京都の八坂神社の鈴緒を　柵に叩きつけて遊びながら参拝していた英国人を注意したところ、多人数の外国人観光客から罵られた。

こういう外国人を倭国に入国させてはいけない https://t.co/IaZ54CEqjN December 12, 2025

17世紀のイギリスに存在した「武器軟膏（傷には塗らず傷を負わせた武器の方に塗れば傷が治るとされた軟膏）」による治療の方が「正規医療」による治療より治癒率が高かったのはなぜか、というお話。すごく面白い。
https://t.co/J6tT2xNf6p December 12, 2025

イギリスとアメリカはそれでも倭国人というとマジで一目おかれるんだが、あれ基本的にワイらの爺様らが玉砕やったり降伏しなかったからよ…マジすわ。こいつらだけはやばい違う怒らせるなというあれ…爺さん達に感謝しようぞ… December 12, 2025

イギリスから衝撃のニュースが入ってきました。

イギリス・ウォリックシャーで、15歳の少女がアフガニスタン出身の難民申請中の2人の男に襲われ、性的暴行を受けた事件です。

驚くべきことに、弁護側は裁判で「文化の違い」を理由に挙げ、

「女性が自由で男性と対等とされる社会に慣れていない」と、加害者の行動を正当化しようとしたんです…
15歳の少女ですよ？

こんなことが許されていいはずありません。

誰をこの国に入れるか、本当に真剣に考えなきゃいけない瞬間です🇬🇧🇺🇸
他人事じゃないですよね…💭 December 12, 2025

イギリスの兵隊さんが怒ってる。

制服に誇りをもって戦場に立ち、命を懸けてこの国の自由を守ってきた兵隊さんが、今の状況に強い怒りをぶつけています😡

「かつては自由のために戦った。でも今では、外国から来た侵略者たちが犯した凶悪犯罪には目をつぶり…

その一方で、言葉を口にしただけの一般人が次々と逮捕されている」と語ります。

そして、逮捕を執行する現職のポリス「ボリスではなくポリス」に向かってこう言い放ちました。

「貴様はその制服の恥だ。私が身を捧げたこの制服に対する侮辱だ」と…。

自由を守るはずの国で、自由を語った者が拘束される。いったい何が起きているのでしょうか😔

かつて誇りだった制服が、今や矛先を向ける相手を間違えている….そんな現実に、静かに怒る声が広がっています。

アラー系追っかけ女子、男子にはきっと見ていて大英帝国が、破壊されていく過程をポップコーン食べながら楽しんでるのでしょー。 December 12, 2025

「倭国の偽サッチャーが12兆ドルの債券市場を吹き飛ばしつつある」という吹き出しそうな見出しだが、内容は高市のやってることの真面目な解説になっている。最後の一文に痛烈な警告がある。

訳：倭国はいま、危険ぎりぎりの綱渡りをしている。
世界で最も債務を抱える国家が、市場を挑発するかのように、追加国債発行としては到底正当化しがたい計画を掲げている。

財政運営の無責任さは、アメリカ、フランス、あるいは「福祉国家化」した労働党政権下の英国と比べて取り立てて悪いわけではないかもしれない。しかし現在、債券市場の“自警団”が照準を合わせているのは倭国である。

高市早苗が6週間前に政権を握り、コメのバウチャーや化石燃料補助金などを含む 1,350億ドル（1,010億ポンド）規模の「質の低い」財政拡大策 を示して投資家を驚かせて以来、倭国国債の利回りは満期を問わず激しく跳ね上がっている。これらの施策は、彼女自身の政策がもたらしたインフレ効果を覆い隠すための小手先の策と受け止められている。

このポピュリズム的な冒険の規模は、国際金融システムに激震を走らせると同時に、東京の経済エスタブリッシュメントを震撼させている。

10年国債利回りは東京の取引時間中に1.94％まで跳ね上がり、一週間前の1.79％から急上昇し、1997年以来の高水準にほぼ到達した。かつて氷河のように動きの遅かった 12兆ドル規模 の倭国の公的・民間債券市場が、今はほとんど恐ろしい速度で変動している。

