オールドメディア トレンド
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2025.12.11 02:00
:0% :0% (60代/男性)
人気のポスト ※表示されているRP数は特定時点のものです
悪いことを一つもしていない松岡さんが「全テレビ局から干される」という「常識」がオールドメディアの闇の部分。
絶対に今回の勇気ある告発を守ってあげなければいけない。
#Yahooニュース
https://t.co/SRr68HI1yv December 12, 2025
44RP
リトル・イングランドと化している埼玉の惨状
パキスタン移民による、極めて凶悪な少女集団暴行事件「グルーミングギャング事件」が起きたイギリスのように、埼玉でもクルド人などによって少女たちが拉致されて暴行される事件が相次いで起きているのだ。
移民推進派のオールドメディアと政府が公表しないだけで、すでに「倭国版グルーミングギャング事件」が発生している疑惑がある。
埼玉県は知事も議員(自民党から共産党まで)も警察までもがクルド人たちを擁護して甘い取り締まりしかしていない。野放し状態である。
パキスタン移民をかばい続けたイギリス警察や政治家やスターマー首相と同じことを行っているのだ。
まさに埼玉は移民犯罪者天国の「リトル・イングランド」と化している。
倭国人をなめるのもいい加減にしろ。 December 12, 2025
12RP
🔥【これは必読】
TBS記者の“誘導質問”に、田中富弘会長が真っ向から切り返した💥
昨日12月9日(火)16:00からの記者会見。
多くの記者が「印象操作の材料探し」に走る中で、
田中会長は一つ一つの質問を“事実”に基づいて淡々と論破。
とくにTBS女性記者への
「その情報の出所を明らかにしてください」
という詰問は、会見室の空気を一変させました。
なぜなら彼女は答えられなかったから…
今回のレポートでは、
オールドメディアが触れたがらない核心部分を
ジャーナリスト☆デヴィッドが徹底的に分析・言語化。
🍀読めば「報道の実態」が一目で分かります
こちら👉 https://t.co/RqDjjW6Ztm
虚偽を砕き、真実を照らす光を…
あなたもぜひ、お確かめください。
#ジャーナリストデヴィッド
#家庭連合報道の真実
#印象操作に負けない December 12, 2025
7RP
全国の方に知ってほしい。どれだけオールドメディアが腐ってるのか。
税金使ってまでこんな県民のためにならない記者クラブいらんでしょ。
兵庫県では腐った記者クラブと活動家が好き放題やってるんです。助けてください。
#朝日新聞廃刊
#記者クラブ廃止
#拡散希望 https://t.co/VV69yPYzKg December 12, 2025
5RP
こんなところで倭国を敵視する軍事覇権独裁国家が
空母から艦載機の離発着していれば
自衛隊機だって接近しますよ。
中国側の事前通告云々があっても
その動向を監視する権利は十分にあり。
その前提で、オールドメディアとやら
「中古メディア」の情報を分析
みんなで民意を声にして参りましょう。 https://t.co/ioi6iKTxMI December 12, 2025
4RP
「国家の生贄」
第15章まで読みました!
…ひどすぎる😭
闇に葬られてきた事実、
数々の人権侵害…😭
オールドメディアは一切報じないどころか、拉致監禁に関わった人物を、英雄のようにテレビに何度も出演させ、家庭連合 旧統一教会があたかも犯罪集団かのように報じてきた罪は重い。事実は真逆。 https://t.co/9JRCBHkmtM December 12, 2025
4RP
なんか本件
オールドメディアが全力で隠蔽しようとしてるから拡散
#テレビ朝日 #飛び降り #オールドメディア https://t.co/tz5rpcRd7F https://t.co/H3SRWPC7c6 December 12, 2025
3RP
[米国国務省、中国軍機による自衛隊機へのレーダー照射に対しコメント]
「中国の行動は地域の平和と安定に資するものではない。日米同盟はかつてなく強固で結束している。同盟国である倭国に対するコミットメントは揺るぎなく、本件も含めて緊密に連携を取り合っている」
本来ならば同盟国である米国の明確な立場表明は、倭国の安全保障に直結する重要情報であり、国民が正確に把握すべき事柄である。
しかし、倭国のオールドメディアの報じ方を見ると、中国側の主張は細部まで紹介する一方、米国側の発信は極めて限定的に扱われ、意図的に情報が国内に広まらないよう抑制しているかのように見える。
特に海外報道を倭国語で流通させる役割をもつ共同通信や時事通信は、同盟国の重要な評価や警告を事実上無視しており、国民の安全保障理解を歪める結果を招いている。
一方で、倭国政府や倭国企業はすでに「脱中国」へ舵を切っている。
