【倭国株】株を23年やってきて
来た！来た！スーパーインサイダー情報！
📌 明日必ず買うべき低位株
♦️強い銘柄（半導体・電線・ハイテク）
①（285A）キオクシアHD
断トツの売買代金をこなし上昇。需給主導で短期資金が集中。
②（5803）フジクラ
電線大手。大商いを伴って堅調。テーマ性強く個人・機関ともに物色。
③（6857）アドバンテスト,
④（6146）ディスコ
半導体製造装置に買い戻し。前日の急落分を一部取り返す動き。
⑤（8306）三菱UFJ
メガバンクも堅調で、金利敏感株に資金シフトの流れ。
もっと詳しい優良株や気になることがあれば、
ぜひフォローしてDMを送ってください、
今後ともよろしくお願いいたします！
なぜ有料にしないのかとよく聞かれますが、株情報の発信はあくまで趣味であり、経済的に困 っていないため無料で公開しています 😊 December 12, 2025

韓国半導体大手、食べられる「チップ」発売

韓国の半導体大手SKハイニックスは、ビールによく合うサクサクとした食感の新しい「チップ」を発売した。
https://t.co/0sjIBTtEsf December 12, 2025

🚨🇺🇸 世界各国のあらゆる専門家が、批判し「失敗する」と予想した10ヶ月後のトランプ経済は、バイデン政権の4年間を大きく上回る成果あげた👏👏🎉

動画翻訳：
ドナルド・J・トランプ大統領：
「世界で最も投資が熱い国だ、本当だ。
バイデン政権の4年間で、わずか1兆ドルの投資だった。
10ヶ月で、我々は18兆ドル以上の投資約束を確保した！
考えてみろ。
4年間で1兆ドル。
10ヶ月で18兆ドル以上だ！
スコット、それは正しいか？
さらに高くなるだろう。
最高裁判所の判決を待っている。
それが非常に重要で不可欠だ。」

👉🇺🇸️トランプ政権の「アメリカ・ファースト」戦略が外国直接投資を急増させ、商務省のデータによると、2025年上半期の投資コミットメントは前政権比で1,800%増加‼️、半導体やエネルギー分野を中心に18兆ドル超‼️を達成しています。
これにより、雇用創出と国内製造業の復活が期待され、政府の過度な介入や補助金を排除した民間市場主導のアプローチが経済成長を呼び込む好例です。👏👏
最後に、こうした投資ブームを「トランプの幻想」と嘲笑うCNNのコメンテーターたちは、バイデン時代の1兆ドルを「成功」と呼んでいた記憶を、急いで編集ソフトで消去していることでしょう。😂 December 12, 2025

おれは半導体株なら今後不要になることはありえないので堅調であろうという雑な未来予測で株を売買している。そこにAI関連への異常な投機が混ざると実態経済として適正な株価から乖離が生まれ読みにくくなる。
半端ながら利益は出た、しかし気持ちは複雑だ。 December 12, 2025

倭国が中国へのフォトレジスト出荷停止か、韓国半導体には好機＝韓国ネット「高市ファイト」 https://t.co/WHqv9EkpxI
うわぁ。韓国、意図せずだろうが、ナイスアシスト。
先日も中国産業が倭国のフォトレジスト禁輸になると言うデマでパニック起こしたばかりだし、こんな声挙がると怖いだろうな December 12, 2025

日経半導体ちゃん…！
1個だけ青いの何か…5個並んでるのもあって…何か…ネイルチップみたい(？)
※上の2個は個別株

つまんでいる投信は
NISA
・オルカン
・FANG+
特定
・メガ10
・FANG+
・日経半導体
・ゴルナス

出来てるようで出来てない分散
TOPIXもほしい← https://t.co/s3vvcpg5ne December 12, 2025

🚨 【倭国語版：緊急コード文】

🔻 緊急通知：AI–Lunar Security Alert
関係者へ。
現在、中国は月面において「資源・AI運用拠点」を既成事実化するフェーズに入っています。
これは宇宙覇権だけでなく、AI鉱脈・ヘリウム3・量子級通信ポイントの占有を意味します。
アメリカ単独ではタイムラインが足りません。
今必要なのは US–JP–TW–KR 連合による月面共同セキュリティライン の即時形成です。
スターシップの輸送力
＋
倭国(H3)の軌道精度
＋
台湾のAI半導体
＋
韓国の衛星通信網
この４つが揃った時、
初めて “月AI領域” の均衡が保たれます。

