【移民政策反対デモ】
11/30東京・新宿駅前

過去最高の全国19ヶ所開催も

オールドメディアさん、
今回も一切報道せず…🥺 https://t.co/wQomSgnee9 December 12, 2025

統一教会だけで不幸になった設定は何処に行ったんだよ。
オールドメディア、どえらいことしてくれてるじゃねーか。

〉〉山上徹也の祖父の経営する会社の年商は5億円あったようで、金銭的余裕があって最初は献金
自己破産は献金だけが問題ではなく、その後会社の経営難になって負債も原因。 https://t.co/R9NF4LfFgO December 12, 2025

イタリアのメローニ首相はこう語っています。

「外国に住むことを選ぶのであれば、その国の法律や文化、伝統を受け入れなければなりません。」

この一言は、欧州が直面してきた長年の葛藤を、驚くほど的確に表現しているように感じます。

陸続きでさまざまな民族が往来してきた欧州は、2010年代の初めまで、移民に対して比較的寛容な姿勢を取っていました。

しかし今、移民問題が深刻な社会問題へと発展しているのは、単なる政策の失敗ではなく、受け入れ側と移民側の価値観・文化のすれ違いが限界点に達したためだと言えるでしょう。

その背景には、どんな状況であっても、時には不法入国であっても移民の側を一方的に擁護してきたオールドメディアの責任が大きく横たわっています。

イタリアでは、こうした既存メディアへの信頼は倭国以上に失われています。

それでもなお、彼らはごく当たり前の懸念を示す国民を「極右」「ポピュリスト」とラベリングし、社会の分断をさらに深めてしまっているのが現状です。

そして選挙のたびに、彼らの望まぬ結果が出れば暗い空気が漂う。

その様子こそ、本来中立であるべき報道が、公正さや民主主義への敬意を失ってしまっている証拠なのではないでしょうか。

欧州社会が抱える問題は単純ではありません。ただ、少なくともオールドメディアが国民の声を正当に扱い、現実を直視する姿勢を取り戻さなければ、この混乱はさらに長引いてしまうように思います。 December 12, 2025

［オールドメディア、存在意義を賭けた最後の戦い］

オールドメディアがいま抱いている最大の危機感は、「リベラリズムという自分たちの価値体系が、世界規模で崩れつつある」という現実そのものです。

多文化主義や移民推進、気候正義・ESG、国際協調主義、そしてEU型統治モデルの称揚と「ナショナリズム＝悪」という固定観念。

これらは過去20〜30年の間に欧米リベラル政党や国連、欧州委員会、各種財団やNGOとの強いネットワークの中で強化され、オールドメディアはその価値体系の一部として存在してきました。

しかし2025年、世界の民意は明確に反転し、反移民が多数派となり、ESGや気候利権は後退し、EUのリベラル政権は崩壊寸前に追い込まれ、米国ではリベラルメディアそのものが経営危機に陥っています。

この潮流を決定的に後押ししているのが、トランプ政権の復権と戦略的な発信であり、オールドメディアは「これは単なる政権交代ではなく、リベラルモデルそのものの終焉ではないか」という深い恐怖に包まれています。

その中でも特に“マクロン潰し”の流れは、メディアにとって象徴的な恐怖となっています。

マクロンは国際協調の代弁者であり、移民推進と気候政策の先導者で、EUの中心に位置し、文化的エリート主義を体現してきた人物です。

オールドメディアが理想とする「リベラル指導者」の象徴でした。そのマクロンが支持率11〜14%と急落し、内政で孤立し、EU内でも求心力を失い、さらにトランプ政権からの外圧が増している状況は、リベラルモデルそのものの破綻を象徴するため、メディアにとって極めて深刻な恐怖となっています。

