【移民政策反対デモ】
11/30東京・新宿駅前

過去最高の全国19ヶ所開催も

オールドメディアさん、
今回も一切報道せず…🥺 https://t.co/wQomSgnee9 December 12, 2025

昨日、渋谷のサブウェイで食事をしてたら、隣の女子高生軍団が

「中国が怒ってるのは高市早苗の浅はかな発言が原因ってみんな分かってるのに、テレビが中国が突然倭国を威圧し始めたみたいに報道してるのヤバくない？オールドメディア、こわすぎぃ〜😱」

っていう話をしてた。 December 12, 2025

統一教会だけで不幸になった設定は何処に行ったんだよ。
オールドメディア、どえらいことしてくれてるじゃねーか。

〉〉山上徹也の祖父の経営する会社の年商は5億円あったようで、金銭的余裕があって最初は献金
自己破産は献金だけが問題ではなく、その後会社の経営難になって負債も原因。 https://t.co/R9NF4LfFgO December 12, 2025

イタリアのメローニ首相はこう語っています。

「外国に住むことを選ぶのであれば、その国の法律や文化、伝統を受け入れなければなりません。」

この一言は、欧州が直面してきた長年の葛藤を、驚くほど的確に表現しているように感じます。

陸続きでさまざまな民族が往来してきた欧州は、2010年代の初めまで、移民に対して比較的寛容な姿勢を取っていました。

しかし今、移民問題が深刻な社会問題へと発展しているのは、単なる政策の失敗ではなく、受け入れ側と移民側の価値観・文化のすれ違いが限界点に達したためだと言えるでしょう。

その背景には、どんな状況であっても、時には不法入国であっても移民の側を一方的に擁護してきたオールドメディアの責任が大きく横たわっています。

イタリアでは、こうした既存メディアへの信頼は倭国以上に失われています。

それでもなお、彼らはごく当たり前の懸念を示す国民を「極右」「ポピュリスト」とラベリングし、社会の分断をさらに深めてしまっているのが現状です。

そして選挙のたびに、彼らの望まぬ結果が出れば暗い空気が漂う。

その様子こそ、本来中立であるべき報道が、公正さや民主主義への敬意を失ってしまっている証拠なのではないでしょうか。

欧州社会が抱える問題は単純ではありません。ただ、少なくともオールドメディアが国民の声を正当に扱い、現実を直視する姿勢を取り戻さなければ、この混乱はさらに長引いてしまうように思います。 December 12, 2025

ここに来てオールドメディアは総出で、大したことの無い金額の総理や閣僚の記載ミスを大々的報じて、連日連夜政権叩きをしています。

「オールドメディアが、一方的または偏った立場から言説を流す場合は、その反対が正義であり、かつ正解であることが多い」

鉄則です👍️
#オールドメディア December 12, 2025

「石破前首相はそろそろ黙ったほうがいい」理不尽な怒りを中国ではなく高市首相へ向ける倒錯、“鳩山由紀夫化”が止まらない。

こんな最低人間を総理にさせたのが、オールドメディアの嘘と岸田文雄の院政政治。

国民は二度と騙されてはいけない。 https://t.co/0gRi9T8nDT December 12, 2025

「マスコミが数を持ち出してきたら割合を見る、割合を出してきたら数を見る」の教えは今回も実に有効だなあ。

【割合】
・軍需企業の24年販売額､倭国勢が最大の4割増! 主要国で最大の伸び!!
↓
【数】
・軍需企業の24年販売額、米国勢「3,340億ドル」に対して倭国勢はわずか「133億ドル」
・国別ランキングでも、倭国は中国やロシア、韓国を下回る「世界8位」
・世界の防衛企業上位100社のうち倭国勢はわずか「5社」、トップの三菱重工でも「世界32位」で、世界トップ企業(ロッキードマーティン)の1/13の規模

本日の「数字は嘘をつかないが、嘘つきは数字を使う」は日経新聞ですか。

なぜ「絶対額」ではなく、あえて「増加率」を強調するんでしょうか。売上額で見てしまうと大したことないから? それとも、マスコミの皆さんが大好きな「軍靴の音」が我が国から聞こえてくるかのように演出したいんですかね。それでいうと、記事本文では「防衛企業」と書いてるのに、X投稿の見出しでは「軍需企業」と表記してるのもその一環なんでしょうか。いろいろと姑息な印象操作ですね。

なんで我々一般ユーザーが、いちいちマスコミの悪意に付き合わされて、「これもまたデマか?誤報か?」みたいなファクトチェックをやらないといけないんだよ。ジャーナリズムがやるべきは、読者を不安に陥れたり、政権の支持率を下げたりすることじゃなく、読者が自ら判断できるだけの事実を提供することでしょうよ。こんなんだから「オールドメディア」とか揶揄されるんだよ。

マスコミの皆さまにおかれては、「新聞倫理綱領」の「報道は正確かつ公正でなければならず、記者個人の立場や信条に左右されてはならない」といった条文を100万回読み直し、真っ当な報道をおこなって頂きたく願っております。一般市民からの信頼を失うと、あなた方の視聴率もPVも購読数も下がる一方ですからね。 December 12, 2025

