実は韓国で、高市総理の人気が沸騰中である事が倭国で全く報道されない。それは、オールドメディアと中国共産党にとって都合の悪いことが起きているからだ。 https://t.co/eQXmF1uGYY November 11, 2025

財務省のクソどもへシリーズ最終回。

“消費税”

倭国が30年も成長できない原因はこのクソみたいな悪法のせいだし、

100%社会保障に使うって言ってたのに嘘だったのもバレてるし、

買い物するたびに10%税金取られるとかどんな中世だよw

これとインボイスは一刻も早く廃止しろ。

国民にとって百害あって一利なし。

お前らの利権と天下り先を広げる為だけにどれだけ倭国が壊されて侵略されてきた事か。

オールドメディアと一緒に早く消え失せろ
既得権益に群がる金の亡者供が。 November 11, 2025

「『人手不足で移民が必要』という悪質なフェイクニュース」

倭国人の私は普段、倭国で生活していて、今まで一度たりとも、誰からも、
職場でも近所でも、友人知人の間でも、
「本当に人手不足で困っているから、ぜひ外国人に倭国へ来てほしい。助けてほしい」

と言う声を聞いたことがない。

「倭国は深刻な人手不足だから、パキスタン人やタンザニア人やインド人やベトナム人やバングラデシュ人やモザンビーク人やスリランカ人がぜひ必要だ」

と大騒ぎしているのは倭国政府とオールドメディアと財界だけである。

「恐怖の殺人ウイルス・新型コロナ」の時と同じだ。そんなものはテレビの中にしか存在していなかった。
コロナに感染して死亡した人など、実際は回りに誰一人いなかった。

常識で考えれば、

「人手不足ならば、なんとか人手が足りなくても仕事が回るように効率化しよう」

「待遇を良くして、採用希望者が集まるようにしよう」　

と考えるはずなのだ。

いきなり、倭国語も話せない、倭国語の読み書きもできない第三世界の若い男を

「ぜひ、うちの職場に来てほしい！」

などという発想になるわけがない。

もう、移民政策のウソは、めくれている。 November 11, 2025

［中国〜相手にする時間が無駄］

どんなに綺麗事を言おうと国際決済シェア41%を誇る米国に敵う国家はない。

中国が軍備を増強しても、米ドル封鎖されれば瞬時で経済が麻痺する。中国が米国を凌駕するためには米ドルを外すしかないが、 BRICS通貨構想は遅々として進んでいない。

その米国で台湾の報道など主要なニュースにさえなっていない。欧州も同様だ。

そんな環境で倭国のオールドメディアだけが狂ったように、中国、中国と報道している。

これで概ねお察しだろう。中国の言い分など倭国国民が無視すればそれで終わりだ。

倭国国民にかまってほしくて、中国のスパイと化した倭国のオールドメディアだけが騒いでいる。

これが現実。

👇国民は無視でいいんだよこんな国 November 11, 2025

『倭国政府、中国宣伝戦に対抗　国際世論へ訴え強化』

米国 80%
韓国 80%
EU 70%
倭国 70%

これは中国を信用しない国民の比率。EUには中国に恋々とする企業も多いが近年は民意に押し負け、EUで反中国的な動きが高まっている。

中国の頼みの綱はBRICSだが

ブラジル　米国に配慮し一定の距離
インド　米国に配慮し一定の距離
ロシア　中国人民側に不人気
南アフリカ共和国　中国を強く支持

ご覧の通り中国の真の友人は南アフリカ共和国のみ、BRICSにかつての結束力はない。

中国のヒステリックな言動に対し、茂木外務大臣はデータに基づく冷静な反撃を開始しているが、倭国側が優位なのは極めて明らか（オールドメディアは報道しないが）

実際に目に見えて中国に逆風が吹き始めたのは今年から。対倭国に限らず様々な場面で中国の焦りが見られるようになった。

米国とEUの不協和音は中国に有利に働いていたのだが、ここに来てEUが米国に対し融和的政策を取るようになったことが影響していると考えられる。

https://t.co/PM5hesRPLg November 11, 2025

「ここまでしても山上被告報道などを是正できるとは限らない。しかし私たちは報道の多くが信用に値しないのを知ってしまい、黙っていたら割を食うばかり•••」加藤文宏

オールドメディアが執拗に作りあげようとする山上容疑者同情論がまたしても息を吹き返しているがこれこそ反論や批判を言論封殺しようとする「情報単一栄養化」の最たる物ではないか？ November 11, 2025

旧統一教会信者に対して行われた拉致監禁による強制棄教問題。その数、4300名以上、または10000名を越えるとも言われますが、オールドメディアは全く報道してくれません。戦後最大の人権侵害の背後に一体にどんな黒幕がいたのか、衝撃の事実を多くの方に知って頂きたいです。

