t.co/Eb1oZmXMII December 12, 2025
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【津波警報が出てない地域の方】
【津波警報が解除された地域の方】
何より大切なこと
やるべき対策をしたら
普通に楽しく過ごしてください。
311の時、復興させなくちゃいけなかった側にいた人間だったからあえていうよ。
普通に過ごして、しっかり寝ようね。
おやすみ。 December 12, 2025
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倭国が敗戦国となりアメリカ主導で復興が進む。面白くない支那と韓国が思想面からの破壊を目的として、マスコミを支配し国民に左派的洗脳を目論む。高度経済成長後、倭国の政治家を操り30年かけて国力を弱らせ、台湾、倭国の両取りをやろうとした矢先、高市内閣。なので怒り心頭 ってとこでは? https://t.co/Fniv6zTcVs December 12, 2025
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【クラウドファンディング目標達成のお礼と感謝とありがとうと】
感慨に耽っており更新が遅くなってしまいました。
先日より開催しておりましたクラウドファンディング「東倭国大震災の被災地釜石と能登を繋ぐフェアトレードコーヒー店を釜石で開業します!」につきまして、目標を達成したことをご報告させていただきます。
https://t.co/jx4ikViuH9
みなさまからのたくさんの応援、とてもとても感謝しております。
お礼を言っても言い切れないくらいのありがとうです。
当初、目標金額はもっと低く設定するのが妥当ではないかという声が多くありました。
能登の報道も少なくなり、みんな関心を持ってくれないのではないかという懸念からでした。
蓋を開けてみればこんなに素晴らしい結果となりました。
みんな能登のことを気にかけていてくれて、とてもうれしく思います。
現地のみんなも、能登のことを忘れられていないという結果に、きっとよろこんでくれると思います。
能登地震からまだ2年弱。東倭国大震災の経験をした方、他のおおきな災害を経験した方は、あのころどういう生活をしていたか、思い出せると思います。
さまざま変わりゆくフェーズにおいて、いつでもいまがいちばんつらい状況だったはずです。
まだまだ復興には程遠い能登地域です。
これからもたいへんなことがさまざま待ち構えているはずです。
当店は能登のみんなにコーヒーを淹れてあげること、お話を聞いてあげることしかできませんが、みなさまからの応援を背に、これからも能登への応援を続けていく所存です。
なんだか伝えたいことがたくさんありすぎて長々となってしまいそうです。
なので、いったん、ここまで。
そしてこちら、いつも以上にバタバタとしておりまして、個別に応援していただいたみなさまへのお返事もできていない状況です。ゴメンナサイ。ご報告も遅くなってしまって。能登への応援も含め、ひとつずつ、いっぽずつ、進めていきますね。
ゆっくりですが、いまできること、やっていきたいと思います。
こんな当店ですが、今後とものんびり末永くお付き合いいただけるとうれしいです。
改めまして、今回の応援、本当にありがとうございました。
恐悦至極に存じます。
HappieceCoffee(ハピスコーヒー)イワハナより
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クリントン財団とUSAIDの関係、ハイチでの数十億ドルの詐欺、児童人身売買。 彼らは「管理不行き届き」と呼んでいますが、これは意図的な、プロのマフィアレベルの汚職であることは誰もが知っています。ハイチの人々や当局者自身も裏付けているこの話の最悪な点は、クリントン夫妻がハイチのために130億ドル以上の援助金を集めたものの、そのわずか3%にも満たない金額しか直接ハイチに送金されず、国連機関、NGO、私腹を肥やす団体、そしてジョージ・ソロスのような人物に流用されたとされていることです。 クリントン財団の最初の支援は、史上最も悪名高い小児性愛者ジェフリー・エプスタインにまで遡る。同氏は財団の設立資金や、ローラ・シルスビー事件などの児童人身売買スキャンダルへの関与に協力したと伝えられている。 ローラ・シルスビーは、適切な書類を持たずにハイチから子供を連れ出そうとしたとして逮捕されました。クリントン夫妻はシルスビーに法的支援を提供していたにもかかわらず、シルスビー夫妻が「手配した」とされています。また、シルスビーに関わった弁護士は後に送還され、妻と共に児童人身売買の罪で起訴されました。