リプ欄が反対意見だらけで草。公平な医療提供とキレイごとを言ってるが、新コロ騒動を見てもWHOの対策は失敗だったし、mRNAワクチンを世界中で何十億人も打たせてどの国も被害を出し超過死亡激増。厚労省は国内で1,052人もワク死認定しながら未だに「接種に重大な懸念なし」。国民の大半がWHOと厚労省を信じていない。
緊急事態条項を新設するために人為的にパンデミックを起こすんだろうと思ってる人も多い。 December 12, 2025

このメンバー見たら次のパンデミックが起きないはずがないだろう？
やる気満々じゃないか‼️
これ以上倭国人を苦しめるな‼️ https://t.co/NfmvmSfhFO December 12, 2025

米国のトラック需要は急落している。直近3か月の大型トラック販売は前期比47％減とパンデミック以来の最低水準。過去にこれほど急落した局面は不況期しかなく、貨物輸送や建設など企業需要の冷え込みが鮮明。実体経済が鈍化する一方、AI関連相場だけが別世界のように高揚し乖離が一段と広がっている。 https://t.co/185G4oTuL4 December 12, 2025

【25〜44歳の心筋梗塞死が30％上昇　COVID-19感染後数週間〜数か月にリスク集中　米セダーサイナイ医療センター調査】

🟥 研究の概要
🔹米国セダーサイナイ医療センターの研究によると、25〜44歳の若年層で、新型コロナ感染後に心筋梗塞（心臓発作）による死亡率が約30％増加していた。
🔹この増加は、パンデミック前の同年齢層と比べた統計的な差として確認されており、「若年者は心臓病のリスクが低い」という従来の常識を覆す結果となった。
🔹研究チームを率いたスーザン・チェン医師は、「この関連は偶然の産物とは考えにくい」と述べている。

🟥 考えられるメカニズム
🔹感染後、血液が粘り気を増して血栓（血の塊）ができやすくなることが、心筋梗塞の直接的な引き金になる可能性がある。
🔹新型コロナウイルスが全身の血管に炎症を引き起こすため、血管内皮の損傷や急激な血圧上昇が生じることも報告されている。
🔹さらに、複数回の感染（再感染）を経験した人では、心血管系への負担が蓄積し、リスクが一層高まるとされる。
感染そのものに加え、ストレス・炎症・免疫反応の異常が複合的に作用している可能性が高い。

🟥 臨床・予防の観点から
🔹若年者であっても、「胸の圧迫感」「息切れ」「異常な疲労感」などの症状を軽視してはならない。
🔹特に感染後数週間〜数か月は、「心血管イベント（心筋梗塞・不整脈など）」が起こりやすいとされる。
🔹血圧・血糖・コレステロールの管理に加え、十分な睡眠、適度な運動、禁煙といった生活習慣の改善が重要である。
🔹医師によるフォローアップ検査（血液・心電図・心エコーなど）を感染後に一度受けておくことが推奨される。

🟥 若年層で影響が大きい理由
🔹若い世代では、基礎疾患が少ないために感染後の炎症反応が過剰に働くケースがある。
🔹ワクチン接種や感染歴の有無によっても免疫反応が異なり、「軽症で済んだ人でも血管のダメージが残る」ことがある。
🔹感染による血管炎症が長期間続き、後から心臓に影響を及ぼす「遅発性障害」の存在も指摘されている。

🟥 結論
🔸若年者であっても、新型コロナ感染後には心筋梗塞による死亡リスクが有意に上昇しており、これは単なる偶然ではない。
🔸感染後の健康管理を怠ると、数週間から数か月後に心血管系の合併症を引き起こす可能性がある。
🔸「若いから大丈夫」という油断を捨て、感染後のフォローアップと生活習慣の改善を行うことが、公衆衛生上の重要課題である。
🔸本研究は、感染症対策と心血管疾患予防を一体で捉える“ワンヘルス的視点”の必要性を強調している。

🔗https://t.co/AlSvjI7jqU
Young people are more likely to die of heart attacks post-COVID, study finds. But why?
#COVID #MaskUp #マスク着用 #手洗い #換気 #３密回避（密閉・密集・密接） December 12, 2025

第2回がこんなに早くできるのは
第1回目来てくれた方々とパンデミックのおかげです！

第2回も楽しみにしてて！！！ December 12, 2025

【独・COVID-19パンデミック中の超過死亡の地域分析】 査読済み論文　2025.9
https://t.co/nZ1rApVDXQ
要約
・1-2年めの超過死亡数はCOVID-19による死亡の報告数を大幅に上回った
・3年めに超過死亡率が急上昇した
3年目の超過死亡の上昇は"ワクチン接種率"と"公的機関への人々の信頼度"が顕著に相関 https://t.co/yNvDTb8SKl December 12, 2025

