ご視聴ありがとうございました🌟
次回は2時間SP！

お待たせしました❗️
4年ぶりに復活です🙌
#櫻井翔 #妻夫木聡 #佐藤隆太 の親友・男3人旅🚗

#本並健治 #丸山桂里奈 夫妻が
プロの技を借りて年末大掃除📦👊
参考にすると電気代がお得になる⁉️💰

来週木曜よる9時からです！ https://t.co/TehKAyhx6e December 12, 2025

風力発電で町が電磁波地獄

現在はメガソーラー事業については世論の反対が強くなり、促進すると選挙に勝てないことから、風力発電の方向に進んでいるようです。

世界中で止められて行き場がなくなった風力発電部材が処分場の倭国に来ていて、それが利権になっているという状況です。

注射でもなんでも処分場なんですね～

この風力発電は、極低周波音による近隣住民の健康被害「風車病」が有名ですが、発電された電気を高圧線で運びたくないのか地中に埋めた高圧線で運ぶことがあるようで、その土地の磁場が別次元の高さになっているようです。

記事では秋田県能代市で学校裏の地面で21μT😱
これはｍG換算すると210ｍG‼️
北欧の安全基準2.5ｍG以下から見ると84倍🥶

こんな数値見たことも聞いたこともありません。

あのWHOですら0.3μT（3ｍG）～0.4μT（4ｍG）で小児白血病リスクが上がると言っている数値の70倍以上☠️

こんなものが許される訳がありません。
ある意味、メガソーラーより人間を含めた生物には有害です。

その有害性と効率の悪さで世界中で中止になっているのが周回遅れの倭国に来る。

電磁波の側面からも風力発電は止めないといけません。
と言うか、再エネは利権だらけで電気代高くなるばかりだから❌の声を上げましょう！

能代市の環境が保全されることを祈ります🙏

＜記事・長週新聞＞
風力の送電線から強い電磁波　秋田県能代市の学校付近で測定　懸念される健康被害　電磁波問題市民研究会の報告から
https://t.co/0euN2IuY4Q December 12, 2025

メガソーラーができると、自然が破壊されるだけではなく、国が再エネを高値で買い取る仕組み（FIT）のせいで再エネ賦課金が増え、結果として国民全体の電気代が上がります。

これは他人事ではなく、倭国に住む全員に影響する問題です。電気代という名の搾取から、終止符を打たなければならない。 https://t.co/oYnqI7qMKE December 12, 2025

・電気代アップ→子育て世帯に大打撃
・ガス代アップ→子育て世帯に大打撃
・食料品アップ→子育て世帯に大打撃
・教育費アップ→子育て世帯に大打撃

とどめで
・扶養控除廃止 →高校生を育てる世帯に大打撃
なお、年収によっては所得制限でさらに。

そんな子供減らしたいの？倭国政府は。 December 12, 2025

オイルヒーターが流行った時に買ったけど、電気代が異常にはね上がって、即売ったのだ。

あれは、電気食いすぎる。 December 12, 2025

12月3日水曜

おはようございます

寒さが日に日に増して
きて、朝布団から出るのが
段々辛くなって来ますね
起きる少し前にエアコンは
タイマーかけて寝ますけど
電気代が結構かかり生活に
響きます季節が春夏秋に
なれば良いのになって
思ってます(*^^*)