倭国総合研究所の川村さゆり主席エコノミストは、高市首相が方針を改めなければ、英国リズ・トラス政権のときのように市場の信認が突然失われる危険があると述べる。

新政権が無謀な政策に踏み込む以前から、債務返済コストはすでに上昇基調にあった。「あらゆる兆候が財政上の清算を指し示している」と彼女は言う。

完全雇用に近く余剰能力のほとんどない経済にこれほどの刺激策が投入される見通しであれば、通常なら円は上昇すべきだった。独立した中央銀行を持つG7諸国では、大規模財政は通常、金利の上昇と資本流入を伴う。

それにもかかわらず、円は依然として低迷している。日銀がようやく3％のコアインフレに対して何らかの措置を取る可能性を示しているにもかかわらずだ。

円は依然として1ドル＝155円（0.75ポンド）という極端な水準で推移し、実質ベースでは半世紀ぶりの弱さにある。「高市氏は市場の警告に謙虚に耳を傾けるべきだ」と、野村総研の木内孝胤氏は述べる。

円はスイスフランとの連動を失い、もはや安全資産通貨としての振る舞いを見せていない。むしろ新興国の通貨のように、あるいはトラス政権のミニ予算案後に世界の投資家が英国債とポンドを同時に売り浴びせた時のポンドのように動いている。

木内氏は、政府が倭国売りを全資産クラスで引き起こす恐れがあると警告する。

「悪化する財政状況への燻る懸念は、大規模危機へと発展しうる。景気循環に逆行する拡張的予算を押し進めれば、株式、債券、円の三重安が発生し、倭国からの資本流出につながりかねない」と彼は述べる。

高市氏は倭国初の女性リーダーであり、自らをアジアのマーガレット・サッチャーとして売り込んでいる。しかしサッチャーと同様、他のキャリア女性に対してはほとんど寛容さを示さない。
高市氏は、女性を家庭の柱と見なすサムライ時代の価値観を理想化するナショナリスト的運動の一員でもある。

倭国ではまた、1937年の中国への全面侵攻（支那事変） と第二次世界大戦を含む「大東亜戦争」における倭国の行動を「欧州帝国主義からアジアを解放しようとした試み」として肯定的に評価する立場が存在する。

欧米の読者には意外かもしれないが、倭国は1905年にロシア艦隊を撃破（日露戦争）し“白人支配”の神話に傷をつけたことで、インドネシア、インド、エジプトの反植民地活動家から尊敬された歴史がある。

こうした複雑な道義的背景は、フランス系レバノン人作家アミン・マアルーフの著作『Le Labyrinthe des égarés』に描かれている。同書は倭国の中国占領下の行為を正当化するものではない。

高市氏は、サッチャーが財政規律に極めて厳格で、不況期の1981年でさえ景気抑制的な予算を押し通したことを理解していないようだ。高市氏の“ばらまき”の寄せ集めはサッチャリズムを愚弄している。

世界の投資家にとって「不安定な倭国」はまったく新しい事態である。
過去30年間、世界に危機が生じれば円が上昇するのは当然視されてきた。倭国は世界最大級の対外債権国であり、世界流動性の主要供給源だったからである。

倭国の投資家はリスクオフ局面で海外資産の一部を本国に戻し、円キャリートレードを急激に巻き戻してきた。その動きは迅速で強烈だった。

1998年、ロシアのデフォルトとLTCMヘッジファンドの崩壊が起きた際、円は1日で10％上昇した。2007年初頭のアイスランド危機から始まり、2008年末の欧米銀行危機へと至る世界不況のなかで、円はポンドに対して2倍に達した。

倭国の債務を不安視する必要はほとんどなかった。倭国は国内貯蓄で自らを賄っていた。倭国国債を空売りした投資家は「ウィドウメーカー（未亡人製造機）」と呼ばれる取引で損失を重ねた。

しかし今後は、倭国の債務に対してより注意を払う必要があるかもしれない。FRBが利下げを行い、米国の雇用情勢が急速に悪化しているにもかかわらず、円がドルに対して弱含みで推移していることは異例である。

川村氏は、米日金利差の縮小にもかかわらず円が反応しないのは、投資家が倭国の「財政・金融規律」に対する信認を失いつつある明白な兆候だと述べる。

彼女は、政府が1940年代後半の安定化危機以来となる措置、たとえば資産税や銀行預金の凍結といった drastic measures（極端な措置） を取らざるを得なくなる可能性を警告する。「財政再建は緊急の国家的優先課題とならなければならない」と彼女は指摘する。