［オールドメディア、存在意義を賭けた最後の戦い］

オールドメディアがいま抱いている最大の危機感は、「リベラリズムという自分たちの価値体系が、世界規模で崩れつつある」という現実そのものです。

多文化主義や移民推進、気候正義・ESG、国際協調主義、そしてEU型統治モデルの称揚と「ナショナリズム＝悪」という固定観念。

これらは過去20〜30年の間に欧米リベラル政党や国連、欧州委員会、各種財団やNGOとの強いネットワークの中で強化され、オールドメディアはその価値体系の一部として存在してきました。

しかし2025年、世界の民意は明確に反転し、反移民が多数派となり、ESGや気候利権は後退し、EUのリベラル政権は崩壊寸前に追い込まれ、米国ではリベラルメディアそのものが経営危機に陥っています。

この潮流を決定的に後押ししているのが、トランプ政権の復権と戦略的な発信であり、オールドメディアは「これは単なる政権交代ではなく、リベラルモデルそのものの終焉ではないか」という深い恐怖に包まれています。

その中でも特に“マクロン潰し”の流れは、メディアにとって象徴的な恐怖となっています。

マクロンは国際協調の代弁者であり、移民推進と気候政策の先導者で、EUの中心に位置し、文化的エリート主義を体現してきた人物です。

オールドメディアが理想とする「リベラル指導者」の象徴でした。そのマクロンが支持率11〜14%と急落し、内政で孤立し、EU内でも求心力を失い、さらにトランプ政権からの外圧が増している状況は、リベラルモデルそのものの破綻を象徴するため、メディアにとって極めて深刻な恐怖となっています。

オールドメディアの危機感は主に三つのかたちで表れています。

第一に、トランプ批判の強度が不自然なほど増していることです。

それは政策批判ではなく、人格攻撃や恐怖喚起、レッテル貼りに近い論調が目立ち、理性よりも「自分たちの価値体系が破壊される恐怖」によって反応しているように見えます。

第二に、EUリベラル勢力の擁護が不自然なほど増えていることです。

支持率が低迷するマクロンに対して「冷静な指導者」「国際協調の柱」といった称賛が続くのは、実態ではなく“失ってはならない象徴”として彼を扱っているためです。

第三に、欧州で民意が完全にナショナリズムへ傾いているにもかかわらず、依然として「極右」「排外主義」「民主主義の危機」というレッテルを貼り続けていることです。

これは世論とのズレを承知しながら、自分たちの世界観を守ろうとする最後の抵抗でもあります。

結論として、オールドメディアはトランプの世界戦略を“致命的な危機”として受け止めています。

それは単なる外交再構築ではなく、彼らが依存してきた国際秩序そのものを根底から変える動きであり、「リベラリズムを潰される」ではなく「自分たちが消える」という恐怖に直面しているからです。

欧州、米国、倭国を問わず、どのオールドメディアも論調が硬直化しているのは、まさにこの存在意義を賭けた最後の戦いの只中にあるためです。 December 12, 2025

［片山財務大臣、またサラッとすごい事を言う］

なぜかオールドメディアは余り報じていないのですが、またまた片山大臣がすごい発言をしました。

『国民への説明責任が果たせるように要求段階から効果検証を進めなさい』

今回の記者会見で片山財務大臣が述べた「国民への説明責任が果たせるように、要求段階から効果検証を進めなさい」という言葉は、単なる予算査定の厳格化ではなく、各省庁に“経営者としての姿勢を持ちなさい”という、大きな意識改革を求める発言だと受け取れます。

これまでの倭国の行政は、どうしても各省庁が「コストを使う側」という発想になりがちで、予算は“確保すべき枠”として扱われてきました。

しかし大臣の発言は、そのようなコスト部門的な姿勢から一歩進んで、「事業を成功させる責任を持つ“経営主体”として行動しなさい」という強いメッセージになっています。

本来、民間企業であれば、新しい事業を始める際には必ず「投資対効果」「成功確率」「数値指標」を示し、経営陣がその妥当性を判断します。

今回、大臣が“要求段階からの効果検証”を求めたのは、まさにこの民間のようなプロセスを行政にも導入し、各省庁に経営的な判断力と説明責任を求める改革と言えます。

従来の行政では「国民のために必要です」という抽象論でも予算が通ってしまう場面がありました。

しかし大臣はそこに一線を引き…

「数字で説明できない政策には、そもそも予算要求の資格がない」

という姿勢を明確に示した形です。

これは、各省庁が“使う立場”から “成果を出す立場”へと変わることを意味します。

また、財務大臣自身が「説明責任」を強調したことも重要です。

財務省は伝統的に費目調整を中心とした内部ロジックで動くことが多かったのですが、大臣があえてこの言葉を口にしたのは、政治が予算プロセス自体を経営的なものへと転換させようとしている意思表示だと考えられます。

背景には、近年の防衛費増額や少子化対策、GX投資など、財政規模の拡大が続く中で、“効果の見えない支出をどれだけ減らせるか”が極めて重要なテーマになっていることがあります。