【再現ドラマ】
人さらいの黒幕
統一教会糾弾に不都合な真実 拉致監禁・強制棄教の真相
https://t.co/1EbZfVgXP9 November 11, 2025

某スポーツ紙が「日付以外は全て誤報」と揶揄されたことがあったけど、もはやオールドメディア全体にも言えてしまうんじゃないですかね。

マスコミ「中国人観光客が大量キャンセルでホテル困惑!」
⇒ホテル「想定内。通常通り安定運営を続けてます」

マスコミ「中国の航空会社が倭国路線減便! 毎日から週2便に!」
⇒「毎日3便運航」のうち、「1便のみが週2便に変更」になっただけ。

マスコミ「トランプ大統領が高市首相に対し、台湾問題で中国を挑発しないよう電話で助言!」
⇒政府「そんな事実はない」

マスコミ「首相は台湾有事答弁を事実上撤回と野田氏」
⇒野田氏が「事実上の撤回をしたと受け止めた」と個人的意見を述べただけで、政府は撤回していない。

なんで我々一般ユーザーが、いちいち「これもまたデマか?誤報か?」「いつもの『支持率下げてやる!』的悪質印象操作か?」みたいなファクトチェックをやらないといけないんだよ。

とくに最後のは「撤回」という言葉だけが独り歩きするリスクがあるんで、マジでヤバいですよ。「中国の恫喝に屈して、倭国は台湾有事への介入を撤回する」と恣意的に解釈され、安心した中国が本当に台湾に手を伸ばしてくるきっかけになりかねないんだから。

こんなの軽々しく口にする野田氏も、それをホイホイと記事にして全世界に発信する共同通信もアホすぎるだろ。お前らはリアル「軍靴の音」を聞きたいのか!? November 11, 2025

支持率というか、前任者が融和的というのはおそらくは倭国のメディアや声の大きい言論人の言うことを間に受けてるんでしょうが、石破が融和していたのは倭国の中の少数派の極端な左派に対してだけです。石破時代に選挙三連敗、安倍時代に7連勝という事実を見ても、倭国の大勢はあなたの思うよりずっと右よりですね。それが高市支持率に表れているのですよ。

倭国の言論が分断されている、と嘆いているのは極端な左派、高市支持をしていない1割〜2割程度の層だけです。彼らの偏った意見を過大に言い立ててきたのがオールドメディアですが、若者から現役世代はもう騙されなくなっています。7割がそれなりに支持をしている現状を分断されたとは普通言わないでしょう。そして多くの（7割の）倭国人が高市さん就任で倭国が良くなっていくと感じているのです。

倭国のSNSは言論の自由があるので、高市支持の声も高市批判の声もあります。それは分断ではありません。健全なことです。早く中国にも自由な日が来ることをお祈りしておきます November 11, 2025

これを聞いても「家庭連合が悪い」って言う人いますかね。オールドメディアも国家も間違えずに30年以上ハッキリ認識して国あげて袋叩きに“出来てる”1団体の何が具体的にそんなにも怖いの。色々な理由あげて明白な根拠証拠も出せない。反対派は数十年前の！切り取り映像！と、数百巻数百ページもある御言選集の何ページかも書かれてないこれまた切り取りの文章と反対派の言うことしか根拠にしてないのをいい加減気付く人が増えてます。 November 11, 2025

多文化共生派、LGBTQ推進派へ

イスラム諸国の大半では同性愛は、シャリーア法に基づいて死刑か石打ち刑など処罰の対象なのだが、イスラム移民とどうやってLGBTQが職場や町で「共生」できるのか、教えてほしい。

オールドメディアも倭国政府も、片方でLGBTQを煽りながら、片方で真逆の信仰を持つイスラムの移民受け入れを推進している。　　

支離滅裂である。何がやりたいのだ？誰の命令でやっているのだ？

倭国に混乱と破壊をもたらすだけの政策をなぜ、次から次へと進めるのだ？ November 11, 2025

北村晴男議員の中国人留学生と倭国に帰化しようとする中国人に関する質問が鋭すぎる。

決してオールドメディアは取り上げないだろうが、これは全国民が知るべき事実。

より多くの人が認識できるよう拡散していこう。 https://t.co/dJ3HCJZkZX November 11, 2025

@kyodo_official そもそも、情報統制してる中国で、ネット世論誘導なんて意味がない。
これ、倭国のSNS対策じゃないの？
外交部も、これまで培ってきたオールドメディアも倭国のSNSに、まるで敵わない現状を見ての対策にしか見えないな。 November 11, 2025

@77Tatsu 「確たる情報」と言いながら証拠を出せないのは、ジャーナリズムの信頼を大きく揺るがしますね！
そういう人物を重用し続けるオールドメディアの姿勢こそ、情報単一栄養化を助長している最大の原因。視聴者・読者はちゃんと見ています！🎣 November 11, 2025