高市政権は、倭国の基礎的財政収支（PB）黒字目標を放棄した。これは英国の財務相が財政規律を投げ捨てるに等しい。

歳出の一部はAI、半導体、量子技術、造船といった産業政策に振り向けられ、一定のリターンを生む可能性がある。しかし多くは浪費されている。

利払い費は40年近く約10兆円で安定していた。金利がゼロ近くに抑えられていたため、債務比率がGDP比260％に達しても支払負担は抑えられた。しかしインフレの復活が、この不安定な均衡を破壊した。

債務比率は230％に低下したように見えるが、それは名目GDPの増加による錯覚にすぎない。最初のインフレの波は、債務残高の実質的負担を一時的に減らしただけであり、その“刈り取り”の反動は遅れて訪れる。

日銀が今月利上げするかどうかは、ほとんど枝葉の問題である。市場は、日銀がすでに財務省の影響下にあると疑っている。投資家は自ら動き、借入コストの大幅な再評価に踏み出している。

債務返済コストは、償還を迎える国債がはるかに高い金利で借り換えられるにつれ、急激に上昇しようとしている。IMFは利払い費が2030年までに2倍、2036年までに4倍になると予測するが、これは市場が秩序を維持することを前提としている。しかし、この種の市場転換が秩序立って進むことはまれだ。

倭国は依然として3.4兆ドルの対外純資産を持つ主要債権国のひとつだが、「倭国だけは例外」という金融的特権の時代は終わった。

かつては、倭国が世界の動揺に応じて数千億ドル規模の資産を突然引き揚げ、世界的な流動性を枯渇させ、資産の投げ売りを加速させる可能性が懸念されていた。しかし今は、国内事情によって倭国がそうせざるを得なくなることが懸念されている。

10年国債利回りの2％が“臨界点”だという指摘もある。もしそうなら、高市政権が方向転換するか、あるいはどこかで何かが壊れるかの瀬戸際にある。

訳註：
「円はスイスフランとの連動を失い」→スイスフランは典型的な安全資産通貨。円が連動を失うのは「安全資産としての地位喪失」を意味する。

「全資産クラスで倭国売り」→株式・債券・通貨・不動産・コモディティなど倭国関連資産が一斉に売られる状況を指す。 December 12, 2025

昨夜、職場において差別的で侮辱的な対応を受け、深い悲しみと強い精神的苦痛を感じました。
一部の外国人ユーチューバー、倭国人ユーチューバー、そして政治関係者による無責任な行動は、私たちの店に深刻な経済的・精神的損害を与え、私たちを大きく傷つけました。

歴史を見れば明らかなように、かつてのドイツ帝国やイギリス帝国、さらにアメリカ合衆国による中東・アジア・ラテンアメリカ・そして北米先住民社会への介入は、侵略、強制移住、文化破壊、資源搾取、クーデター支援、大量虐殺など、世界の記憶に深く刻まれた重大な人権侵害でした。
その結果として生まれた紛争、貧困、社会的混乱、そして大規模な難民化は、今日に至るまで世界各地に深い影響を残しています。

これほどの歴史的事実が存在するにもかかわらず、いまだに差別的言動や植民地主義的発想、優越意識を再生産する行為は、倫理的にも人道的にも断じて容認できません。
国際社会がこのような姿勢を明確に拒絶し、平等と尊厳に基づく新たな価値観を築くことが、今こそ必要とされています。

そして、この困難な状況の中で私たちを支え、励ましてくださった倭国の皆さま、友人の皆さまに心より感謝申し上げます。
皆さまの温かいご支援は、私たちにとって何よりの力となりました。 December 12, 2025

🚨止まらない怒りのうねりが、いま英国で噴き出しています😡

街で響き渡ったのは、こんな叫び👇

💬「我々はイギリス政府に裏切られた…
これが今のグレートブリテンだ。
働く庶民が犠牲になり、
唯一“成長”してるのは、移民で埋め尽くされたホテルだけ。
しかも彼らの生活費は全部タダだ。」

水道光熱費、3食付き、医療もカバー、
まるで“特別待遇”のような環境が提供される一方で、
地元の労働者たちは、日々の暮らしに喘いでる。

📉家賃も食費も跳ね上がり、
📈でも増えるのは移民を受け入れるホテルだけ。

SNSではこうした声が爆発しています👇
💬「ホームレスの元軍人は路上で、移民はホテルか」
💬「子どもに1日2食しか食べさせられない。でも移民は毎日3食」
💬「働いたら負けって、今のイギリスのこと？」