オールドメディアの危機感は主に三つのかたちで表れています。

第一に、トランプ批判の強度が不自然なほど増していることです。

それは政策批判ではなく、人格攻撃や恐怖喚起、レッテル貼りに近い論調が目立ち、理性よりも「自分たちの価値体系が破壊される恐怖」によって反応しているように見えます。

第二に、EUリベラル勢力の擁護が不自然なほど増えていることです。

支持率が低迷するマクロンに対して「冷静な指導者」「国際協調の柱」といった称賛が続くのは、実態ではなく“失ってはならない象徴”として彼を扱っているためです。

第三に、欧州で民意が完全にナショナリズムへ傾いているにもかかわらず、依然として「極右」「排外主義」「民主主義の危機」というレッテルを貼り続けていることです。

これは世論とのズレを承知しながら、自分たちの世界観を守ろうとする最後の抵抗でもあります。

結論として、オールドメディアはトランプの世界戦略を“致命的な危機”として受け止めています。

それは単なる外交再構築ではなく、彼らが依存してきた国際秩序そのものを根底から変える動きであり、「リベラリズムを潰される」ではなく「自分たちが消える」という恐怖に直面しているからです。

欧州、米国、倭国を問わず、どのオールドメディアも論調が硬直化しているのは、まさにこの存在意義を賭けた最後の戦いの只中にあるためです。 December 12, 2025

「石破前首相はそろそろ黙ったほうがいい」理不尽な怒りを中国ではなく高市首相へ向ける倒錯、“鳩山由紀夫化”が止まらない。

こんな最低人間を総理にさせたのが、オールドメディアの嘘と岸田文雄の院政政治。

国民は二度と騙されてはいけない。 https://t.co/0gRi9T8nDT December 12, 2025

昨日、渋谷のサブウェイで食事をしてたら、隣の女子高生軍団が

「中国が怒ってるのは高市早苗の浅はかな発言が原因ってみんな分かってるのに、テレビが中国が突然倭国を威圧し始めたみたいに報道してるのヤバくない？オールドメディア、こわすぎぃ〜😱」

っていう話をしてた。 December 12, 2025

「マスコミが数を持ち出してきたら割合を見る、割合を出してきたら数を見る」の教えは今回も実に有効だなあ。

【割合】
・軍需企業の24年販売額､倭国勢が最大の4割増! 主要国で最大の伸び!!
↓
【数】
・軍需企業の24年販売額、米国勢「3,340億ドル」に対して倭国勢はわずか「133億ドル」
・国別ランキングでも、倭国は中国やロシア、韓国を下回る「世界8位」
・世界の防衛企業上位100社のうち倭国勢はわずか「5社」、トップの三菱重工でも「世界32位」で、世界トップ企業(ロッキードマーティン)の1/13の規模

本日の「数字は嘘をつかないが、嘘つきは数字を使う」は日経新聞ですか。

なぜ「絶対額」ではなく、あえて「増加率」を強調するんでしょうか。売上額で見てしまうと大したことないから? それとも、マスコミの皆さんが大好きな「軍靴の音」が我が国から聞こえてくるかのように演出したいんですかね。それでいうと、記事本文では「防衛企業」と書いてるのに、X投稿の見出しでは「軍需企業」と表記してるのもその一環なんでしょうか。いろいろと姑息な印象操作ですね。

なんで我々一般ユーザーが、いちいちマスコミの悪意に付き合わされて、「これもまたデマか?誤報か?」みたいなファクトチェックをやらないといけないんだよ。ジャーナリズムがやるべきは、読者を不安に陥れたり、政権の支持率を下げたりすることじゃなく、読者が自ら判断できるだけの事実を提供することでしょうよ。こんなんだから「オールドメディア」とか揶揄されるんだよ。

マスコミの皆さまにおかれては、「新聞倫理綱領」の「報道は正確かつ公正でなければならず、記者個人の立場や信条に左右されてはならない」といった条文を100万回読み直し、真っ当な報道をおこなって頂きたく願っております。一般市民からの信頼を失うと、あなた方の視聴率もPVも購読数も下がる一方ですからね。 December 12, 2025

この清々しい自信に溢れた若者たちは岸田文雄さんに反社だと言われた統一教会の若者たちです
左翼オールドメディアは印象操作やデマが多いので、本物の姿を街頭で一生懸命発信しています
#家庭連合解散STOP
#信教二世遊説隊
#偏向報道を許すな https://t.co/siLa7dE8f1 December 12, 2025

統一教会の悪質性は悪質性として勿論あるんだけど、でもシンプルに山上は山上で異常なんだよ。倒錯具合がマジでヤバいの
オールドメディアは被害者が安倍さんだから山上可哀想にもっていこうとしているけど、シンプルに山上は山上でヤバい奴なの https://t.co/P5SDQUFb9F December 12, 2025