@nemoto_ryosuke2 残念ですね。
国際金融資本家による世界支配に関してあれほど見識がありながら、パンデミックの戦争性をまったく認めないのは、何か違和感を感じます。
れいわに期待したいけれど、れいわの存続が許されている意味、コントロールド・オポジションという言葉が頭をよぎります。 December 12, 2025

ウォルツ知事、不法移民にも納税者負担の有給休暇制度を導入
https://t.co/dShvygDBXz
ニューヨークタイムズ紙（しかも新聞）が、ミネソタ州知事ティム・ウォルツを、ソマリア人が関与する大規模かつ広範囲にわたる詐欺スキャンダルで激しく非難してから1週間も経たないうちに、連邦検察官は州の社会保障プログラムから10億ドル以上が流用されたと主張しているが、ウォルツは、納税者から資金提供を受けた不法移民に滞在許可を与えるという、詐欺の新たな道を開いている。

ミネソタ商工会議所のFAQページによると、ウォルツ知事が1月1日の開始に先立ち法案に署名したミネソタ州有給家族医療休暇制度では、「不法滞在労働者」が給付を受けることになる。

このプログラムは、ミネソタ州民が「深刻な健康上の」理由、あるいは乳幼児や病気の親戚など家族の世話をするために仕事を休む必要がある場合に給付金を支給すると、ワシントン・エグザミナー紙は報じている。
さらに、医療休暇と家族休暇の両方の資格を持つ人は、「二重取り」が可能で、年間合計20週間、つまり5.5ヶ月間、納税者からの資金を受け取ることができる。
給付を受けている人は、有給休暇（PTO）、病欠、休暇時間などを利用して、有給休暇を「補填」することもできる。

プログラムの受益者は、有給休暇中は通常賃金の55%～90%を受け取ることになり、その最高額は月額5,692ドルとなります。

「この制度を悪用する人はいるのでしょうか？」と、ウォルツ知事は火曜日に行われた詐欺の可能性に関するイベントで質問された際、こう答えた。「病に苦しむミネソタ州民が詐欺を働いていると決めつけるなんて、実に失礼です。[批判者から]いつもそう聞かされています。私はミネソタ州民を信頼しています。」

「彼らは、あなたが金持ちになるわけでもないし、それがあなたの給料の全額ではないことを分かっていると思います。詐欺を働いたり、休暇を取ったりするはずもありません」とウォルツ氏は続けた。

一方、シティ・ジャーナル紙がソマリア移民が福祉基金を盗み、その金をソマリア本国に送金していた10億ドルの詐欺事件を暴露した後も、ウォルツ知事は高まる懸念を軽視し続けている。

この詐欺は、連邦当局によると過去5年間に根付いた一連の計画に関係しており、その多くはミネソタ州のソマリア系移民を中心としていた。
個人が会社を設立し、実際には提供されていないサービスについて州政府機関に請求していた。
検察によると、これまでに3つの別々の計画で59人が有罪判決を受けている。

連邦監査官によると、パンデミック中にアメリカ人が失業手当、事業融資、その他の援助を通じて数百億ドルを盗んだ盗難が横行していた状況の中でも、ミネソタ州の詐欺スキャンダルは際立っていた。-NYT

連邦検察官たちは、ベテラン連邦検事ジョセフ・H・トンプソン氏が起訴している事件の重大性を強調し、詐欺の規模が国民の信頼を脅かすと警告した。
「これらのプログラムが詐欺まみれのままでは、誰も支持しなくなるだろう」とトンプソン氏は述べた。
「ミネソタ州では、まさに現実に私たちの生活様式が失われつつあるのだ。」

また、ミネソタ州は「公平性」を重視し、少数民族、LGBTの人々、移民、英語を話せない人々などの「優先対象者」を支援する地域団体に公共支援助成金を交付している。

助成金の資金は、PFMLの年間支払予定額の一部から充当されます。2026年度は190万ドルの利用可能資金から助成金が支給され、翌年には370万ドルに増額されます。

「ミネソタ州の次の大きな詐欺スキャンダル」

一部の政策専門家は、有給休暇制度を悪用する悪質な行為者、特に不法移民がこの制度の恩恵を受けるための最低限の資格基準を悪用する行為について、詐欺行為に関連する懸念を表明している。

「なぜ私もその一人であるミネソタ州の納税者が、法的に言えばアメリカやミネソタ州にいるべきではない人々に資金を提供しているのか」とミネソタ州に拠点を置くアメリカ実験センターの政策研究員ビル・グラーン氏は疑問を呈した。

