これ撮影したの米国人だぞ、しかも世界的に有名な南京の一次史料な。

結局オマイラはその写真や映像の撮影者も撮影日時も出処も何も調べずに、自分達が認めたくないもの全てに『プロパガンダw』のレッテルを貼ってるだけの残念ちゃんなんですよ。

(◍•ᴗ•◍) https://t.co/dCmD4pbLPy https://t.co/xdDLirwG82 December 12, 2025

例えば、中国では倭国のアニメ映画２作品の公開が中止になりました。
これはクレヨンしんちゃんと働く細胞の２作品です。
この２作品は突然のように14億人の市場から締め出されたわけです。
そこで働いている人などの被害は甚大です。
でも、倭国のマスコミはそれを無視して反中プロパガンダをしてます December 12, 2025

知念実希人氏、コロナ禍から現在に至るまで「アベノマスク効果で不織布マスクが出回った｣

という何の根拠もないプロパガンダを流し続けて、見てるこっちが恥ずかしくなるぐらいに自民党政府のヨイショアシストしてたの未だに忘れてないからな。 https://t.co/CtZe6zc4dK December 12, 2025

ワイが指摘したいのは第二次世界大戦前にはアメリカでも欧州でも早川雪洲がイケメンとして大人気で、東洋系女優も目がぱっちりした綺麗な人が映画に出ていたんだよ。だが戦時中のプロパガンダは細い目に出っ歯の醜い東洋人が登場した。 December 12, 2025

パンダ不要論も別にいいけど、経済的に不要、という説に、経済効果ではペイしてたよ、と反論されると、パンダがいなくても他に観光なりしてお金を落とすから問題ない、って返す、ノー・パンダ・プロパガンダが広まってるのを見かけているが、そんなん言ったら全てそう。ほぼ全ての娯楽いらんじゃんね。 December 12, 2025

ユダヤ人は強制収容所送りになり虐殺される前にはユダヤ人の「見た目」を揶揄するプロパガンダが繰り返し繰り返し行われた

そして欧州の「一般民」が密告し、ユダヤ人を列車や車に押し込み、財産を奪った

600万人が殺害された

戦争とは関係なかった December 12, 2025

本日(今放送中)BSフジ・プライムニュース『維新・藤田共同代表が「定数削減」見送りへの憤りを激白！』
フジテレビは普段から維新推しが酷いが
これも問題だと思う。
なんで藤田だけ呼んで好き放題言わせてるの？
立憲や民民、公明などの担当者も呼ばないとフェアじゃないよ。これじゃ維新のプロパガンダ放送だよ。

藤田は相変わらず変なこと言っていいわけしてばかり。
定数削減がセンターピンってのは、定数削減できないと他の政策が進められないからだそうなのだが、
全く意味不明。定数削減しないと合意項目どれも進まないと？
そんなわけないし、関係のないものを論理性皆無に結びつけて、理由にしてる。
頭悪いんとちゃうか。
#維新 #プライムニュース December 12, 2025

@ramennoodle8 そのプロパガンダに乗って旧統一教会解散までもっていったのが、岸田文雄元首相です。
このままでは統一教会は、濡れ衣で解散させられてしまいます。
岸田氏の発した関係断絶宣言と解散請求は早急に撤回してほしいものです。 December 12, 2025

前線レポート：クピャンスク奪還 —— 崩れ去ったクレムリンの虚偽
これは単なる一戦ではなかった。多段階にわたる軍事戦略と、鋭い政治的タイミングが組み合わさった見事な模範例であった。ウクライナはいかにしてロシアのプロパガンダを覆したのか、その経緯を以下に記す。