皆さん素敵な1日を
お過ごし下さい(^^ゝ https://t.co/GSBOcTnvr6 December 12, 2025

まず押さえとかなきゃいけないのは、倭国のエネルギーの８割、台湾の周りの海を通ってるってこと。そこに中国がミサイルぶち込んで、封鎖なんか始めたらどうなるか。

ガソリンは上がる、電気代は跳ね上がる、物流も止まる、工場も止まる。昭和のオイルショック逆戻りだよ。

つまり「台湾がやられても倭国は関係ありません」なんて言ってられる状況じゃない。倭国の生活そのものが、台湾海峡の平和にベッタリ乗っかってる。

トランプのNSSは、簡単に言えばこうだろ？

「台湾を守る体制を強化する。その代わり、倭国も防衛費もっと出して、前の方に立ってね」

要するにアメリカは

「オレたちだけが血を流すのはごめんだ。利害が同じなら同じぐらいリスクも取れ」

って言ってるわけ。

で、倭国国内では玉木さんなんかが

「国際法上こういう条件を満たさないと『存立危機事態』にはなりません」って、

細かい説明してる。

これはこれで大事だよ。戦争ってのは、感情で「行けー！」ってやっちゃいけない。憲法と法律で、どこまでなら武力使えるか、線を引いとかなきゃならない。
　
じゃあ、ミサイル飛んできた瞬間、倭国は何をすべきか？

まず自分の家を守る。南西諸島、自衛隊基地、港湾、原発。ここにミサイル飛んでくる可能性は、真っ先に考えなきゃいけない。

やるべきことはシンプルで、迎撃体制の強化（ミサイル防衛と反撃能力）。シェルターや避難計画、情報伝達。サイバー攻撃とフェイクニュースへの備え。

「台湾を助けに行く前に、まず自分のマンションの火事を防げ」って話だよ。

法律論は色々あるけど、もし中国が台湾を本気で叩きに来たら、海上交通路の防衛、米軍基地への攻撃からの防衛、補給、後方支援。

ここまではほぼ避けられない。

だから日米で事前の指揮系統、役割分担を決めておく。航空自衛隊、海自がどこまで出ていくのか？サイバーや宇宙でどう連携するのか？

これを有事になってから会議じゃなくて、今やっとかなきゃダメ。

問題は、中国軍への実力行使をどこまでやるかだね。台湾上空、周辺海域で、米軍と一緒に戦うのか？倭国への攻撃が無くても、存立危機事態として反撃するのか？

「台湾がかわいそうだから助けよう」って感情論だけでもダメだし、「巻き込まれたくないから全部無視」ってのも、エネルギーも同盟も捨てる覚悟があるのか？って話になる。

「一歩も引くな！」って選択肢は、自衛隊が戦地に行き、都会のど真ん中にミサイルが落ちるリスクを背負う。経済制裁で給料も物価もガタガタになる。そういうツケも一緒に引き受けるって意味なんだよ。

逆に、「倭国は一切関わらない、中立だ」って言うなら、同盟国からの信頼を失う。シーレーンを握られて、エネルギーも物資も止まる、アジアの安全保障の主役から、ただの通りすがりの観客に落ちる。

どっちにしても、

「タダで安全」「タダで正義」

なんて選択肢は存在しないってこと。

もし、台湾にミサイルが落ちたら、それは倭国の生活に直結する火事だ。だから倭国は自分の国土と国民を守る準備を徹底し、日米、他の同盟国と一緒に、台湾海峡の秩序を守るシナリオを作っておく。

実際に武力を使うラインは、法律と国会で冷静に決める。

要するに倭国では

「戦う覚悟」より前に、
「考え抜く覚悟」が先に必要ってこと。

酒飲みながら「中国けしからん！台湾守れ！」って吠えるのは簡単よ。

でもその裏で、避難所の場所も知らねぇ、備蓄もない、シェルターの議論もしない、それで「いざとなったら自衛隊が何とかしてくれます」ってのが、一番ふざけた平和ボケじゃないかしら？

台湾有事を他人事にしないこと。かと言って、戦争をヒーロー映画みたいに盛り上げないこと。

その真ん中の、いちばん地味で面倒くさい道を歩くのが、本当の意味で一歩も引かない倭国なんじゃないかしら？ December 12, 2025

🇺🇸⛽️トランプ大統領、ガソリン価格の急落を大発表🎉
トランプ大統領が言ってる「1ガロン＝2ドル以下」
→ 倭国円＆リッター換算で計算すると。

【1ガロンを1リッター換算】
・1ガロン ＝ 約3.785リットル
・1ドル ＝ 約150円（2025年12月3日現在）
【トランプ目標】1ガロン2ドル
→ 2ドル × 150円 ＝ 300円 ÷ 3.785L
＝ ガソリン1リッター約79円‼️‼️

