オールドメディア トレンド
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2025.12.02 14:00
:0% :0% （40代／男性）
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なぜメディアはこうしたタワマン再開発の問題を報道しないのでしょうか？それはメディアも恩恵を受けてるからです。例えば、読売や朝日が参画する築地市場再開発は、都有地を相場の「半値以下」の安値で取得し、210mタワマンなど9棟を建てます。不動産利権に群がるオールドメディアはもはや害悪です。 https://t.co/evIXeJEGCY https://t.co/F49wRmxVej December 12, 2025
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Q.高市総理は会食ゼロだが
片山財務大臣「総理は明確に指示する人で政権が回転するので心配していない。介護も自分でなさりたいタイプでそれは新しいリーダー像のあり方として悪いことではない」
その通り。会食しないで仕事してるのにオールドメディアは何の不満があるのか https://t.co/SS4YnCTDK8 December 12, 2025
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高橋教授👍✨
「WSJの記事は名前見たらすぐ個人の記事だと分かって、内容もガセだとすぐ分かる。逆に言うと、これがガセと分からないで倭国のオールドメディアがこれを取り上げてるんだけど、すごい節穴」 https://t.co/1z8bXJ0ncY December 12, 2025
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オールドメディアが力を失い、SNSで悪行が即晒される今。時代遅れの感覚しか持ってない立憲民主党の実像が、ラップのネタにされる。
しかしこの動画、秀逸すぎる。必見。
#立憲民主党にうんざり
#立憲民主党いらない
https://t.co/7kZGXm9OW8 December 12, 2025
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これだけ連日連夜、オールドメディアが高市叩きを行い、中国共産党が狂気じみた高市批判や告げ口外交を行っても、内閣支持率は上昇✨️
一部の反日左翼が中国と連動してネガキャンをしていますが、倭国人はバカじゃないということです。
#高市内閣を支持します https://t.co/kB5IUlFwXo December 12, 2025
26RP
「戦後８０年『新しい戦前』の中で求められる権力監視～東京新聞はなぜ、空気を読まないのか～」。こんなタイトルで日曜日、名古屋市内で講演する機会があった。私が編集局長として見てきた安倍政権よりも早い速度で、高市政権は「戦える国」の強化に邁進している。新聞の使命は国家権力を監視すること、究極的には国に２度と戦争をさせないこと。「オールドメディア」と言われようと、今こそ新聞の出番だ December 12, 2025
26RP
産経新聞が青山議員の言葉取り上げて「オールドメディア」受賞の記事書くの、何重にもグロテスクですごいと思う。
お前ら自分たちをどう位置づけてるのだと……。 https://t.co/gmmMvDVEaA December 12, 2025
20RP
中国経済は倭国抜きでは無理だった
ポケットに手を入れていた
外交責任者が中国の企業を周り
経済関係を維持しようと二枚舌を使い始める
倭国のオールドメディアは倭国経済が苦しいと報道するが
本当に苦しいのは中国なのに
マスコミが報道しないのはなぜ？
①媚中だから
②反日だから
③その他 https://t.co/VnYbMxw2rA December 12, 2025
20RP
［中国の国連書簡の意図と国際的評価］
中国が国連に対して、高市首相の国会答弁の撤回を求める書簡を二度提出した。
しかし、この行為は国際社会においてほとんど支持を得られず、米国やEUを含む主要民主国家は一貫して倭国側の立場を尊重する姿勢を崩していない。
倭国の国会答弁は国家の内政問題であり、他国がその内容に干渉することは国際慣行にも反する。
したがって、中国の要請が実務的に受け入れられる余地は最初から存在しない。この点は、中国自身も十分理解しているはずである。
では、なぜ中国は“結果が出ないことを承知の上で”こうした行動を繰り返すのか。
最大の理由は、国際世論ではなく国内向けの政治効果である。
国内の統治正当性を維持する上で、中国政府は常に「外圧に屈しない強い中国」を演出する必要がある。
国連という舞台で倭国に抗議した、という事実自体が国内宣伝に利用でき、政府が毅然とした姿勢を保っているというイメージ形成に寄与する。
さらに、倭国に対しても一定の心理的効果を期待している。中国は、倭国のオールドメディアや立憲民主党に強い影響力を持っており、また外圧に敏感な層が高齢者を中心に一定数存在することを把握している。
国連の場で“名指し批判”が続けば、倭国国内に自粛ムードや萎縮が生まれる可能性を読んでいるのである。
2025年は中国にとって極めて厳しい年となった。