経緯と展開

* 空中戦力による遮断
ウクライナのF-16およびMiG-29が、オスキル川周辺の橋梁や補給路を破壊。ロシア軍の増援を完全に遮断した。

* 地上部隊の包囲網
地上チームがドヴォリチナ近郊の回廊を封鎖。ロシア兵を捕虜とするか、あるいは殲滅し、指揮所を解体した。

* 裏目に出たロシアの策
ロシア側はウクライナ軍を阻止しようとペチェニヒ・ダムを攻撃した。しかし、その結果生じた洪水は、自軍の部隊を孤立させる結果に終わった。

* ドローンによる追撃
窮地に陥ったロシア部隊は、湿地帯に丸太の橋を架けようと試みた。しかし、ウクライナのドローンが数分以内にこれらを一掃した。

* 完全奪還
クピャンスクを完全に包囲したウクライナ強襲部隊は、40平方キロメートル以上の領土を解放した。

* 最前線での授与式
ゼレンスキー大統領は、プーチンが「完全支配」を主張した地点からわずか500メートルの市街地外縁を訪問し、前線の兵士たちに勲章を授与した。

モスクワの虚飾に満ちた物語は、全世界の目前で崩壊した。ウクライナが取り戻したのは土地だけではない。「真実」をも取り戻したのである。 December 12, 2025

@KadotaRyusho オールドメディアは常に事実を切り取り印象操作を繰り返し、自分たちが敵認定したものにレッテルを張ることでそれを打倒しようとする、悪質なプロパガンダを繰り返しています。

その標的とされるものは、ほぼ保守的な反サヨク勢力という彼らにとって目障りな勢力に属しています。 December 12, 2025

楊井人文氏による【検証 安倍元首相殺害事件】と題するファクトチェックの記事が、Bitter Winterで紹介されました。内容は既に多くの人々が読んでいると思いますが、こうした情報が英語に訳されて海外に発信されたことの意義は大きいと思います。マッシモの記事の倭国語訳は、大部分が楊井人文氏の記事に基づいているので繰り返しの情報にはなりますが、それを受けて彼は最後に以下のように述べています。
楊井氏の記事は、主流メディアが作り上げたナラティブに対する正面からの挑戦である。そこでは、統一教会にレッテルを貼ることを急ぐあまり、メディアが重要な事実を切り捨ててきた実態が明らかにされる。母親による虐待が存在しなかったこと、教会との間で金銭的和解が成立していたこと、安倍氏への敬意、標的の変更が犯行直前だったこと、そして借金と絶望が果たした影響。そこから浮かび上がるのは、宗教による被害者が暗殺者へと変貌したという物語ではない。家族と断絶し、借金に押し潰され、テロという手段によって教会にダメージを与えようとした、一人の放浪者の姿である。楊井氏が示唆する真のスキャンダルとは、犯罪そのものだけでなく、それを歪めてきたメディアの姿勢にある。
暗殺者は、自らの動機が理解されることで、統一教会にダメージを与えようとしたのである。一方でメディアは、彼のライフストーリーを歪めることで、その目的に結果的に手を貸してしまった。その代償として損なわれたのは、国民が真実を知る能力である。メディアは、絶望した一人の人間をシンボルへと変え、家族の悲劇を政治的な寓話に仕立て上げ、複雑な事件を単純な道徳劇へと押し込めた。楊井氏のファクトチェックは、この事件の失われた複雑さを取り戻し、正確さを欠いたジャーナリズムはもはやジャーナリズムではなく、プロパガンダにすぎないという事実を改めて突きつける。裁判は終結に向かいつつあるが、ファクトチェックはまだ始まったばかりだ。おそらく、最も不都合な真実とは、この一連のドラマにおいて、最も無責任だったのは暗殺者ではなく、報道機関だったという点ではないだろうか。
https://t.co/oW6tyoeXuL December 12, 2025

米議会で倭国支持・中国批判」の動きが活発化している。共和党議員が決議案を提出し、民主党議員も賛同している。

中国のプロパガンダを阻止しようとする動きだ。 https://t.co/76OsNhNBs6 December 12, 2025

まさにデビ夫人のご指摘通り。鳥取とか青森の奥地にプロパガンダセンター作って氷河期おっさんを月収30万で雇って一日中ボタン押しまくり、SNSでバトルやるんすよwww