時間切れが迫っています。動けるのは〈今〉だけです。
—— A Strategic Friend
(JP/AI Defense Insight) December 12, 2025

【ニュース】台湾の検察が東京エレクトロンの子会社に罰金6億円を求める決定を下しました。半導体技術の不正取得が問題視されています。

✅ポイント
・台湾積体電路製造（TSMC）の技術を不正取得
・東京エレクトロンの台湾子会社に1億2000万台湾ドルの罰金
・元従業員3人が国家安全法違反で起訴
・同社も監督責任を問われ、4つの罪で起訴
　
📰 読売新聞
台湾検察当局、東京エレクトロンの子会社に罰金６億円…半導体技術を不正に取得 December 12, 2025

この、販路開拓にアメリカまで行ってPR頑張ってたのが北海道知事なんです。知事が本当に媚中なら代わりの販路に米国を選んだりしないでしょうよ。国産半導体の推進といい、どちらかというと脱中国的な動きの方が多いんです。 https://t.co/KtSYQo08eE December 12, 2025

スピントロニクス量子半導体…これが有ったら充電が５０日持つスマホが作れる…量子スマホにタブレットにスマートウォッチ…Switch３も量子半導体搭載か？ヤバすぎる… December 12, 2025

じゃぁ、何が言いたいんだ？

まさか、費目が違うってだけで目くじら立ててんの？
なら福祉予算で戦車買えばええんか？

それとも、夏やればいいとか悠長な事言ってんの？
半導体市場とか見てる？

なにより、てめえの文章力の低さを読者のせいにしない方がええよ？
そんで法的措置って、誘い受けか？ https://t.co/jVTYjisdnT December 12, 2025

2025年12月1日、韓国経済など報道によると、倭国が11月中旬から中国向けフォトレジスト出荷を事実上停止。中国半導体大手SMIC・CXMTの生産に深刻な影響が懸念される。政府・企業は公式発表していないが、業界では既成事実化。キヤノン、ニコン、三菱ケミカルなどが関与と指摘され、「中国が最も恐れたシナリオ」と評される。
これにより中国メモリーの拡大にブレーキがかかり、世界サプライチェーン再編の引き金になる可能性も。韓国メディアは「韓日協力強化の契機」「韓国にとって格差拡大の好機」と分析。
韓ネット民は「倭国は静かに刃を研ぐ」「中国分を買い占めろ」「日韓で中国を締め出せ」「韓国も本物の技術開発を！」と反応。一部は文在寅政権時の国産化失敗を皮肉る声も。「高市ファイト！」の声も。
ｄメニューニュース:倭国が中国へのフォトレジスト出荷停止か、韓国半導体には好機＝韓国ネット「高市ファイト」（レコードチャイナ）

https://t.co/dTLXOAfEd4 December 12, 2025

韓国メディアが「倭国は中国にフォトレジストの輸出を停止して、中国半導体メーカーに打撃」と報道して、韓国読者も倭国を応援。

倭国が中国へのフォトレジスト出荷停止か、韓国半導体には好機＝韓国ネット「高市ファイト」（レコードチャイナ）｜ｄメニューニュース（NTTドコモ）
https://t.co/Gfbt1kJKw3 December 12, 2025