国内外の情勢が同時に悪化し、従来の外交戦略が機能しづらくなっている。
•共同富裕政策が実質的に失敗し、国内経済の停滞が深刻化
•不動産バブル崩壊の後処理が長期化し、財政余力が圧迫
•トランプの再登場による対中圧力の復活
•ロシア制裁強化に伴う 米国の二次制裁リスク
•EUが中国離れを明確化（グリーン産業・安全保障の両面で距離を取り始めた）
•BRICS拡大も停滞し、多極化戦略が思ったほど進んでいない
こうした状況下で、中国外交はしばしば“強硬性の演出”によって国内不満を抑制しようとする。今回の国連書簡もその延長線上にある。
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国際的には、倭国が明らかに優位な立場に立っており、中国の書簡は実務的な影響力を持たない。一方で、中国はそれを理解した上で、国内世論の統制と外交的威圧感の演出という政治目的のために行動している。
この構図を理解しておけば、今回の国連書簡は国際政治上の“事件”ではなく、むしろ中国国内政治の延長として読み解くべき対象であることがわかる。
『中国、国連に2度目の書簡 高市首相の国会答弁撤回要求、反論批判「再軍備進めている」 』
https://t.co/jiwlvrAGkS December 12, 2025
13RP
なにが、すごいかって、鈴木エイトのデマに地上波テレビの誰１人辿り着かないこと。オールドメディアではなく、あってはならない消しさらなければならない、社会のダニでありテロ量産装置。
#ワイドスクランブル December 12, 2025
12RP
今年の流行語大賞は「働いて働いて働いて働いて働いてまいります／女性首相」が選ばれた｡首相就任わずか16日間でノミネート30語に入っていたそうだ｡私としては“オールドメディア”になって欲しかったが残念｡ただ倭国初の女性総理の言葉が受賞したのは素晴らしい https://t.co/L0mPfiB9o4 December 12, 2025
11RP
信者１人を拉致監禁すれば400万円～1000万円の大金。戦後の倭国で行われた人身売買以上におぞましい人権侵害。語弊を恐れずに言えば「拉致監禁ビジネス」の実態を倭国の多くの方に知って頂きたいです。オールドメディアは絶対に報じませんが、未だにPTSDに苦しむ拉致監禁被害者も多い。
再現ドラマ↓↓↓
人さらいの黒幕
統一教会糾弾に不都合な真実 拉致監禁・強制棄教の真相
https://t.co/1EbZfVgXP9 December 12, 2025
9RP
家庭連合2世が信仰について語ります。
心無いオールドメディアの偏向報道によって、私たちの信教の自由は侵害され、東京地裁から家庭連合に解散命令が出ました。
それでも、私たちは信仰を持ち続けています。なぜなら、私たちは家庭連合は解散しないと信じているからです。真実は必ず明らかになります。
私たちは、為に生きる生活を心がけています。それは、文鮮明先生の教えです。
家庭連合の二世は、メディアに出て家庭連合への悲しみや苦しみ、恨みを語った離教した人たちだけではありません。それは、メディアによる家庭連合を貶める印象操作に他なりません。
皆さん、現役の家庭連合の二世が語る真実をぜひとも聴いてください。
#NABI #希望の光 #倭国の希望 #世界の希望 #未来の希望 #私たちの声を聞いてください #世界に届け二世の声 #信教の自由を守りたい #家庭連合解散STOP December 12, 2025
7RP
韓国ごり押しのオールドメディアに騙されて韓国が好きって人。騙されている事に早く気が付いた方がいいよ。韓国人は倭国人が嫌いだ。
https://t.co/Mt8zvqhxLR December 12, 2025
4RP
🏆️2025 新語・流行語大賞
年間大賞は高市早苗内閣総理大臣
「働いて働いて働いて働いて働いてまいります」
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🔻#流行語大賞 TOP10
エッホエッホ
オールドメディア
緊急銃猟／クマ被害
国宝（観た）
古古古米
戦後80年／昭和100年
トランプ関税
二季
ミャクミャク
働いて働いて働いて働いて働いてまいります／女性首相
https://t.co/sIixGHeTpn
#新語・流行語大賞 December 12, 2025
4RP
事実として高市早苗首相の政党支部に政治と金の問題が出ても
「問題ない」
「やらかしてない」
「揚げ足を取らないで」
「オールドメディアが悪い」
「お前らもだろう」
など熱心な支援者が大きな声で問題をかき消し、政党支持率と内閣支持率を上げてくる自民党•高市内閣のチートレベルの強さに驚愕。 https://t.co/Y0v8dQIyvP December 12, 2025
3RP
@shop_kakiko 中国共産党は見誤った。
オールドメディアを利用すればいつも通り上手く行くと。
だが彼等は知らなかった。
ネットやSNSが倭国の世論の中心になっていること。
自国のネットを規制している為、その力が分からなかった。
中国は高市さんとネットに負けた。
そしてこれが独裁国家の弱点である。 December 12, 2025
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