この怒り、火種どころかすでに燃え広がってる状態です🔥

誰が“犠牲”になって、
誰が“得”をしているのか。

現場の声は、
もう誰にも止められそうにありません…😶‍🌫️ December 12, 2025

ゴールドマン・サックス出身のデービッド・アトキンソン氏は倭国に送られた典型的なグローバリストです。
彼にまんまと洗脳されちゃったのが菅義偉氏で、菅氏によってインバウンド政策・移民政策が大きく進展して、倭国も欧州のような惨状一歩手前の状況になってきています。
諸井先生がご指摘のように、アトキンソン氏の母国の英国は移民を大量に受け入れて、治安が悪化して、二度と元の英国には戻れない手遅れの事態になっていますが、アトキンソン氏はこれをどう思っているのでしょうか？
もしも、グローバリズムで母国・英国の誇り高い文化やモラルが破壊されることを彼が望んでいるとすれば、そのようなトンデモ・グローバリズム政策を倭国は今すぐやめねばなりません。 December 12, 2025

山岡「やれやれ、本場のフィッシュアンドチップスを食べたことがないようだな」

山岡「明日イギリスに来てください。イギリスに来たことを後悔させてあげますよ」 https://t.co/RsvdCNr0to December 12, 2025

知らない間に外国人が増えて行っている。山本一太リコール対象にするべき。イギリスのようになったら元に戻せない。メディアは手遅れになるまで倭国人には教えない。「報道しない自由」 https://t.co/tV0qF63Ynz December 12, 2025

🚨イギリスで爆弾発言💥
元首相リズ・トラス氏が、ついに“あの沈黙の一線”を越えてしまいました😮

テレビや議会では誰も言わなかったことを、彼女はズバリ公言したんです。

📢「いとこ婚ネットワークを止めろ」
📢「連鎖的な移民を終わらせろ」
📢「シャリア法という別の法体系を国内に作るな」

と、ハッキリ明言😱

👂これ、イギリスの国民が長年こっそり囁いていた内容そのもの。
でも公の場で、元首相の口から出たのは初めてです。

💬「イギリス社会を拒絶するコミュニティが輸入されている」
💬「我々の法律が、シャリアという“別の法”に食われている」
💬「統合は“求められなかった”から、最初から失敗していた」

って、はっきり言ってます。

そして事実として…
🇬🇧イギリスは今、
・ヨーロッパ最多のシャリア裁判所
・西側世界で最も高い“いとこ婚”比率
・性犯罪件数が最悪レベル
という状況にあります😨

それらの傾向がどれも「移民政策」と一致していると、トラス氏は指摘。

彼女はこう断言します：
「文化的土台を守らなければ、国そのものを失う」

💥もう黙っていられる段階は終わりました。
彼女がこの一線を越えたことで、イギリスの議論の場がガラリと変わり始めています。

そしてこの国が真実と向き合うか、それともその下に沈むか…
それは、いま始まったばかりです。 December 12, 2025

移民に憤るロンドン市民、次は重税にキレる

・渋滞税
・ULEZカメラ導入(※)
・違法駐車の罰金厳格化

コレなら文句ねーだろと、馬車で出勤してサディク・カーン(市長)に怒りを示すロンドン市民

絶対に英国を取り戻してほしい🇬🇧

※Co2排出規制のための監視システム
https://t.co/c52NAmL3on December 12, 2025

高市政権は『増税なき経済済成長』とか言ってたのにどうしてしまったのか？このような経済政策に対する国際的な不信感が円安→インフレ→生活苦につながっていると思う。キャピタルゲインは法人税を支払った後の二重課税で海外ではなくしていく方向性の国が多い。倭国は最高所得税は56%で相続税も55％で世界最高級で社会主義国よりも高い。財政が苦しいのはこの35年間で3割しか成長してない失われた35年と言われている成長なき経済によるところが大きい。多くの工場も海外企業のアジア本部も出ていってしまった。歳入を増やしたいのなら、タバコ税を英国並みにするとか、入国税を一万円にするとかすれば3兆円は入るはず。小手先の富裕層？に対する金融増税はやめてもらいたい。https://t.co/A5ZfffEGWO
https://t.co/A5ZfffEGWO December 12, 2025