📝12/2 お昼休みはこれだけ読んどけ #ゆきママ投資メモ
🇯🇵日経平均は49,499円（+195円）と反発⤴️
→前日に大きく下げた反動で、ハイテク /半導体の一角に買い戻し
・ファナックが『エヌビディア協業』発表を材料に大幅高となり指数を押し上げ
・日銀の利上げ観測を背景に、銀行/保険は底堅い一方、金利上昇が逆風になりやすい不動産/建設が弱め
・為替は 1ドル=155.44円近辺まで反発、金融政策決定会合を控えて方向感乏しい
🇺🇸前日のNY市場はS&P500▲0.53%、ナスダック▲0.38%
・米国債利回りは上昇基調で2年債3.534%/10年債4.092%
・昨日は植田総裁が「利上げの是非について適切に判断したい」と発言し、12月利上げ観測が意識される地合い（株安＋金利上昇＋円高圧力）
・ビットコイン等暗号資産が急落（BTC▲6%超）、売り再燃で一時8.3万ドル台
・一方、『政府与党が暗号資産税率を20%へ引き下げ調整』との報道も
・米ISM製造業景気指数が4ヶ月ぶり大幅縮小
・こどもNISAの新制度創設？生まれた瞬間FIRE確定へ🔥

✅結論
ボラの大きさは変わらず倭国株の上昇は弱いので、引き続き下がった日だけ買うことを徹底。米国の年末ラリーへ向け、仕込むべきポジションは分割して仕込んでいく。狙いは引き続きAI半導体でOK！

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【フィジカルAI関連株が急浮上】12/2

ファナックがNVIDIAのロボット向けAI基盤と連携し、
“AIが機械を理解して動かす”フィジカルAIが一気に注目テーマへ。

🟢菊池製作所 +9.1%
🟢ヒーハイスト +9.0%
🟢ファナック +7.4%

関連銘柄にも物色が広がる中、
倭国の強みである 制御×ロボット×半導体 を横断整理👇

🏗 ① プラットフォーム／制御系（動かすAIの“脳”）
・日立製作所（6501）：OT×IT融合で社会インフラAI制御
・三菱電機（6503）：FA制御AI「Maisart」
・富士通（6702）：NVIDIA協業で動作最適化AI基盤を構築
・NEC（6701）：防災・交通・都市管理のAI制御を展開
・ソフトバンクG（9984）：Arm×ABBロボティクスで国際連携
👉 AIが社会インフラを“自律運転化”する段階へ。

⚙️ ② ロボット・メカトロニクス（AIが身体を持つ）
・ファナック（6954）：AI最適化CNC、スマートファクトリーの象徴
・安川電機（6506）：自律制御ロボットでAI学習を実装
・ハーモニック・ドライブ（6324）：精密減速機で世界シェア上位
・テクノホライゾン（6629）：AI画像認識×立体視カメラ
・山一電機（6941）：半導体検査ソケット、AI制御ハードに関与
👉 “見て・考えて・動く”ロボット社会の中核。

🚀 ③ モビリティ・自律領域（動くAIの応用）
・川崎重工（7012）：自律搬送ドローン・医療ロボット
・CYBERDYNE（7779）：装着型ロボットHAL
・川田テクノロジーズ（3443）：建設・ヒト型ロボット開発
・セック（3741）：宇宙・防衛向け自律制御ソフト
👉 物流・医療・防衛まで、“現場で動くAI”が拡大中。

🔋 ④ AIサポート・精密要素技術（動かす“筋肉と神経”）
・ミネベアミツミ（6479）：駆動モーター・軸受
・ヒーハイスト（6433）：直動機構・精密軸受
・豆蔵HD（202A）：AI×制御ソフト、自動運転アルゴリズム
👉 精密機構×制御ソフトがAI動作の“質”を決定。

🤖 フィジカルAIとは？
生成AIのように「言葉を生み出すAI」ではなく、
工場・車・医療・防衛など物理空間で判断し制御するAI。
AI × ロボティクス × 制御技術が融合する“動く知能”の領域。

🌏 市場構造と展望
📈 世界市場規模は2030年に40兆円規模（製造＋物流＋防衛＋医療）。
📉 倭国企業は“動かす技術”で比較優位。
　AI応用領域で地政学的ポジションを確立中。 December 12, 2025