ゲームやり放題、漫画読み放題、カレー食い放題、ドリンクバー、宿泊無料でサバゲ可

おうちょっとワイが働きたくなってきたぞ!! https://t.co/JSvj5HoOBm December 12, 2025

@Sankei_news 沖縄県民を代表して言います。

今まで生活してきて、自分は中国人だと言ってる人と会ったことも見たこともありません。
これは外国勢力とそれに影響された機関によるプロパガンダですね。

地元メディアはだいぶ前に乗っ取られています。 December 12, 2025

中国にあるのは、プロパガンダというより自分が思い描いた「こうあるべき物語」のみ。それを否定されたり「違う物語」を提示されたりすると、まるでおもちゃを買ってくれずに泣き喚く3歳児となる。

子育てしたことないから実感はないが、中国は2〜3歳児と思えばしっくりくるんじゃなかろうかと。 https://t.co/lFHfVZ6Gkp https://t.co/teehQWb1jE December 12, 2025

@takapirulainen @azukiglg 目が細くてガミースマイルのアジア人差別の元って第二次世界大戦の反日プロパガンダによる「アジア人は醜くて人じゃないから殺して大丈夫！皆殺しにしようぜ！」ていう広告が元なんだってね。
アジア人は醜いから皆殺し〜てやって怒られたらキャンセルカルチャー？
素晴らしく差別的な考え方だね。 December 12, 2025

@Catsuzuchan_02 このミスフィンランドだけで終わってれば、フィンと中の問題だったんだろうけどなあ

その後の人たちがガッツり追従しちゃったし
WW２の時に米国が行ったプロパガンダにより定着した「倭国人＝つり目出っ歯」を示すような写真投稿した人がいたのが大分痛かったなあと思う
しかも人権大国謳ってるしね December 12, 2025

引用失礼します🙏🏻

他国が狙う #皇統 途絶💦😣

皇室の祭祀や御公務、文化や伝統を真摯に継承してくださる秋篠宮家の皆さま
　　↑
メディアは
　隠そうとする💧印象操作

雅子さま、愛子さまの皇室の伝統に習わないやり方を称賛し、あたかも素晴らしいことのように印象操作💧

他国都合のプロパガンダ💧

愛子さまのラオス訪問は
世界に危険なメッセージ💧

🇨🇳と🇱🇦
陸続きとなるラオス鉄道は

🇨🇳の #一帯一路の象徴 💧
　巨額な負債負担で苦しむ🇱🇦

　#小和田恒 氏の尽力で
反感が🇨🇳へ向かないよう
倭国から長年多額のODAで援助へ

　更に
愛子さまのラオス訪問には
　追加支援の約束付き💧
　石破茂元首相による

だから
🇨🇳、野党は
石破政権の続投を希み
続投デモまで。
東京五輪反対デモと同じ構図

だから
高市早苗さんが総理になるのを
左派議員と左派野党、
メディアが猛烈に妨害阻止していました

メディアの印象操作に
　騙されませんように✨🙏🏻
#他国の情報工作を周知しよう🙏🏻

メディア工作💧

宮内庁は左翼に落ちました💧

#秋篠宮宮を守ろう

#高市早苗総理大臣を守ろう

小和田恒氏は
🇨🇳🇰🇷だけでなく
アフリカへも倭国を加害国として
あり得ない支援をし大感謝されてます💧

倭国国民の収めた税金です
小和田恒氏の私費ではないのに💧 December 12, 2025

外務省つうか、内閣官房さあ、マジでサイバープロパガンダ部隊作っちゃいなよユー

住む場所はコンテナハウスとか無印良品の家で、働いたら借金帳消しとか月収30万で、24時間交代でSNS廃人の氷河期やとえばいいぢゃん! December 12, 2025

中国共産党や橋下徹氏、サンデーモーニングなどの旧来メディアが繰り返し主張する「米国が台湾に梯子を外した」という論調とは、真逆の現実が進行中でした。実際、米国は台湾の防衛力を着実に強化しており、2025年12月18日の最新承認はその象徴でした。以下に詳細をまとめ、地政学的文脈を加えて考察いたしました。