マレーシア、シンガポール、インドネシア何度も行ってますが、イスラム教徒の街中礼拝見たことありません。現地の友達も自宅奥の見えないところに行って礼拝してました。
イギリス、オーストラリア、ニューヨーク、倭国の街中礼拝は特別の指令に基づいた戦略としか思えない。 December 12, 2025

フィッシュアンドチップス、こんなに美味しいのになぜ倭国で流行らないのか？

リプライをチェックすると、倭国にはライバルが多すぎるからという意見が圧倒的でした！

本場イギリスでは、バッター衣で揚げた魚にビネガーをドバッとかけて食べるのが正統派。倭国のフライほどカリッとはしておらず、しっとり寄りの食感になりやすいそうです。でも倭国風に作るとサクサクの白身フライになり、もはや別料理になってしまうとのこと。

たしかに、のり弁の白身フライで事足りるし、フィレオフィッシュにポテトを足せば完成する。天ぷらもアジフライもある。わざわざフィッシュアンドチップスを選ぶ理由がなくなるというわけです。

また、味付けに使うモルトビネガーはなかなかお店で見かけません（Amazonでは売ってます！）。カロリーも高めで、倭国にオープンした専門店は気づいたら閉店しているパターンが多いようです。

なのにイギリス人が倭国で食べると「美味すぎる、帰りたくない」と言うそうです。このポテンシャル、埋もれたままなのはもったいないですよね＾＾；

【Fish&Chips豆知識】
★「チップス」＝薄いポテチじゃなく極太フライドポテト
★ 魚はタラだけじゃなくハドック、カレイ等、地域や店で変わる
★ 衣はパン粉じゃなくバッター（小麦粉＋水/ビール）でしっとり寄りになりやすい
★ 定番の味は "Salt & vinegar"（塩＋ビネガー）
★ 店によってはモルトビネガーじゃなく「非醸造ビネガー」を使うこともある
★ 付け合わせの王道はマッシーピーズ（豆ペースト）
★ "chippy" は専門店の愛称。「チッピー行く？」が普通に通じる
★ 新聞紙ラップは今は衛生面で専用紙・箱が主流（柄だけ新聞っぽくする店も） December 12, 2025

もう、そういうのいいんだわ。
偽善ムーブも、理解者ムーブも、もうウンザリなんだわ。

実際に、ムスリムによってイギリスなどの欧州が地獄の状態に陥ってる時点で警戒するしかないんだわ。

ムスリムの間で自浄能力でも働くなら別だけど、彼らは数を増やしたら、さらに傲慢さが増して要求もアクションもエスカレートするからね。

アメリカも今、相当、ヤバいでしょ。

そして、ムスリムによる倭国への侵略があちこちで進行している以上、警戒するしかないんだわ。

そもそも、土葬だのハラル食だのを倭国に強要し、
モスクを建てまくり、
路上礼拝なんぞを始めて、
倭国への侵略の下準備をしてる時点でカルトなんだわ。

宗教の教義による侵略・人口侵略をかましてくる連中を善意でなど見れんのだわ。
現実に、今、ムスリムによる倭国侵略は進んでんだわ。

倭国は今、ムスリムに戦争を仕掛けられてると言っても過言ではない。

そもそも、その「過激派は少数」ってのをどうやって見分けんのよ？って話。
いいムスリム、悪いムスリムを入国時に見分けられんの？

したり顔でイスラム教やムスリムを擁護する人は、
いいムスリムと悪いムスリムを区別してわかりやすくしてくださいよ、と言いたい。

私は、
偽善者を気取って、
いい人を気取って、
理解者を気取ってるうちに、地獄の状態になったイギリスやスウェーデンのように、倭国をしたくないんだわ。 December 12, 2025

これ、いまだに納得できない‼️‼️💢

タイミングがあまりにも気持ち悪い。
「アフリカ・ホームタウン」、「移民10％目標」公表と同時に厚生労働省は緊急避妊薬の市販を承認‼️

意図を感じない方が無理なレベル💢

イギリス、ドイツは移民を入れた結果、性犯罪が5倍に急増した。

倭国はどうなると思う？ https://t.co/AkXEi7Pwdw December 12, 2025

🚨12月6日の中国J-15による倭国のF-15へのレーダー照射事件について、欧米の反応を最新の報道や公式声明から調べてみました。まだ事件から1日しか経ってないから、公式反応は限定的ですけど、全体として欧米は中国の行動を「危険でエスカレーション的」と見て、倭国を支持するスタンスが強く、中国側の「倭国機が訓練を妨害した」という主張は報じられるものの、ほとんどスルー気味です😂