【さらに下回る場合】
1ガロン1.8ドルとか言ってるから
→ ガソリン1リッター約71円も現実味出てきた‼️‼️

現在の倭国のガソリンは1リッター170〜180円だから…
トランプのアメリカ、ガソリン半額以下になるって
マジでヤバい😂🚗💨

ーー動画翻訳：
ドナルド・トランプ大統領：
「今、ガソリンは1ガロンあたりだいたい2ドル50セントになっている。
おそらく2ドル台まで下げられると思う。
場合によってはそれをさらに割ることだってできる。
私はぜひそうしたいと思っている。

本当はもっと簡単にできるんだ。もし、戦略石油備蓄（SPR）を積み増していなければね。
バイデンは選挙前に備蓄を放出してしまった。自分が当選するために。
つまり、彼（バイデン）が始めて、その後レースから脱落した。
それで“彼女”が引き継いで、同じことを続けた。
そして二人は戦略備蓄を空にしてしまった。
本来、あれは全く別の目的――

戦争や重大な危機のためのものだ。
ガソリン価格を下げて国民をご機嫌にするためのものじゃない。
彼は備蓄を枯渇させ、彼女は選挙のためにその流れを続けた。
結局、彼らにとってはうまくいかなかった。
そして備蓄は、史上最低レベルに近いところまで落ち込んだ。
しかも、その割に効果もほとんどなかった。
なぜなら当時は価格が非常に高かったからだ。

だが今は、エネルギー価格、特にガソリン価格は本当に下がっている。
電気代も下がり始めている。
そして電気代が下がれば、あらゆるものが下がるんだ。」 December 12, 2025

📣ちょっと信じられないような電気代の話、いきますよ⚡️😨

アメリカ・コネチカット州に住むある一家の電気代が、SNSで大炎上してます…。

まずね、使った電気代そのものは約3万6,500円（236ドル）💡
でも、そこにどんどん上乗せされるんです……

📦送電料：1万3,400円（87ドル）
🚚地域配送料：2万7,000円（175ドル）←配送って何を…？
💸公的給付金：3万5,100円（227ドル）←電気代払えない他人の分を払えと？

ぜんぶ足すと……なんと1ヶ月の電気代、約11万2,000円超え‼️😱
もう完全に狂気の世界ですよこれは💥

🌍でもこれ、対岸の火事じゃないんです。

倭国も上がってます、ええ…東京の電気代、ちゃんと見ておいてください⚡️👇

🗓モデル世帯（30A・260kWh）1月分電気代推移（東京電力エリア）
・2021年：6,317円
・2022年：7,631円（+20.8%）
・2023年：9,126円（+19.6%）
・2024年：8,374円（補助金効果で一時下落）
・2025年：8,821円（+5.3%）

💥4年で+39.6%、つまり毎月2,500円以上UPしてるんです
しかも再エネ賦課金や補助金終了で、これからもっと上がる気配あり😰

「じわじわ型のインフレ」と「一撃型の請求爆弾」
どっちも地味に家計を締めつけてきますね…😓

🧾いま手元にある電気代の明細、ぜひ見直してみてください… December 12, 2025

走ってるだけで大歓声だもんなぁー、マクロン。フランスじゃ「俺の税金が全力疾走してる」とか「中国が気に入ったならそのまま３期目やってろ」なんてコメントがついてんのに、中国に来たらアイドル扱いだよ。人間、海ひとつ渡ると評価が１８０度変わる。便利なもんよねー。