オールドメディアのインチキ放送にうんざりする倭国人の割合が過去最高🔥 https://t.co/XHSbgs5EwR December 12, 2025

［片山財務大臣、またサラッとすごい事を言う］

なぜかオールドメディアは余り報じていないのですが、またまた片山大臣がすごい発言をしました。

『国民への説明責任が果たせるように要求段階から効果検証を進めなさい』

今回の記者会見で片山財務大臣が述べた「国民への説明責任が果たせるように、要求段階から効果検証を進めなさい」という言葉は、単なる予算査定の厳格化ではなく、各省庁に“経営者としての姿勢を持ちなさい”という、大きな意識改革を求める発言だと受け取れます。

これまでの倭国の行政は、どうしても各省庁が「コストを使う側」という発想になりがちで、予算は“確保すべき枠”として扱われてきました。

しかし大臣の発言は、そのようなコスト部門的な姿勢から一歩進んで、「事業を成功させる責任を持つ“経営主体”として行動しなさい」という強いメッセージになっています。

本来、民間企業であれば、新しい事業を始める際には必ず「投資対効果」「成功確率」「数値指標」を示し、経営陣がその妥当性を判断します。

今回、大臣が“要求段階からの効果検証”を求めたのは、まさにこの民間のようなプロセスを行政にも導入し、各省庁に経営的な判断力と説明責任を求める改革と言えます。

従来の行政では「国民のために必要です」という抽象論でも予算が通ってしまう場面がありました。

しかし大臣はそこに一線を引き…

「数字で説明できない政策には、そもそも予算要求の資格がない」

という姿勢を明確に示した形です。

これは、各省庁が“使う立場”から “成果を出す立場”へと変わることを意味します。

また、財務大臣自身が「説明責任」を強調したことも重要です。

財務省は伝統的に費目調整を中心とした内部ロジックで動くことが多かったのですが、大臣があえてこの言葉を口にしたのは、政治が予算プロセス自体を経営的なものへと転換させようとしている意思表示だと考えられます。

背景には、近年の防衛費増額や少子化対策、GX投資など、財政規模の拡大が続く中で、“効果の見えない支出をどれだけ減らせるか”が極めて重要なテーマになっていることがあります。

特に少子化対策は成果の測定が難しく、国民の目も厳しく注がれる分野です。

だからこそ、片山大臣は制度の根本にある“コスト感覚の甘さ”を正し、省庁に「経営責任者」としての自覚を持たせる必要があると考えたのだと思います。

つまり今回の発言は、倭国の行政における予算の発想を「支出する側」から「価値を生む側」へと切り替える、大きな改革の方向性を示したものです。

財務大臣がここまで明確に“経営的な視点”を求めたのは非常に珍しく、今後の財政運営のあり方を左右する転換点になる可能性が高いと感じます。

https://t.co/ULjRv6t6CR December 12, 2025

安倍元首相暗殺の不都合な真実30

山上に対する被告人質問が始まったが、オールドメディアの報道は切り取りの偏向報道で真実が見えない‼️

検察側の検事は、情状酌量の減刑させない為に、今までメディアが流した山上家の印象操作を覆す質問をして、裁判官に訴えた‼️

奈良地検の記者席や傍聴席は、山上擁護派が多いみたいで、裁判内容を検索しても大手左派メディア情報ばかりで、全体像や真実が見えてこない。

検察側検事の質問内容をもっと知りたいので、知ってる方は是非SNSに投稿お願いします‼️

左派メディアの暴走を許してはいけない‼️
#山上裁判 #オールドメディアは国民の敵 December 12, 2025

本当に告訴権の濫用で取り締まるべきだと思うよこのレベルまで行くと。そしてそれを嬉しそうに報道するオールドメディアよ。結託してるんだよな。自民しか告訴しない。自民の不記載とかしか報道しない。さすがにいい加減にするべき December 12, 2025

@P7mZG0ITKf38335 拉致監禁の真実を
より多くの方に
知って欲しいです❢
偏向報道　搾取報道の
オールドメディア
では、わかりません❣ December 12, 2025

中国、イオンマネーに毒されたオールドメディアは絶対に報じないだろうけど、徹底的追求して欲しい。 https://t.co/kx1PUpd5B5 December 12, 2025