特に少子化対策は成果の測定が難しく、国民の目も厳しく注がれる分野です。

だからこそ、片山大臣は制度の根本にある“コスト感覚の甘さ”を正し、省庁に「経営責任者」としての自覚を持たせる必要があると考えたのだと思います。

つまり今回の発言は、倭国の行政における予算の発想を「支出する側」から「価値を生む側」へと切り替える、大きな改革の方向性を示したものです。

財務大臣がここまで明確に“経営的な視点”を求めたのは非常に珍しく、今後の財政運営のあり方を左右する転換点になる可能性が高いと感じます。

https://t.co/ULjRv6t6CR December 12, 2025

この清々しい自信に溢れた若者たちは岸田文雄さんに反社だと言われた統一教会の若者たちです
左翼オールドメディアは印象操作やデマが多いので、本物の姿を街頭で一生懸命発信しています
#家庭連合解散STOP
#信教二世遊説隊
#偏向報道を許すな https://t.co/siLa7dE8f1 December 12, 2025

やっぱり報道を歪曲させるオールドメディア

「読売新聞が『議員報酬5万円アップするぞ』という報道の出し方をしたから、エラい奮起した。」

「国会議員の給与を上げないと、公務員給与を上げられない。額面を上げるけど、給与は据え置きにする。〝これが事実です。”」 https://t.co/t8OodWzRYl December 12, 2025

家庭連合の超内輪向き祈祷会(世界から数万人の家庭連合信徒が平日毎晩自主的に参加中)に米•トランプ大統領の顧問牧師 マークバーンズ牧師が直接参加して下さいました！「トランプ大統領は皆さんと共にいらっしゃいます！アメリカは皆さんと共にあります！神様が共にいらっしゃいます！！」

倭国のオールドメディアからの情報からは決して見えてこないですが、世界の風向きは完全に覆りつつあります。“沈み行く舟”では決してありません。
まだまだ目が離す事の出来ない世界が注目する家庭連合です✨

#ReleaseTheMotherOfPeace #FamilyFederation #UnificationChurch #한학자 #통일교 #가정연합 #家庭連合 #旧統一教会 December 12, 2025

マスコミは法廷画家に「※※な感じで」と指示をします。

私もオールドメディア時代、例えば被告に同情させたい時は「辛そうに」「儚げなタッチ」「淡い感じで」と発注していました。こうして読者視聴者は意識を植え付けられていきます。 https://t.co/WxU3Fsv7O2 December 12, 2025

統一教会の悪質性は悪質性として勿論あるんだけど、でもシンプルに山上は山上で異常なんだよ。倒錯具合がマジでヤバいの
オールドメディアは被害者が安倍さんだから山上可哀想にもっていこうとしているけど、シンプルに山上は山上でヤバい奴なの https://t.co/P5SDQUFb9F December 12, 2025

安倍昭恵夫人が被害者遺族制度で傍聴席に参加した
オールドメディアが被害者と加害者を逆転させる報道を続けている中で、愛する夫を殺害された心中はいかばかりなものでしょうか
弁護人や裁判員の一部も山上を『被告』とは言わず『さん』づけで呼ぶようなシナリオ（脚本）に何を感じていらっしゃるのか https://t.co/hKvNJFE785 December 12, 2025

やっぱり山上裁判は一度でも傍聴に行きたかったな。三枝さんや楊井さん、石戸くんの発信と産経の記事で初めて知ること、それも驚愕すべきことが多い。倭国の裁判は動画撮影もNGなのでオールドメディアが（作為、不作為含めて）報道しないことが予想通り露骨だわ。兵庫県で起きてる病理が奈良でも😤 December 12, 2025

@shoetsusato 返金させていたら
恨みの根拠ないだろ
その他諸々の理由も含めて
つまり
犯人は別にいる
だけど
都合が悪いから
法権力とオールドメディアの報道で
強引に結論付けてるだけ
真相究明をやり抜く
負けてはならない December 12, 2025

ん〜、どうでしょうか？
確かに異論を叩くのが好きな国民性かもしれませんが、往々にして扇動しているのは左翼の考えを持つ人たちとオールドメディア。この人達は異論を一切認めない。
私も何度かリンチ状態になったけど、そんな時は「異論を叩くな」という意見さえ、封殺されていました。
結局、「何を言うか」ではなくて、「誰が言うか」で、叩く人を決める。いつものやり方です。

https://t.co/kLkUPrLa9B December 12, 2025

オールドメディアの皆様が
報道を出来る限りしないようにされていたため
5月に中居正広氏の代理人より出された、フジの第三者委員会の報告書についての問題点の指摘、そして【人権救済】は葬り去られたままです。
何故、隠すのですか。。
何の都合が悪いのですか。。 https://t.co/yy6fvFNnky December 12, 2025

@Maniac77kk オールドメディアが事件後
山上をヒーローに祭り上げるのに
一週間もかからなかった

あのタイミングでは
取り調べ関係者への聞き込み
入手情報の裏取り精査
まして本人の動機の断定など
出来る訳ない

つまり、憶測と決めつけ

“妄想コタツ記事、
皆んなで書けば怖くない” December 12, 2025