中共は、倭国がレールガンの実戦配備を視野にいれていることに焦りを感じているし、さらに三菱重工が開発中の荷電粒子砲が実用化されれば、倭国は核保有議論の煩わしさから解放される。核による報復合戦は、究極人類の破滅に行き着くし、同じＥＭＰ効果を起こせるのなら電磁兵器ほうが合理的だ。核ミサイルやドローンによる飽和攻撃を迎撃することができれば、原潜、核保有は暫定的で終わる。原口氏などは、どこで核実験をやるのかと言っていたが、イスラエル方式で、原潜を米国から買うなり、レンタルすることで、核配備に明言する必要は無い。韓国、豪も原潜保有を計画しており、原潜保有のハードルは低い。 November 11, 2025