まずさ、これは政治っていうよりショーの話なんだよ。スーツ着た大統領が、SP引き連れて芝生をダッシュしてさ、群衆の中に飛び込んで握手会。

やってること、ジャニーズのファンサとあんま変わんない😂

違うのは、後ろで流れてるのが恋愛ソングじゃなくて外交とか経済協力とかいうBGMってだけで。

で、中国側からすりゃ、これは最高のコンテンツだよ🥰

「フランスの大統領が、うちの若者と一緒に走ってくれてます！」　

って映像を世界に流せるんだから。　　

卓球の愛ちゃんが中国で人気者になったのと同じで、「外国の有名人が、ウチの国を好きみたいですよ」っていうストーリーは、いつでもウケるの。

誇らしいし、ちょっとした自己肯定感ブースターだ。

一方、フランスのコメ欄は冷めてる。

年金デモでガンガンやり合って、物価も上がって、ガソリン代見てため息ついてる庶民から見るとさ、「中国で笑顔でダッシュしてます」って映像は、どうしたってムカつくんだよ。

「その脚でまず、パリの物価と治安どうにかしてこいよ」って話になる。

これ、倭国だって同じだよ。

自分の国の総理が海外で大人気ってニュース出ても、こっちは電気代と税金の請求書とにらめっこしてんだから、「海外で拍手喝采です！」って言われても、「こっちのレジ前でブーイング起きてんだけど？」ってなる。　　　

でもね、ここで大事なのは、「人気」と「信用」は別物ってことだよ。

大統領が走って中国人からキャーキャー言われるのは、ただの「好感度イベント」だよ。

遊園地のパレードみたいなもの。

本当に必要なのは、「この人、ウチの生活をちょっとでもマシにしてくれたか？」っていう地味な評価の方なんだよ。

ところがマクロンの政治は、世界中どこも「パレードの映像」の方をSNSでバンバン流す。

中身より絵ヅラ。
政策よりエモさ。
票よりいいね”の時代。

マクロンにとっても、中国にとっても、このダッシュは「ウィンウィン」なのよ。

フランス大統領は「若くて行動力あるリーダー」ってイメージを盛れるし、中国側は「欧州のトップが、うちの市民と笑顔で交流してますよ」って世界にアピールできる。

ただし、忘れちゃいけないのは、あの芝生を一緒に走ってない、画面の向こう側の人たちの顔だよ。

税金払ってるフランス人、物価上昇にあえいでる庶民、こっちで動画見て「なんか楽しそうだな」とか「いやいや、お前まず国内どうにかしろよ」とか文句言ってるあたしたちみたいな連中だよ。

政治家が全力疾走するべきなのは、本当は芝生の上じゃなくて、年金、物価、安全保障、移民政策みたいな、地味で汗臭い課題の方なんじゃないかしら？

そこをトロトロ歩いて、外交パレードだけ全力スプリントしてたら、そりゃフランスのコメ欄みたいに「中国に気に入られたなら、そのまま向こうで３期やってろ」って皮肉も出てくるわけね🤣 December 12, 2025

🇪🇺ブリュッセルの腐敗、隠しきれず‼️倭国も、と言うことは腐敗確定‼️しゃもじと、金返せ‼️‼️

EU全体を揺るがすスキャンダルが、次々と明るみに出ています💥

欧州委員会や欧州議会の内部では、複数のコミッショナーたちが深刻な疑惑に直面中。

賄賂、利益相反、不正支出、そして政治的圧力……まさに“汚職のデパート”状態😱

それでもなお、EUは自らを「倫理の最前線」にいると主張し続けていますが….
ここで見過ごせないのが、ウクライナとの“ズブズブ関係”💢💢💢

本来なら、EUがウクライナの汚職を厳しく非難すべき立場のはずが、なぜかお互いをかばい合い、真実に向き合おうとしないという構図🤝🕳

EUの腐敗体質と、ウクライナ政界の“透明性の欠如”が、まるで鏡のように重なり、市民の不信感は増すばかり。SNSでも「自己矛盾がすごい」と炎上中です🔥

正義を語るなら、まず足元から…そんな声が、今ヨーロッパ中で広がっています📢🇪🇺
集団的自我希薄症候群の担い手さん達のお陰で電気代も税金も上がるし、大迷惑‼️ December 12, 2025