やっぱり山上裁判は一度でも傍聴に行きたかったな。三枝さんや楊井さん、石戸くんの発信と産経の記事で初めて知ること、それも驚愕すべきことが多い。倭国の裁判は動画撮影もNGなのでオールドメディアが（作為、不作為含めて）報道しないことが予想通り露骨だわ。兵庫県で起きてる病理が奈良でも😤 December 12, 2025

R7 12/5【ゲスト：高橋 洋一】百田尚樹・有本香のニュース生放送　あさ8時！ 第745回
※本日は月1の高橋先生のご出演回ですので、久々のあさ８です。
※有本さんのオープニングトークは結構カミカミなことが多いですね。今日は時間をお間違えになりました。
※百田さんが国会に行かれてから形骸化した拉致特委などはかなり活性化しましたが、百田さんの身辺警護は必要です。自由人と公党の党首とは違います。

<本日のニュース項目>
1️⃣③10年物国債利回り1.935%に上昇、18年ぶり高水準(13:55～)
⑦日銀、12月会合で利上げの可能性強まる 高市政権も容認姿勢
※短期金利と長期金利は似て非なるもの。短期金利が積み上がって長期金利になる。短期金利が上がるのは経済成長期待であって、財政懸念はない。
利上げするにはコアCPIとか失業率などの数値を示すべきであり、長期金利が上がるから利上げするというのは関係ない。
植田総裁は東大数学科卒で高橋先生の4つ上の先輩で、ずる賢い人。
CPIは3%超えてますが、コアCPIは前年同月比+1.6なので利上げする必要はない。
要は、利上げありきで理屈をこねているような。利上げしたいのは日銀当座預金(金融機関へのお小遣い)を2.4⇒3.6兆円を上げたいから。TV局がこれを報道しないのは、金融機関がCMスポンサーだから。普通は当座預金に金利なんか付かないのに。日銀当座預金を0にして、その分を国民に還元すればいいのに。
財務省は長期金利上昇すると財政破綻すると言いますが、バランスシートで考えれば資産も増えるので問題なし。
岡田悟氏が円安で大変だと高橋先生に「トンデモ論者」だと喧嘩を売るも国会が忙しいと逃げる。円安は近隣窮乏化で名目GDPが上がるので逆に皆さんの所得が上がるので良いのです。(添付資料ご参照)為替はそれぞれのマネタリーベースの比に収束します。政府は外為特会の含み益がどんどん増えるので、輸入業者など困っている人に少し吐き出せばいいだけ。ここから、消費税減税などの財源はすぐ出せます。円高のほうがはるかに財政は厳しくなります。
彼はALMがお分かりではないと思います。Y氏など、金利が借りるより貸す方が低いから間違っていると文句を言う人がいますが、資産を余計に持っていれば相殺どころか儲かりますけど。
財務省官僚は東大法卒が多いのに、商業高校レベルの簿記を知らない人が多いのです。
資産を叩き売れば財源は作れますが、天下りが出来なくなるので、財務省はそんなことしたくないのです。議員でこれを追及すると、国税が嫌がらせに入るので、文句言えません。
経団連の事務局は財務省とベッタリで財務省に文句は言えない。経団連の大部分が金融機関なので、利上げしてほしいのです。

2️⃣②国債増発11兆円規模 税収は80.7兆円で過去最大(56:34～)

※多少借金しても経済成長すればGDP比の債務は減りますので問題ないのに。財務省のペーパーをそのまま書いている記事を出すオールドメディア。重要なのは純債務残高対GDP比であり、どっちにしても問題なし。
総連の債務に20年経っても1割しか回収できていないのは、計画通りに進んでいないということで、金融庁がこのまま情報も出さずに、総連を生かし続けるのは問題。債権回収に支障が出るから情報が出せませんって、おかしすぎます。危ない橋を渡るようなアンタッチャブルな話もあって、難しそうですね。

3️⃣⑥「倭国版DOGE」で初の閣僚会議 租特・補助金の見直しに向け(1:09:22～)

※租特の見直し＝増税ですが、なぜ一緒にやるの？まず第一に補助金からやるべき。今の時期では間に合わず、来年度の予算で盛り込むのでしょうが、復活折衝の前倒しのようなことが出来るかどうか？石破さんが作った予算の内の95%は固まっています。例年の復活折衝は秒単位で官僚が作ったシナリオを読み上げるだけで、中身は決まっている。こども家庭庁にはいっぱい削減すべき予算が多いですから、片山財務相が火を吹くのが良いパフォーマンスになるのかも。