一体何が起こっているのでしょうか? 注意して見れば、パターンは持続し、常に貪欲、権力欲、児童人身売買、性的虐待を中心に回っていることがわかります。 クリントン財団のハイチ救援活動への関与は、災害に乗じて他人の不幸につけ込み、納税者の金を騙し取って私腹を肥やすもう一つの方法に過ぎなかった。 2010年のハイチ地震では20万人以上が死亡し、数百万人が避難を余儀なくされ、世界的な援助活動が促された。 2001年にビル・クリントン元大統領によって設立されたクリントン財団は、復興における重要な役割を担う存在として位置づけられている。 2010年までにビル・クリントンは国連のハイチ特使を務め、133億ドルの援助を監督する暫定ハイチ復興委員会(IHRC)の共同議長を務めた。 財団自体は、健康、教育、経済発展に重点を置いたハイチ特有のプロジェクトのために約1億3000万ドルを調達したが、批評家はその多くが諸経費やハイチ以外の団体に流れたと主張している。 クリントン夫妻に関しては不適切な管理や多額の汚職疑惑は目新しいものではないが、今回のケースでは、ハイチ代表の影響力は限定的であり、援助国の利益を優先する決定が下されていたと報じられているIHRCの活動に関係している。 例えば、クリントン夫妻が推進した米国国際開発庁(USAID)が資金提供する3億ドルのプロジェクトであるカラコル工業団地は、6万5000人の雇用を約束したが、2017年までに実現したのはわずか1万3000人程度で、地元農民の立ち退きを招いた。 USAIDから7,200万ドルが割り当てられたカパイシャン近郊の関連港湾プロジェクトは、実現可能性調査で実行不可能と判断されたため中止され、使われていない電柱など最小限のインフラだけが残された。 全体として、USAIDのハイチ向け契約23億ドルのうち、ハイチ企業に与えられたのはわずか3%未満で、大部分は米国企業に与えられており、新植民地主義と非効率性に対する非難を煽っている。 全世界での寄付総額は約130億ドルで、財団が管理しているのはその一部です。いわゆる「ファクトチェッカー」たちは、クリントン夫妻は個人的に利益を得ておらず、財団から給与が支払われておらず、不正会計と「監査済み」の財務諸表によると資金の86~89%がプログラムに充てられていると主張しています。「伝えられるところによると」ですが、ハイチの人々は正反対のことを言っています。 しかし、肝心なのは、ハイチの人々やその当局者全員が、クリントン夫妻は友人たちとともに今日までクリントン夫妻に抗議し、ハイチとその災害を利用して利益を得たと主張している点である。一方、他の記録やハイチ当局者は、130億ドルのうちハイチとその国民に渡ったのはわずか3%にも満たないと主張している。 クリントン夫妻は数百戸の新築住宅を約束しました。しかし、約束された数百戸のうち、実際に「建設」されたのは7戸でした。「建設」というのは、クリントン夫妻がFEMAからホルムアルデヒドに汚染された中古のトレーラーを安価で購入し、残りの納税者と寄付金を懐に入れ、ハイチの人々や学校に寄付したことを意味します。学校に寄付されたトレーラーは、子供たちなどが煙で病気になったのです。 透明性の問題は、報告されていない寄付や、財団の仕事とビル・クリントンの有料講演との重複など、政府内の他のあらゆる事柄やクリントン家を取り巻く問題と同様に、依然として残っている。 2009年から2013年まで国務長官を務めたヒラリー・クリントン氏は、USAID(米国国際開発庁)を統括し、米国の外交政策に統合しました。USAIDは数十億ドル規模のハイチ支援を行い、その多くはクリントン財団の取り組みと連携していました。 たとえば、財団の派生組織であるクリントン健康アクセス・イニシアチブ(CHAI)は、マラウイやガーナなどの国でマイクロファイナンスやパートナーシップを拡大するための1億6,200万ドルの支援を含む、健康プログラムのためのUSAID助成金を受け取った。 CHAIはまた、クリントン政権時代に、同財団に寄付を行った経済学者ムハマド・ユヌス氏のグラミン財団に関連した活動のためにUSAIDから220万ドルの助成金を獲得した。 批評家はこれを「金で買収する行為」と呼び、国務省でのクリントン氏との154回の非公開会談のうち、85人の寄付者が財団に1億5600万ドルを寄付したと指摘している。 例としては、大口寄付者で、地震後に有利なハイチの通信契約を獲得したデジセル社の創設者デニス・オブライエン氏や、米国国際開発庁(USAID)の支援を受けながらクリントン氏と何度も面会したユヌス氏などが挙げられる。 ウィキリークスが2016年に公開した電子メールでは、財団の寄付者が国務省の資源へのアクセスを求めるなど、さらなる絡み合いが明らかになった。 