『電気代は上がって当然』
この決めつけマジ危険
（営＝営業マン）

営「8月の電気代はいくらでした？」
僕「13,563円です」
営「どこの電力会社ですか？」
僕「楽天でんきです」
営「それ大損してるかも..」
僕（きたきた得意の営業トーク...）
営「一度見積もりしてもいいですか？」

続く↓ December 12, 2025

動けない理由の8割は、歳ではなく使っていないだけ。
思ったよりショックなこの事実は、多くの人の体の変化を説明する鍵です。

40〜50代で増える「動きが重い」「疲れが抜けない」という悩みには、共通の背景があります。それは、体力が落ちたのでも、気持ちが弱くなったのでもありません。
静かに積み重なった体を動かさない時間が、あなたの体の調子をゆっくり変えているだけです。でも安心してください。この変化は、ほんの少しの刺激で巻き戻せる力を持っています。図解で、体の変化の正体と取り戻すためのヒントをまとめました。

【40〜50代で動きが重くなる理由】
・太ももやおしりの筋肉は、使わないと一年で少しずつ減る
・家の中の電気が弱くなるように、体の出力も落ちていく
・座る時間が長いと、エンジンを止めた車のように代謝が下がる
・体が固くなったように感じても、多くは動かしていないだけ

※歳というより、体を使う時間が少ないことで動きが重くなる。

【疲れが抜けないのは「充電ケーブル」が弱っている状態】
・筋肉が少なくなると、体全体の電気代が減って代謝が下がる
・足の筋肉が弱ると血の流れも弱くなり、疲れが体に残りやすい
・睡眠の質は筋肉とも関係していて、回復力に影響する
・緊張が続くと体が休憩モードに入りにくい

※スマホで例えると、充電はしているのに満タンにならない感覚。

【思うように動けないと感じる気持ちの裏側】
・若い頃の自分が頭に残っていて、どうしても比べてしまう
・できないことが増えると、挑戦する前にブレーキがかかる
・ケガが怖くて動きが小さくなる
・その結果、体を動かす回数がさらに減ってしまう

※まるで、乗らなくなった自転車がサビついていく流れに似ている。

【実は40〜50代は伸びしろが大きい】
・この年代でも、筋肉はしっかり反応して増えやすい
・重い運動でなくても、少しの刺激で変化が出やすい
・関節が固く感じるのは、油が回っていないだけ。動かせば滑らかになる
・血の流れが良くなると、体が軽くなる実感が早い

※畑と同じで、ちょっと耕せばすぐに土が柔らかくなる時期。

【リハビリ現場で感じる本当の原因】
・年齢ではなく「使っていない時間」が増えている
・太ももやおしり、背中など大きい筋肉が弱ると生活がしんどくなる
・疲れの正体は筋力より血の流れの弱さ
・自信が落ちると体を使う気持ちも小さくなり、さらに動けなくなる

※体は古い家ではなく、「掃除してないだけの部屋」に近い。
　手を入れれば必ず変わるし、元に戻る力を持っている。 December 12, 2025

オールドメディアは極左に乗っ取られ腐り切ってウジ湧いています。
都合の悪い事はスルーします。
腐り切ってウジ湧いているオールドメディアを視聴する事は時間と電気代の無駄、視聴すると気分も悪くなる。放送法に抵触しいてる報道にはクライアントにクレームいれ資金源を断つこと。 https://t.co/KcUsuQTYWJ December 12, 2025

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私も見積もりしたら、今の電気代より安くなったので、申込しました💡

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100年ぶりに17アイス食べたんだけど濃い抹茶が出てて嬉しかった🎶あと、なんか自動販売機は無料で設置してくれるし、リース料も保証金も一切不要みたいで、設置スペースの提供と電気代の負担のみらしいから普通に家の前に欲しい⌒ ̫ ⌒ https://t.co/AlZX9TRGbw December 12, 2025