サプライチェーン再編、重要技術の保護、防衛力強化など、西側諸国と足並みを揃えた政策は着実に進行し、その方向性は後戻りしない段階に入りつつある。
国民世論も一貫して対中警戒を強めており、国家としての基本姿勢は明確に「中国依存の縮小」へ向かっている。
ところが、この歴史的転換の流れから取り残されている領域がある。
それが倭国のオールドメディア、そして政界の一部勢力である。
彼らがいまなお中国寄りの情報発信や態度を続けてしまう理由は、個々の思想信条ではなく、倭国の制度的欠陥に起因する構造問題だ。
倭国は先進国で唯一、スパイ行為を包括的に取り締まる法律を持たず、外国勢力が政治・学術・メディアに影響力を行使する実態を透明化する制度も整っていない。
米国であれば、外国代理人登録法(FARA)により、外国政府の意向に基づいて活動する団体・個人は、資金源や活動内容を義務的に公開する。
しかし倭国では、外国資本・外国組織とつながる政治活動や情報操作が、合法的に「見えないまま」続行できてしまう。
その結果、政府と企業はリスクを前提に対中戦略を転換しているにもかかわらず、メディアと一部政治家だけが戦後の惰性にとどまり、国家戦略との齟齬が放置される。
これは思想の左右の問題ではなく、制度が現実に追いつかず、国内の情報空間が脆弱なまま放置されてきたことによって生じた歪みである。
国家戦略が「脱中国」へ明確に進む以上、国内の情報・政治領域も同じ基準で再設計されなければならない。
スパイ防止法と外国代理人登録法の導入は、倭国の安全保障と民主主義を正常な軌道に戻すうえで欠かせない基盤であり、遅れれば遅れるほど、国民の知る権利と国家の自立性は損なわれ続ける。 December 12, 2025
2RP
現在の高市早苗首相にたいする私の考え方。
40年前から私は、一貫して「スパイ防止法の必要性」を訴えてきました。
当時は理解されにくい主張でしたが、結果としていまの倭国は、中国に好き放題され、国力は衰弱し、経済も弱体化しているように見えます。私は、その危険性を早い段階で予測していたつもりです。
現在の政治状況を見渡すと、正直なところ 高市早苗首相以外に、倭国を立て直せる人材は見当たりません。
野党にも優秀な方はいますが、政権運営の経験や体制を考えると、やはり自民党の組織力なしでは国を動かしていくのは難しいというのが現実だと思います。
高市首相が就任してから、まだわずか1ヶ月あまりであるにもかかわらず、
暫定ガソリン税の廃止に前向き
NHK改革への明確な姿勢
など、いくつもの評価できる政策姿勢を見せています。
一部で“不支持の理由”として中国との関係が挙げられますが、それは高市首相個人の問題ではなく、過去の“媚中政治”が溜め込んできたツケが噴き出しただけです。
むしろ高市首相は、その問題を正面から見据えている唯一のリーダーだと私は感じます。
重大な点として忘れてはならないのは、安倍総理が亡くなられたわずか1ヶ月後に、中国が台湾・沖縄近海へ合計9発の弾道ミサイルを撃ち込んだという事実です。
明らかに、倭国の政治空白を狙った行動であり、これは多くの専門家が指摘する“レッドライン”を越えた出来事でした。
にもかかわらず、その後に続いた3人の総理は中国に対して強い姿勢を取れず、
オールドメディアも政治も、この重大な出来事を “なかったこと” のように扱ってきました。
私は、この「見て見ぬふり」こそが倭国の誤りだったと思います。
その点、高市早苗首相は、この弾道ミサイル事件を国内問題に矮小化せず、
世界の安全保障環境の中で重大事として捉えている。
この姿勢こそ、倭国の総理としての責務を果たしている証だと思います。
本来、総理大臣の評価というものは、最低でも1年ほど経ってから行われるものです。
ある著名人が言った「倭国の不幸は、総理大臣が一年そこらで代わり、成果を上げる前に辞めさせられることだ」という言葉は、まさに今の倭国に当てはまります。
安倍総理が保っていた対中抑止が、後の政権で弱まり、
それが倭国の国力にも安全保障にも深刻なダメージを与えた。
私はそのように感じています。
だからこそ、今は焦らず、高市早苗首相の評価は最低でも1年は待つべきだと思います。
その上で、
国内の移民問題の適正化
中国による土地買収や不平等な構造の是正
中国依存からの脱却
経済再生に向けた政策
安全保障体制の抜本的な見直し
これらがどれほど実現へ向けて進むかが、今後の大きな評価軸になります。
多くが“中国問題”に直結しているだけに、高市首相が“媚中路線”に戻らなければ、
倭国にとっては喜ばしい未来が開けると期待しています。
以上が、私の考え方です。押し付けるつもりはありませんが、長年倭国を見続けてきた一人として、現状を正直に書かせていただきました。 December 12, 2025
1RP
@2022meimei3 トランプさんもそう思ってます🇺🇸
どう考えても倭国が悪いという流れに持っていきたい倭国メディア、中国倭国のオールドメディアは本当にいらない💢 https://t.co/7pHdomCEe9 December 12, 2025