１．米国による過去最大規模の武器売却承認

　米国政府は2025年12月18日、中国からの軍事的圧力が増大する台湾への総額111億ドル（約1兆7000億円）に上る武器売却パッケージを承認しました。これは米国による台湾向け単一の武器売却としては史上最大規模で、トランプ政権下での2回目の大規模取引となります。 この決定は、台湾の非対称戦力（asymmetric warfare）を強化する狙いが明確で、台湾国防部もこれを「地域の平和と安定の基盤」と位置づけています。

２．売却内容の詳細と戦略的意義

　台湾国防部の声明によると、このパッケージには以下の主要装備が含まれます。

(1)HIMARS（高機動ロケット砲システム）82基とATACMSミサイル420発：総額約40億ドル（約6200億円）超で、長射程精密攻撃能力を大幅に向上させ、中国の侵攻シナリオに対する抑止力を高めます。

(2)榴弾砲（Howitzer）システム：地上砲撃支援を強化します。

(3)ジャベリン対戦車ミサイル：対装甲戦闘に特化し、地上侵攻への即応性を向上させます。

(4)アルティウス（Altius）ドローンおよび徘徊型自爆ドローン：偵察・攻撃一体型の無人機で、非対称戦の鍵となる低コスト・高機動兵器です。

(5)その他：軍事ソフトウェア、航空機部品、対装甲ミサイルなどの保守・補給品。

これらの装備は、台湾の「ハリネズミ戦略」（porcupine strategy）を体現しており、中国の圧倒的な物量に対する質的優位を狙っています。たとえばHIMARSとATACMSの組み合わせは、ウクライナでの実戦で証明されたように、遠距離からの精密打撃で敵の橋頭堡形成を阻害可能です。この売却は、単なる軍事支援ではなく、米国が台湾を「切り捨てない」戦略的コミットメントを示すもので、2025年11月の約3億3000万ドル（約495億円）規模の航空機部品売却に続く連続的な動きです。

３．中国側の反応と批判の文脈

　中国政府は即座に「強い抗議」を表明し、この売却を「危険な行為」として非難しました。「台湾は中国の不可分の一部」と主張し、「断固たる対抗措置」を警告しています。 過去の類似売却でも、中国は経済制裁や軍事演習で応酬しており、今回も台湾周辺での航空機・艦艇派遣（例：40機の戦闘機と8隻の艦艇）が報告されています。 これにより、台湾海峡の緊張が高まる可能性がありますが、逆に米国の支援が中国の侵攻コストを増大させ、抑止効果を発揮していると分析できます。

４．倭国側コメンテーターの主張との対比

　橋下徹氏やサンデーモーニングなどの倭国国内の論客は、しばしば「米国が台湾を見捨てるリスク」を強調し、日米同盟の信頼性を疑問視します。しかし、この売却はそうした「梯子外し」論を直接反証します。たとえば、橋下氏の過去発言（台湾問題での米国のコミットメント不足指摘）とは対照的に、米国はトランプ政権復帰後、迅速に大規模支援を進めています。 また、倭国メディアの一部が中国寄りの視点を反映する中、このニュースは米台関係の深化を示し、倭国自身の安保（例：日米台連携）にも好影響を与えるでしょう。実際、米国は中国を「最大の戦略的脅威」と位置づけ、台湾支援を優先している内部文書も存在します。

５．全体の考察

　この展開は、米国が台湾を「捨て駒」にしない証拠です。地政学的に、台湾はインド太平洋の要衝で、米国のサプライチェーン（半導体など）依存も考慮すれば、支援継続は合理的です。中国の軍拡（例：空母増強）に対抗する形で、米台軍事協力はエスカレートする可能性が高く、2026年以降の動向が注目されます。一方、批判者らの「梯子外し」論は、プロパガンダ的側面が強く、事実に基づかない場合が多いです。最終的に、この売却は地域安定の鍵となり得ますが、米中対立の火種も増幅させる二重性を持っていると僕は思います。 December 12, 2025