4️⃣①中国・王毅外相「倭国批判」フランスに同調呼び掛け(1:23:29～)
⑤中国人「台湾のパスポートのカバー」で”偽装”し倭国旅行
⑨高市政権、外国人永住許可の厳格化検討
⑩来日して地下鉄車内でスリか 中国籍の男2人を逮捕
※チャイナ記事が満載。
※帰化要件が緩すぎる。宣誓くらいさせないと。社会保険に加入しないまま入国させるのは厳禁ですよ。全員、専用の民間保険に加入を義務付けるべき。国保には加入させるべきではない。
病気が分かっていて、国保に加入すれば、高度医療費制度適用などで保険財政が破綻してしまいます。介護保険も同じ。保険に入れない人は受け入れるべきではありません。
チャイニーズは一条龍なのでチャイニーズ専用の保険で負担させるとかすべき。このままでは倭国人がバカを見る。
※チャイナは歴史戦を挑んでいるが、敵国条項は中華民国に対しての話なので、中華人民共和国は無関係。結局、自分で自分の首を絞めている。自爆を嗤う。
SF平和条約が無効と言えば、今度は台湾が倭国領になってしまい、ネットで大喜利状態です。
歴史戦をまともに仕掛けてもチャイナは負けるだけ。下関条約では台湾は「永遠に」倭国領土にすると言ってますよ。
薛剣はどこに消えた？シレッと帰国して、チベット送りか。。正義のミカタに出演したら面白いのに。
王毅外相も習近平のメンツを潰したので粛清されるかも。そうされないように、必死に倭国叩きをしていますが。
外務省がSNS等で反論すれば大喜利になりますよ。世界も倭国を支持しています。
チャイナが振り上げた拳をいつ降ろすのでしょうか？ハニトラ爆弾出してほしいです。安倍さんは昭恵夫人が恐くて、ハニトラに引っかからず、かわりに男食と勘違いされ、美男子が来たという。安倍さんの持ちネタ。釣魚台国賓館に泊まるとハニトラにはご注意を。部屋に突然来たり、マッサージ嬢とかお給仕の美しい女性をお持ち帰りなど、いろんな手を使ってきます。チャイナに行くときは奥様をお連れください。これがNoThankYouのサイン。高橋先生が財務省高官で大臣の秘書官のような役目で多額のODAをお土産にチャイナに行かれたときに、ハニトラに遭遇されましたので、ハニトラ専門家です。事前に趣味・趣向を訊かれたと。国内でも企業経由などでハニトラはあるとのこと。チャイナ当局者はハニトラリストをぜひ出してください。リストを出した時点で効力が切れますし。
高橋先生も有本さんもチャイナ・香港には行けませんが、百田さんなら行けるかも。ハニトラ食いまくって、公表したら面白いですね。
高市政権の女性首相・大臣は猛者ぞろい。強い女性が倭国を変える時代に。

※高橋先生、次回は1月9日(金)8時ご出演です。
※来週月曜日は8時？スタートとのことですけど、本当？？？
※引き続き、フィードバックと高評価もお願いいたします。
※僕の私見・感想がかなり含まれていますので、詳しくは本動画をご視聴くださいませ。
https://t.co/mUVYjkE6p6 @YouTubeより December 12, 2025

浜田先生ありがとうございます🍀
解散命令の要因になった民事裁判32件の半分以上が拉致監禁の強制棄教者によるものです。

山上被告同情論をオールドメディアで発信し続けた全国弁連の紀藤正樹弁護士、鈴木エイト氏も関りがあった事を、小出浩久医師が証言してます。小出医師の再現映像が 人さらいの黒幕です。 December 12, 2025

@lucky_75757 竹田さん、すごい正論でスッキリしていて気持ちいいです👏
異常な統一教会叩き、テロ擁護にマスコミが加担、テロ犯減刑要求、ヒーロー扱い、

法治国家であり得ない事が起きてる⚠️

深く納得の説明です

#オールドメディアは世論誘導装置 December 12, 2025

【飛べゴリラが選ぶ嫌いな政党ランキング👑】

11位 チームみらい
意識高い系のイキリ言葉遊びが寒い。「テクノロジー」や「EBPM」など横文字を並べるだけで、具体的な思想や泥臭い政治の現実が見えてこない。できたばかりの新党で実績もなく、結局は何をしたいのかよくわからない「雰囲気だけのITエリート集団」にしか見えない。中身のないプレゼンを見せられている気分になる。