1RP
返信いただいたのに、
返答遅れました。
以外が私の考え方です。
40年前から私は、一貫して「スパイ防止法の必要性」を訴えてきました。
当時は理解されにくい主張でしたが、結果としていまの倭国は、中国に好き放題され、国力は衰弱し、経済も弱体化しているように見えます。私は、その危険性を早い段階で予測していたつもりです。
現在の政治状況を見渡すと、正直なところ 高市早苗首相以外に、倭国を立て直せる人材は見当たりません。
野党にも優秀な方はいますが、政権運営の経験や体制を考えると、やはり自民党の組織力なしでは国を動かしていくのは難しいというのが現実だと思います。
高市首相が就任してから、まだわずか1ヶ月あまりであるにもかかわらず、
暫定ガソリン税の廃止に前向き
NHK改革への明確な姿勢
など、いくつもの評価できる政策姿勢を見せています。
一部で“不支持の理由”として中国との関係が挙げられますが、それは高市首相個人の問題ではなく、過去の“媚中政治”が溜め込んできたツケが噴き出しただけです。
むしろ高市首相は、その問題を正面から見据えている唯一のリーダーだと私は感じます。
重大な点として忘れてはならないのは、安倍総理が亡くなられたわずか1ヶ月後に、中国が台湾・沖縄近海へ合計9発の弾道ミサイルを撃ち込んだという事実です。
明らかに、倭国の政治空白を狙った行動であり、これは多くの専門家が指摘する“レッドライン”を越えた出来事でした。
にもかかわらず、その後に続いた3人の総理は中国に対して強い姿勢を取れず、
オールドメディアも政治も、この重大な出来事を “なかったこと” のように扱ってきました。
私は、この「見て見ぬふり」こそが倭国の誤りだったと思います。
その点、高市早苗首相は、この弾道ミサイル事件を国内問題に矮小化せず、
世界の安全保障環境の中で重大事として捉えている。
この姿勢こそ、倭国の総理としての責務を果たしている証だと思います。
本来、総理大臣の評価というものは、最低でも1年ほど経ってから行われるものです。
ある著名人が言った「倭国の不幸は、総理大臣が一年そこらで代わり、成果を上げる前に辞めさせられることだ」という言葉は、まさに今の倭国に当てはまります。
安倍総理が保っていた対中抑止が、後の政権で弱まり、
それが倭国の国力にも安全保障にも深刻なダメージを与えた。
私はそのように感じています。
だからこそ、今は焦らず、高市早苗首相の評価は最低でも1年は待つべきだと思います。
その上で、
国内の移民問題の適正化
中国による土地買収や不平等な構造の是正
中国依存からの脱却
経済再生に向けた政策
安全保障体制の抜本的な見直し
これらがどれほど実現へ向けて進むかが、今後の大きな評価軸になります。
多くが“中国問題”に直結しているだけに、高市首相が“媚中路線”に戻らなければ、
倭国にとっては喜ばしい未来が開けると期待しています。
以上が、私の考え方です。押し付けるつもりはありませんが、長年倭国を見続けてきた一人として、現状を正直に書かせていただきました。 December 12, 2025
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返信いただいたのに、
返答遅れました。
以下が私の考え方です。
40年前から私は、一貫して「スパイ防止法の必要性」を訴えてきました。
当時は理解されにくい主張でしたが、結果としていまの倭国は、中国に好き放題され、国力は衰弱し、経済も弱体化しているように見えます。私は、その危険性を早い段階で予測していたつもりです。
現在の政治状況を見渡すと、正直なところ 高市早苗首相以外に、倭国を立て直せる人材は見当たりません。
野党にも優秀な方はいますが、政権運営の経験や体制を考えると、やはり自民党の組織力なしでは国を動かしていくのは難しいというのが現実だと思います。
高市首相が就任してから、まだわずか1ヶ月あまりであるにもかかわらず、
暫定ガソリン税の廃止に前向き
NHK改革への明確な姿勢
など、いくつもの評価できる政策姿勢を見せています。
一部で“不支持の理由”として中国との関係が挙げられますが、それは高市首相個人の問題ではなく、過去の“媚中政治”が溜め込んできたツケが噴き出しただけです。
むしろ高市首相は、その問題を正面から見据えている唯一のリーダーだと私は感じます。
重大な点として忘れてはならないのは、安倍総理が亡くなられたわずか1ヶ月後に、中国が台湾・沖縄近海へ合計9発の弾道ミサイルを撃ち込んだという事実です。
明らかに、倭国の政治空白を狙った行動であり、これは多くの専門家が指摘する“レッドライン”を越えた出来事でした。
にもかかわらず、その後に続いた3人の総理は中国に対して強い姿勢を取れず、
オールドメディアも政治も、この重大な出来事を “なかったこと” のように扱ってきました。