📒あなたが信じているS&P500は、もう存在しない ｜ インデックスの中で起きている「静かな変容」

2025年11月30日、1つのnote記事が私の強い興味を引いた。

五月（片山晃）氏による「S&P500神話の終わる時」。インデックス投資バブルの形成過程と、AI投資がもたらす株式市場のレジームチェンジを描いた論考だ。

https://t.co/mlLz2eg0XF

片山氏の論考は、S&P500の神話がなぜ生まれ、なぜ終わりつつあるかを問う。Big TechのAI投資競争が、高利益率・高フリーキャッシュフローという構造を侵食しつつあると。

しかし、私はこの話を読みながらある違和感を感じていた。

これは、「S&P500神話の終わり」という話ではない。

「S&P500の性質そのものの変容」である、と。

あなたが毎月積み立てているS&P500は、もはや10年前のS&P500ではない。同じ名前、同じティッカー、しかし中身は根本的に異なる。これは、より根本的な構造変化が、S&P500の「内部」で進行している。

本noteでは、この「S&P500の静かな変容」に関する考察を行いたい。そして、パッシブ投資家が知らない間に抱えることになった新しいリスクと、その投資特性の変化について論じていきたい。今後の投資判断の何かの参考になれば幸いである。

第1章：S&P500の中で起きている「利益の大移動」

片山氏の論考の核心は、こうだ。

Mag7（Apple、Microsoft、Alphabet、Amazon、Meta、Nvidia、Tesla）は、インターネットとソフトウェアを通じて世界中から売上を回収し、それを株主に還元してきた。この構造がS&P500のPER拡大を正当化し、「信仰」の領域にまで押し上げた。

しかし、AI投資競争により、この構造が逆回転しつつある。設備投資が急膨張し、フリーキャッシュフローが圧迫され、株主還元余力が低下している。

一方、私に違和感をもたらした考えの核心は、こうだ。

インターネット時代、各リクエストのコストは限りなくゼロに近かった。限界費用ゼロ。これがGAFAの高利益率を支えた。

AI時代、この前提が崩壊した。トレーニングも推論も、膨大な計算コストを要する。「考える時間」が長いほど、コストがかかる。

結果として、IT企業の利益の一部は、構造的に半導体セクターへ流出し続けている。

この二つの考えを重ね合わせると、何が見えるか。

利益はS&P500から「消滅」しているのではなく、「移動」している。

数字で見る「利益の大移動」

具体的な数字を追ってみよう。

2025年、Google、Amazon、Meta、Microsoftの4社が投じる設備投資は、合計で4,000億ドルを超える見込みだ。2019年の約700億ドルから、わずか6年で6倍近い膨張。

この設備投資の大部分は、何に使われているか。

AIチップだ。そう、NvidiaのGPUだ。

Nvidiaの2025年度第3四半期（2025年7月〜10月）のデータセンター売上高は512億ドル。前年同期比66%増。四半期ベースで500億ドルを超えたのは史上初だ。