クリントン財団は設立以来、外国への影響力行使から私腹を肥やす行為まで、様々な疑惑がかけられ、厳しい監視にさらされてきました。2015年に出版された著書『クリントン・キャッシュ』は、これらの疑惑をさらに深め、寄付者がウラン取引などの便宜を図り、ウラン・ワン取引にも関与したポデスタ夫妻やフランク・ジュストラ氏のように、お馴染みの人物が関与し利益を得ていたと主張しています。 エプスタインの関与は事実であり、児童人身売買との関連も2010年のローラ・シルスビー事件から明らかです。33人の子供を適切な書類なしで移送したとして逮捕された「宣教師」であるシルスビーですが、クリントン夫妻は弁護士ホルヘ・プエロを通じて彼女の釈放を支援しました。プエロは後に、無関係ではあるものの別の児童人身売買の容疑で送還されました。クリントン夫妻が人身売買に「直接」関与していたことは立証されていませんが、たまたま彼女の弁護士を雇い、その弁護士に報酬を支払っていたのが、小児性愛者で児童人身売買業者でもあったのです。しかし、その可能性はどれほどなのでしょうか? 2021年1月まで続いたものも含め、複数のFBI捜査では外国からの寄付や汚職の可能性が調べられたが、捜査に関わった全員がクリントンの死者リストに載ってしまうため、起訴されることなく終了した。 2017 年の内部告発では資金の不正使用が主張されていたが、これも何の成果も得られなかった... なぜだろうか? 「ファクトチェック」サイトを含む財団の擁護者たちは、長年の調査にもかかわらず有罪判決が出ていないのは、クリントン夫妻とその不正行為に関係していた、あるいは内部告発者だった100人以上が自殺したか不慮の事故で亡くなったという政治的動機によるものだと主張している。 ジェフリー・エプスタインやピザゲートを含む他の多くの児童人身売買の噂との広範なつながりがあり、他の多くの小児性愛者の疑いのある人物とも関連しています。 偶然などあり得ません。今こそ、これらの人々が犯した罪を償うべき時です。 December 12, 2025
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高市総理🧑🏻
「各地を回らせていただきました。そんな中で、むしろ被災者の皆様から私の方が元気をいただきました」
住民
「頑張れ~」📣
高市総理
「頑張りましょう」🧑🏻
住民
「復興頼むよ」🙏
高市総理🧑🏻
「はい!わかった!みなさん本当にお風邪ひかれないようにお大事にして下さい。ありがとうございます。一緒に復興頑張りましょう」
高市総理 初の能登視察で「被災者から元気をもらった」来年度の防災庁設置に意欲 | TBS NEWS DIG (1ページ) https://t.co/xwSXTkrro7 December 12, 2025
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昨日、信教の自由を考える石川フォーラムを開催致しました。約200名のご参加を頂きました。お越し下さいました方々、ありがとうございました!
今回は第1部として能登震災そして、重なるように起こった能登豪雨災害の体験談をお二人の方から発表頂きました。切迫した状況の中で、それでも信仰を軸として歩まれてこられたお話に心から感動致しました。まだまだ復興しきれていない能登のこともぜひ忘れないで頂きたいです…
また、第2部として、仲正昌樹教授・中川晴久牧師にご登壇頂き、知恵と勇気を頂けるお話を頂きました。
第3部はご講演頂いたお二人とモデレーターの3名でのディスカッション、質疑応答の時間を持つことができました。
改めて、今の家庭連合にとって、今後どのような思いを持ち、何に取り組んでいくのかを考える機会を頂けたとても貴重な時間を頂けたと感じています。
また、当日の内容はこちらのXやYouTubeで発信していきたいと思っていますので、当日お越しになれなかった方や、改めてお話を聞きたいと思われた方は、お楽しみに☀️ December 12, 2025
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倭国の本当の敵は自然災害だ。国防予算全額を自然災害に対する世界最高の防災救助復興技術と取り組みに向けるべきだ。落とし所のない中国や北朝鮮やロシア相手の無駄遣いに回す余裕など一切無い。 December 12, 2025
オクトラ0進捗
復興のためにしぶしぶメインストーリーやってる
人呼びすぎて住むところがねえ
ネームドキャラ住まわせたいけどモブのほうが性能良い時の葛藤
主人公喋らなくてさみしい・・ December 12, 2025
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