しかし、PFMLの支持者たちは、雇用主と従業員が半分ずつ負担する給与税を通じて不法移民が同制度に加入すれば、その恩恵を受けるべきだと考えている。
従業員の半分は給与から差し引かれる。-ワシントン・エグザミナー

トランプ大統領が主張するように、ウォルツ氏が完全なバカだという証拠は増え続けている。 December 12, 2025

マレーシア・イスラーム美術館へ。パンデミック期の2021年、東京国立博物館に所蔵品が来ていたのでご覧になった方も多いかと思います

いくつかの展示品に再会の喜びを感じました。長く展示に通うとこの手の瞬間が増えてきて思い入れがさらに深まります https://t.co/9JTYUaeDUg https://t.co/f98HTP9684 December 12, 2025

今年の夏は心霊ドキュメンタリー作品をいっぱい観た気がするなあ。
心霊パンデミック、呪われた心霊動画XXX、呪いの黙示録、ほんとにあった！呪いのビデオ、心霊闇動画と闇動画などなど。どの作品も面白い。 December 12, 2025

部屋を整理していたら、2018年出版の『科学の迷信』（ナショナル ジオグラフィック別冊）が出てきた。
改めて読んでみると、「ワクチンと自閉症の因果関係」が、科学的には否定された『迷信』の1つとして紹介されていた。

この『迷信』が、新型コロナパンデミックを経て復権するとはね…… https://t.co/36iUMkHMHh December 12, 2025

💣 アメリカ経済、大崩壊の足音が聞こえてきました….本当に「世界恐慌」並みです。これは司のインチキカウントダウンではありませんリアルで真実です 💣

数々の的中予言で知られるレナ・ペトロワさん、その精度は驚異の70％。実際、株やFXをやってる方「私も💦」の間では、「月1回、雇用統計の前には彼女の発言をチェックする」って人も多いんですよね。

でも今回ばかりは、いつもの”投資小技”では済まされません。アメリカが沈む音が聞こえてきてます。

📉 最新のADP雇用統計が恐怖の警鐘を鳴らしました。

11月だけで、3万2,000人の雇用が消滅。しかも、この時期は通常、季節雇用で雇用が増えるはずなのに….逆行現象です。

小規模企業だけでも12万人の解雇。これはパンデミック直後の2020年5月レベル。

つまり、アメリカ経済はもう不況のど真ん中に突入しているってこと。

🏭 製造業も壊滅状態
PMI（購買担当者指数）は48.2。これは9ヶ月連続の縮小。企業は採用を控え、工場を海外に移転。

特に中小企業は生き残りのために人を切るしかない状況に追い込まれてるんです。

📉 賃金も減速中
転職者の昇給率はわずか6.3%、職場に残った人の昇給はたったの4.4%。つまり、企業はもう賃上げできないほどカツカツになってるってこと。これ、インフレとのダブルパンチで庶民の生活はボロボロです。

📉 FRBは事実上「目隠し運転」状態
政府閉鎖の影響で、正規の雇用統計が出せない。

だから今は、たったひとつの民間データだけで政策を決めるしかないんです….これ、あり得ないくらい危険な綱渡りですよ。

そして、レナ・ペトロワさんが警告しています。

「これは一時的な不況じゃない。本物の崩壊の前兆だ」と….。

🌪 バイデン政権、オバマ時代の負の遺産が爆発中🔥

もはや誰の目にも明らか。

国を内部から腐らせたツケが、今になって一気に押し寄せてきてる。**政策のブレ、インフレ、移民、労働市場の崩壊、製造業の空洞化….**すべてが連動し始めています。

🫡 それでも、トランプ大統領が戻ってきたことは唯一の希望‼️

でも正直、ここまで破壊されたアメリカを立て直すのは、あのトランプ大統領でもギリギリの瀬戸際かもしれない….。

それでも**他に希望があるのか？誰がこの地獄を終わらせられるのか？**という問いに、彼しかいないという声は根強いです。

ロシア様に土下座すればなんとかなる。

リアルにクシュナーはそれをしに行った。

まじ崩壊するから衝撃に耐えられるようにシールドMAXにしておいた方がいいかも？

一撃でシールド強度60%は落ちます。3発クリンゴンの光子魚雷くらったらエンタプライズ号の外壁吹き飛びます。

📉📉📉
世界の投資家たちは、今こそ警戒モードMAXです。

株？ドル？FX？ゴールド？
なにか1つでも間違えたら、一夜にして全財産を失う….そんな時代に入っています。

これは予言じゃない。数字が、そして現実が証明している。
「真実でね」….恐怖の世界恐慌、始まりはもう来てるのかもしれません。

🧨 次の雇用統計、そしてFRBの決定を見逃すな。
これは投資の話じゃない。国家の生死の話です。 December 12, 2025