つまり、Big Techの設備投資の相当部分が、Nvidiaの売上になっている。

そしてNvidiaの粗利益率は、2023年1月の56.9%から2025年1月には75.0%へと急上昇した。純利益率は53%を超える。

詳しい数字や今後の見通しについては、以下のnote記事で解説しているのでもし良ければ参考にして頂きたい。

この数字が意味することは何か。

Big Techが「コスト」として支払った資金の大部分が、Nvidiaの「利益」として計上されている。

S&P500内部での再配分

ここで重要な事実がある。

Nvidiaは、S&P500の構成銘柄だ。

それだけではない。Nvidiaは2025年7月9日、史上初の時価総額4兆ドル企業となった。Apple、Microsoftを抜き、世界最大の企業に躍り出た。

S&P500に占めるNvidiaのウェイトは7.2%。これは2位のMicrosoft（6.3%）、3位のApple（5.9%）を上回る。

何が起きているのか。

S&P500の中で、利益の再配分が進行しているのだ。

「プラットフォーム企業」（Google、Amazon、Meta、Microsoft）から、「半導体企業」（Nvidia）への利益移転。

これは「S&P500からの資金流出」ではない。

「S&P500内部での利益の移動」だ。

片山氏は、Mag7がS&P500に「魔法」をかけたと書いた。高利益率の企業に収益が集中することで、市場全体の時価総額が膨らむ構造を。

今、その魔法の「受益者」が変わりつつある。

プラットフォーム企業から半導体企業へ。

Apple、Microsoft、Alphabet、Amazon、Metaが稼いだ利益の一部は、Nvidiaのチップ購入を通じて、Nvidiaの利益に転換されている。