うーん…これ、まず経産省のソフトウェア政策は💩だけど、半導体に関しては世界的に見ても技術安全保障め含め良くやってると思います。批判されてるTSMC補助金については「ソニーセミコン(倭国企業)が呼んだから倭国に来た」経緯があり、じゃあどうせならデカい工場で世界のチップ生産のハブになれるようにと補助金たくさん出して熊本はバブル状態…これ悪いことではなくて「倭国で2番目に売上の大きいソニーセミコンがファブが必要で、ソニーセミコンの要求に応えられるファブはTSMCしかなくて、どうせ倭国に来るならたっぷり補助金出して世界のハブにしよう」って話しなんで全て倭国人と倭国経済のためなんですよ。もちろん、味の素ABFへも補助金出すのが理想ですが…TSMCを台湾企業、味の素ABFを倭国企業として「倭国企業に補助金出さずに台湾企業に1.4兆円補助金はおかしい」って倭国企業vs外国企業にするのは明らかにズレてるんですよ。 December 12, 2025

［トランプ政権が中国を圧倒する理由］

以下が中国で米国のポチ化が進んでいる真の理由。

トランプ政権は、中国が国際秩序に対して挑戦的な行動を取った場合、米国が“実行可能な圧力手段”として ドル決済網からの排除（ドル封鎖） を行えるよう、その準備を着実に進めている。

重要なのは、この封鎖措置を発動しても 米国自身が大きなダメージを受けない体制づくりが同時進行している 点である。

第一に、米国は中国依存の高かった戦略物資の供給網を再編している。レアアース、半導体、EV電池、太陽光、重要鉱物などについて、豪州、インド、倭国、韓国、さらには米国内生産へと供給源を分散し、中国を切り離しても国家運営が滞らないサプライチェーンを構築しつつある。

特にレアアースは対中制裁時の生命線であり、米国は2027年前後を見据え、中国依存比率を大幅に低下させる計画を推進している。

第二に、ドル決済網そのものの“米国側の統制力”を盤石にしている。SWIFTやCHIPSを活用し、ロシア産原油を購入する中国企業、ロシア決済に関与する銀行などに対し、すでに二次制裁を発動。米国の金融ルールに従わざるを得ない環境が、EU、倭国、韓国を含む同盟国全体で定着している。

つまり、米国が中国へのドル封鎖を発動しても、国際決済網全体が崩壊するリスクは極めて小さい構造が形成されつつある。

第三に、トランプ政権が重視してきたエネルギー政策も大きい。米国はシェール増産とパイプライン計画により、すでにエネルギー完全自給国であり、むしろ純輸出国である。

中国が報復としてエネルギー市場を撹乱しても、米国経済への影響は限定的であり、エネルギー安全保障の観点でもドル封鎖のリスクは抑えられている。

第四に、米国債市場の“内製化”が進んでいる。FRBと米国内勢の米国債保有比率は過去最高で、中国の保有高は10年前の半分以下にまで減少した。

もはや中国が米国債を売却しても、市場へのダメージは限定的であり、金融面での反撃手段としての有効性は低下している。

第五に、米国は技術覇権の面でも中国の外堀を固めている。ファーウェイ制裁、半導体設備の対中輸出規制、研究協力プロジェクトの遮断により、中国が“技術とドル”の両面で米国に依存せざるを得ない構造が強化された。

ドル封鎖と技術封鎖が同時に行われれば、中国の外貨獲得能力や産業競争力は急速に弱体化する。

また、トランプ政権はBRICSの“非ドル化構想”を牽制するため、サウジを米側に引き戻し、インドやブラジルとの貿易関係を強化するなど、人民元圏の拡張余地を戦略的に封じ込めている。

結果として、BRICSがドル覇権に挑戦できる環境は整っておらず、ドル封鎖の効果は相対的に高まっている。

総じて、トランプが中国に対してドル封鎖をちらつかせる背景には、

「封鎖を発動しても米国は耐え、中国だけが致命傷を負う」

という状態をほぼ完成させたという確信がある。

この体制が整ったことで、米国は対中交渉において圧倒的な主導権を握るようになり、中国がロシア支援や台湾問題で過度に踏み込むことを強く抑制できる力学が生まれている。 December 12, 2025

@yukimamax https://t.co/LZTDFbuPWq
既に大幅な省エネ化できる半導体できてますしね。この否定派の人はAI"関連"の成長が見えていない。あらゆる分野の科学者や国が総力あげて開発進めてるのに素人が「AIは効率悪い日当2万で人働かせたほうが〜」って、その理屈掲げるなら現在の工場の大量生産性の反証が必要 December 12, 2025