10位 社民党
もはや「歴史の遺物」で、目立たなくて何してるのかわからない。議席維持がやっとの状態で、存在意義が見当たらない。非武装中立など、今の国際情勢を完全に無視したお花畑な平和論を唱え続ける姿は痛々しい。「反日」というレッテルを貼られる以前に、組織としての体力が尽きており、内部対立で自滅していく様子は哀れみすら誘う。

9位 倭国保守党
内輪揉めばかりの素人集団。結党早々から運営をめぐるトラブルや内紛が絶えず、組織としてのガバナンスが崩壊しているように見える。ネット上の過激な言説を煽って支持を集めているだけで、実務能力や安定感はなさそう。ネトウヨが集まって騒いでいるだけで、まともな政治ができるとは到底思えない。

8位 共産党
腐敗した東側諸国を彷彿とさせる党名と、党内の異論を許さない閉鎖性が時代錯誤も甚だしい。党首公選を求めた党員を排除するやり方は、まさに「共産党」そのもの。公安調査庁から監視対象にされているという事実も、一般市民からすれば不安要素でしかない。きれいごとを並べても、組織の体質が民主的でないことはバレている。

7位 れいわ新選組
パフォーマンスばかりで現実味がない。借金を際限なく増やせばいいというMMT理論は、将来のインフレや通貨安を無視した無責任なバラマキにしか聞こえない。支持者の熱狂ぶりも異様で、少しでも異論を唱えれば集団で攻撃してくるような攻撃性が、公明党以上に「信者政党」に見えてしまう。

6位 公明党
創価学会の意向が強く国政に反映されること自体、民主主義として健全ではない。実は国立戒壇の実現、諦めてないんじゃない？「平和の党」を掲げながら、長年自民党の悪政を支え続けてきた共犯者であり、権力にしがみつくための「自民の延命装置」でしかない。選挙のたびに電話がかかってくるのが一番迷惑。

5位 国民民主党
あっちにフラフラ、こっちにフラフラ。与党にすり寄って甘い汁を吸おうとするゴマスリ根性が透けて見える。「対決より解決」と言えば聞こえはいいが、結局は自民党の補完勢力になり下がっているだけではないか。減税を掲げるのはいいが財源の裏付けが怪しく、さらには党代表の不倫という下半身の甘さまで露呈し、信頼などできるはずがない。

4位 倭国維新の会
「身を切る改革」という名の弱者切り捨て。効率化ばかりを叫んで、福祉や労働者の権利をコストとしか見ていない冷酷さが鼻につく。大阪万博やIRなどの巨大プロジェクトも、コスト意識ガバナンスが崩壊しており、ただの利権あさりにしか見えない。強引な手法で反対意見を封じ込めるやり方は独裁的。関西弁が気に入らない。

3位 参政党
言っていることが陰謀論じみていて、ちょっと怖い。「ユダヤが世界を支配している」といった極端な言説や、排外主義的な主張には危うさを感じる。オールドメディアの厳しい質問をシャットアウトする閉鎖的な姿勢も、カルト的な印象を強めるだけだ。熱心なのは結構だが、一般社会との乖離が激しすぎてついていけない。

2位 立憲民主党
「批判ばかりで中身がない」の一言に尽きる。与党の揚げ足を取ることには熱心だが、じゃあ自分たちが政権を取ったら何ができるのかというビジョンも能力も全く感じられない。「政権担当能力ゼロ」の烙印を押されているのに、SNSでの発信も下手で、国民に届く言葉を持っていない。万年野党のぬるま湯に浸かっているようにしか見えない。

1位 自民党
結局、金、金、金。「政治とカネ」の不祥事が何度起きても反省の色が見えない。裏金を作っても責任を取らず、秘書に罪を押し付ける姿には呆れるほかない。旧統一教会、公明党とのズブズブな関係も、「関係を絶つ」と言いながら実際はなあなあで終わらせている不誠実さが透けて見える。利権にまみれた「腐敗のデパート」状態だ。 December 12, 2025