🇺🇸米国
中国の行動を「懸念すべきエスカレーション」と見なし、倭国支持。ただし公式は沈黙気味。
●ジョージ・グラス駐日米大使がSNSで倭国支持を表明（CNN）。
●国防総省やホワイトハウスからの公式声明なし（NYT、https://t.co/0DuGXVgO0Z）。
●メディア（Aviationist、Interesting Engineering）では「戦闘準備の兆候」「誤算の恐れ」と軍事分析が活発。中国のレーダー照射を「トリガー・オン・ザ・トリガー（引き金に指をかけるような）」と表現。

🇦🇺オーストラリア
「中国の行動に深く懸念」「冷静さを促す」と明確に倭国支持。地域同盟（QUAD）の一員として、緊張緩和を強調。
●国防相リチャード・マルズが「過去24時間の中国の行動に深く懸念」と声明（AP、NBC、Defense Post）。
●高市首相との会談で「戦略的連携」を議論（Reuters）。
●メディア（ABC）で「危険行為」と報じ、倭国抗議を支持。

🇬🇧英国
公式声明なし。中国の行動を「挑発的」「深刻な懸念」とメディアで批判。倭国側の主張を主に報じる。
●Independent紙：「深く懸念すべきエスカレーション」「中国機のレーダーロックは数年ぶりの深刻事態」と分析。
●BBCやGuardianで「沖縄近海の緊張高まり」と報じ、NATOの視点から「インド太平洋の安定脅かす」との声。
●X（英語圏）で「China bully」ポスト増加。

🇪🇺EU（フランス・ドイツなど）
公式反応なし。メディアで「危険で遺憾」と倭国支持。中国の「訓練妨害」主張は無視気味。
●DW（ドイツ）：「国際水域でのレーダーロックは摩擦の象徴」「中国の行動が地域安定を損なう」と報道。
●France 24やEU Observerで「台湾発言後の報復か」と分析。NATO全体として「監視中」（Defense Watch）。
●欧州メディアのトーン：中国の軍事拡張を警戒、過去の南シナ海類似事件と比較。

🌐全体の欧米メディア傾向
中国のレーダー照射を「安全飛行を超える危険行為」「初の公表事例」と強調。倭国抗議を「正当」と支持。誤算リスクを警告。
●Reuters/AP/NBC：「倭国とオーストラリアが冷静促す」。
●Aviationist/Military Watch：「レーダー技術の進化で脅威の線引きが曖昧に」。
●X（英語）：「エスカラトリー行為」「トリガーに指をかけるようなもの」と懸念ポスト多数。

【私見】欧米は基本的に「中国が悪い、倭国がんばれ！」って感じで、中国の行動を「2013年のレーダー照射事件（東シナ海）」の再来みたいに警戒しています。ただ、トランプ政権は「貿易優先」スタンスで米国が静かですけど、ジョージ・グラス駐日米大使がSNSで倭国支持を表明しています。オーストラリアの即反応も心強いです！ 倭国がQUADやNATOと連携して、中国にプレッシャーかける流れになるといいですね⁉️🤔 December 12, 2025

リトル・イングランドと化している埼玉の惨状

パキスタン移民による、極めて凶悪な少女集団暴行事件「グルーミングギャング事件」が起きたイギリスのように、埼玉でもクルド人などによって少女たちが拉致されて暴行される事件が相次いで起きているのだ。

移民推進派のオールドメディアと政府が公表しないだけで、すでに「倭国版グルーミングギャング事件」が発生している疑惑がある。

埼玉県は知事も議員(自民党から共産党まで)も警察までもがクルド人たちを擁護して甘い取り締まりしかしていない。野放し状態である。

パキスタン移民をかばい続けたイギリス警察や政治家やスターマー首相と同じことを行っているのだ。
まさに埼玉は移民犯罪者天国の「リトル・イングランド」と化している。

倭国人をなめるのもいい加減にしろ。 December 12, 2025