【中国人観光客は必要ない】

中国人観光客による年間収益は約 1.7 兆円であり、倭国の名目 GDP に占める割合は 0.28% に過ぎません。

マクロ経済的に見れば、これは“容易に代替可能な規模”であり、観光業の範囲内で十分に穴埋めできます。

まず、最も効果的な代替策が欧米路線の増便支援です。

欧米からの旅行者は中国人旅行者の 1.5〜2倍の消費単価があり、訪日客数をむしろ減らしながら同等以上の収益を確保することができます。

これは収益性向上に加え、観光地の混雑緩和（オーバーツーリズム対策）にも直結します。

実際、欧州大手旅行代理店が実施する国際調査では、「最も訪れたい国ランキング」で倭国は例年 世界1位 に選ばれており、市場としての潜在力は圧倒的です。

そもそも、単価の低い団体旅行中心の中国人観光客を受け入れてきたのは、倭国側の“善意”や“受け皿としての余裕”による側面が強く、国家経済の視点で見れば、彼らが来なくても倭国はほとんど影響を受けません。

そのため、オールドメディアは「中国人観光客が来ないと困る」という印象を作るために、あえて中国客依存の一部業者だけを探し出し、苦境を強調した報道を行わざるを得ない状況になっています。

しかし、それは倭国全体の実態を正しく反映したものではありません。

結論として、倭国の観光業は客層の最適化と高付加価値化によって、中国人観光客への依存から脱却し、より持続的で質の高い産業へと転換することが可能です。 November 11, 2025

家庭連合2世が信仰について語ります。

心無いオールドメディアの偏向報道によって、私たちの信教の自由は侵害され、東京地裁から家庭連合に解散命令が出ました。
それでも、私たちは信仰を持ち続けています。なぜなら、私たちは家庭連合は解散しないと信じているからです。真実は必ず明らかになります。
私たちは、為に生きる生活を心がけています。それは、文鮮明先生の教えです。

家庭連合の二世は、メディアに出て家庭連合への悲しみや苦しみ、恨みを語った離教した人たちだけではありません。それは、メディアによる家庭連合を貶める印象操作に他なりません。

皆さん、現役の家庭連合の二世が語る真実をぜひとも聴いてください。

#NABI #希望の光 #倭国の希望 #世界の希望 #未来の希望 #私たちの声を聞いてください #世界に届け二世の声 #信教の自由を守りたい #家庭連合解散STOP November 11, 2025

@77Tatsu 左翼関係に身を置いているエイト氏
嘘ついたとしても動じない😩
紀藤親分がいるからへっちゃらなんでしょう😣
また、オールドメディアも左ですからタチが悪い👎 November 11, 2025

【高市自民】「報道特集」中国憤慨の高市発言→キャスターが「高市政権の足を引っ張るなの声があるようですが」　山本恵里伽アナ「反戦、当たり前の事を言い辛い空気にショックを受けました」(デイリースポーツ)
#Yahooニュース
https://t.co/3r6qm5ohpN

オールドメディア🤣

腐り切ってるわ November 11, 2025

［孤立するオールドメディア〜中国様依存体質］

近年、移民の積極受け入れ、多様性重視、環境ビジネスといった2010年代に隆盛した価値観を支えた ESG 投資は急速に退潮局面 を迎えています。

この投資方針は、西側諸国のリベラル思想と密接に結びつき、長らく金融機関、企業、国連、そして主要通信社が足並みをそろえて推進してきました。

世界三大通信社である AP・AFP・ロイターに大きく依存する倭国の共同通信、時事通信、さらに多額のスポンサー資金に支えられる倭国のオールドメディアは、長年にわたり「移民積極推進こそ国際標準」という論調を繰り返してきました。

しかし、こうした報道姿勢は国民から強い批判を受け続けています。

倭国の自民党が移民政策の拡大や LGBTQ 法制化を急いだ背景には、ESG 投資を旗印に多額の献金を受ける米国民主党や EU 左派勢力からの圧力に屈したからです。

ところが 2025 年に入り、情勢は大きく転換しました。

欧米で反移民、反多様性の民意が急速に拡大し、企業はダイバーシティ予算の削減や環境ビジネス投資の縮小を進め、グローバリズム的価値観そのものが後退しています。

この変化の波を受け、オールドメディアと歩調を合わせてきた政党は、米国では政権を失い、欧州でも激しい国民批判に晒されています。

西側で政治的基盤を失いつつあるオールドメディア勢力が、最後の拠り所としているのが中国様です。

実際、倭国のオールドメディアが中国・新華社通信の報道をそのまま流し、高市政権の支持率が下がらないと見るや、ウォール・ストリート・ジャーナルまでもが寄り添うような論調を示す背景には、こうした 西側での支持基盤喪失と中国様への資金的依存が存在します。 November 11, 2025

彼らって誰？DS？オールドメディア？
神谷さんって話を壮大にするけど何言ってるかよくわからないの多いわよね https://t.co/XaVmSw4lpH November 11, 2025