私は、この「見て見ぬふり」こそが倭国の誤りだったと思います。
その点、高市早苗首相は、この弾道ミサイル事件を国内問題に矮小化せず、
世界の安全保障環境の中で重大事として捉えている。
この姿勢こそ、倭国の総理としての責務を果たしている証だと思います。
本来、総理大臣の評価というものは、最低でも1年ほど経ってから行われるものです。
ある著名人が言った「倭国の不幸は、総理大臣が一年そこらで代わり、成果を上げる前に辞めさせられることだ」という言葉は、まさに今の倭国に当てはまります。
安倍総理が保っていた対中抑止が、後の政権で弱まり、
それが倭国の国力にも安全保障にも深刻なダメージを与えた。
私はそのように感じています。
だからこそ、今は焦らず、高市早苗首相の評価は最低でも1年は待つべきだと思います。
その上で、
国内の移民問題の適正化
中国による土地買収や不平等な構造の是正
中国依存からの脱却
経済再生に向けた政策
安全保障体制の抜本的な見直し
これらがどれほど実現へ向けて進むかが、今後の大きな評価軸になります。
多くが“中国問題”に直結しているだけに、高市首相が“媚中路線”に戻らなければ、
倭国にとっては喜ばしい未来が開けると期待しています。
以上が、私の考え方です。押し付けるつもりはありませんが、長年倭国を見続けてきた一人として、現状を正直に書かせていただきました。 December 12, 2025
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オールドメディアは一方を悪者にした時点で思考停止になる。なるほど、です。
【SGLIVEこれどう前編】
映画「でっちあげ」原作者の福田ますみさんが語る虚偽のリアル
#SGLIVE #家庭連合解散STOP
https://t.co/DNqIijfhNY via @YouTube December 12, 2025
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【関テレ鈴木ヤバくね?】
なんやこの態度?関テレって左翼活動家?
#オールドメディアの実態 https://t.co/wQBXtp1dE0 https://t.co/Bntt6XWvF5 December 12, 2025
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🔥【最新レポート公開】🔥
オールドメディアが長年“正義のジャーナリスト”として持ち上げてきた
鈴木エイト氏(=田中清史)とは何者なのか?
ついに…
その実像を徹底検証しました。
──
・なぜテレビは彼を使い続けるのか?
・どんな手法で家庭連合を悪者に仕立ててきたのか?
・信者を“親に告発”し、監禁へ誘導したと言われる実際の行動とは?
・そして2025年1月、名誉毀損で敗訴——何が問題だったのか?
──
🔶米本和広氏による辛辣すぎる人物評
🔶尾行・告発・正体隠しの全構図
🔶メディアが依存した“物語装置”の正体
🔶歪められた世論形成のメカニズム
読めば…
いま倭国で起きている“印象操作の正体”が、
立体的に見えてきます。
👇詳細はこちら
https://t.co/EpFUeNleXS
「真実は、見ようとする人にだけ開かれる。」
ぜひご覧ください。
そして…
👉「スキ」を1ポチッと押して応援をよろしくお願いします🙇♀️ December 12, 2025
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映画でっちあげ の原作者福田ますみ氏の
新刊が発売されました。
『国会の生贄』
1,200日にも及ぶ、家庭連合や関係者への取材を通して!
オールドメディアの報道と180°違う
結論が見えて来た! と語る!
家庭連合の真実と倭国の民主主義の未来を憂う一冊
是非皆様に手に取って頂きたいです! https://t.co/rFZXTDnEKd https://t.co/uM6Ws0fcPv December 12, 2025
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@kitamuraharuo 橋下徹氏は国際問題の経験が無いですし、中国人との国際交渉の経験も無し。
橋下徹氏の情報源はオールドメディアのみなので、中身が無い。コメントを求めるオールドメディアも悪い。
話を聞くなら垂秀夫元駐中国特命全権大使に話を聞くべきですね。 December 12, 2025
@NABISUB_PJ 映画「でっちあげ」事件を取材したからこその視点・論点でわかりやすく説明。
オールドメディアと世論の関係、言わば人身掌握術みたいなことが起こる背景など興味ある内容でした。後編もとても楽しみ。🦈 December 12, 2025
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