そしてNvidiaの時価総額が膨らめば、S&P500におけるウェイトも上昇する。

結果として、S&P500に投資するということは、以前よりも「半導体企業に投資する」という意味合いが強くなっている。

情報技術セクターの支配

S&P500のセクター構成を見てみよう。

2025年12月時点で、情報技術セクターのウェイトは33.40%。全11セクター中、圧倒的な首位だ。2位の金融セクター（13.29%）の2.5倍以上。

しかも、この「情報技術セクター」の中身が変わっている。

かつて情報技術セクターの代表格と言えば、MicrosoftやAppleのような「ソフトウェア/プラットフォーム企業」だった。

今、その頂点に立つのはNvidia、つまり「半導体企業」だ。

S&P500の最大セクターである情報技術セクター。その最大銘柄がNvidia。

これは、S&P500の「性質」が変わったことを意味する。

第2章：NVIDIAが時価総額1位になった本当の意味

歴史的転換点

2025年7月9日。

Nvidiaの株価は一時164ドルを超え、時価総額は4兆ドルに達した。

Apple、Microsoftを抜き、世界で最も価値のある企業となった。

この出来事を、多くの人は「AI銘柄の上昇」として理解している。

違う。

これはIT産業の利益構造が根本から変わったことの、象徴的な証左なのだ。

なぜNVIDIAが最大企業になれたのか

考えてみてほしい。

Nvidiaは「半導体企業」だ。物理的なチップを設計し、TSMCに製造を委託し、販売している。

かつての常識では、半導体企業がソフトウェア/プラットフォーム企業より価値が高くなることは考えにくかった。

理由は単純だ。

ソフトウェアは限界費用がほぼゼロだ。一度作れば、複製コストはかからない。スケールすればするほど利益率が上がる。

半導体は違う。物理的な製品だ。材料費、製造費、物流費がかかる。スケールしても、利益率には上限がある。

実際、SaaS企業の平均粗利益率は約76%、半導体企業は約52%と言われてきた。

しかし、Nvidiaの粗利益率は75%を超えた。

SaaS企業に匹敵する粗利益率を、半導体企業が達成している。

なぜか。

「賃料を徴収するインフラ」への転換

答えは、私が指摘した構造転換にある。

インターネット時代、半導体は「電気代のような消費財」だった。できるだけ安く調達し、コストを抑えるべきものだった。

AI時代、半導体は「賃料を徴収する不動産」に変貌した。計算力は競争優位の源泉となり、いくらでも欲しい戦略資産となった。

需要が供給を大幅に上回る状況が続いている。

TSMCの先端パッケージング能力はボトルネックとなり、Nvidiaのチップは「完売」状態が続く。

需要超過、供給制約、高い参入障壁。

これらが組み合わさると、何が起きるか。

価格決定力が売り手に移る。

Nvidiaは、事実上の「価格設定者」となった。

Jensen Huang CEOが決算説明会で語った言葉が象徴的だ。

「Blackwellの売上は記録的で、クラウドGPUは完売しています」

完売。

需要が供給を上回り続ける限り、Nvidiaは高い利益率を維持できる。

これがNvidiaの時価総額を世界最大に押し上げた本質だ。

S&P500への示唆

NvidiaがS&P500の最大銘柄になったことは、S&P500に投資する全ての人に影響を与える。

S&P500は時価総額加重平均指数だ。時価総額が大きい銘柄ほど、ウェイトが高くなる。

Nvidiaのウェイトは7.2%。

つまり、S&P500に100万円投資すると、そのうち7.2万円がNvidiaに投資されることになる。

2020年のNvidiaのS&P500ウェイトは約1%だった。

5年で7倍以上に膨らんだ。

これは単に「Nvidiaの株価が上がった」という話ではない。

S&P500の性質が変わったのだ。

パッシブ投資家は、知らない間に、以前よりずっと多くの資金を「半導体企業」に投資している。

第3章：「プラットフォーム投資」から「インフラ投資」への静かな変容

インターネット時代のS&P500

2010年代のS&P500は、「デジタルプラットフォーム投資」だった。

GAFA（Google、Amazon、Facebook、Apple）に代表される企業群。彼らのビジネスモデルの特徴は何だったか。

限界費用ゼロ。

Googleの検索結果を1件増やすコストは、ほぼゼロだ。
Facebookのユーザーを1人増やすコストも、ほぼゼロだ。
Amazonのプラットフォームに出品者を1人増やすコストも、ほぼゼロだ。
一度インフラを構築すれば、ユーザーが増えるほど利益率は改善した。

これが「スケーリング効果」であり、GAFAの高収益性の源泉だった。

投資家にとって、これは魅力的だった。

設備投資は相対的に小さく、フリーキャッシュフローは潤沢。その資金は配当と自社株買いで株主に還元された。

Appleの2024年自社株買い1,100億ドルは、この構造の象徴だった。

S&P500に投資するということは、この「スケーリング効果」に乗ることを意味していた。

AI時代のS&P500

2025年のS&P500は、性質が変わりつつある。
AI時代、各リクエストには実質的な計算コストがかかる。

ChatGPTに質問するたびに、GPUが稼働する。推論には電力を消費し、チップを摩耗させる。

「考える時間」が長いほど、コストがかかる。

限界費用ゼロの時代は、終わった。

この変化は、S&P500の構成企業の財務構造を根本から変えつつある。

Microsoftの設備投資比率は売上高の約33%に達している。
Metaは2025年に700億〜720億ドル、売上高の38%前後を設備投資に充てる。
Amazonは1,250億ドル、Alphabetは910億〜930億ドル。

Big Tech各社の設備投資比率は、かつての電力会社や鉄道会社に匹敵する水準に達した。
「アセットライト（資産を持たずに高収益を上げる）」というテック企業の強みは、急速に失われつつある。

資本集約型へのシフト

S&P500の上位銘柄を見てみよう。

1位：Nvidia（半導体）← 高収益化
2位：Microsoft（ソフトウェア/クラウド）← 高CapEx化
3位：Apple（ハードウェア/サービス）
4位：Alphabet（広告/クラウド) ← 高CapEx化
5位：Amazon（EC/クラウド) ← 高CapEx化

上位5社のうち、4社がAIインフラ投資のために設備投資を急増させている。
そして1位のNvidiaは、その設備投資を「売上」として受け取る側だ。

S&P500は、「限界費用ゼロのプラットフォーム企業群」から、「資本集約型のインフラ企業群」へと変貌しつつある。

投資特性の変化

この変化は、S&P500の投資特性を変える。

旧S&P500（2010年代）：

低CapEx → 高FCF → 高株主還元

限界費用ゼロ → 景気変動に強い

ソフトウェア的特性 → 高PERが正当化される

新S&P500（2025年以降）：
高CapEx → FCF圧迫 → 還元余力低下

計算コストの存在 → 変動費用構造の復活
ハードウェア的特性 → 減価償却、景気循環への感応度上昇

パッシブ投資家は、この変化に気づいているだろうか。

「何も考えずに積み立てれば報われる」という信仰は、S&P500の性質がある程度安定していることを前提としている。

しかし、その性質自体が変わっているとしたら。

第4章：パッシブ投資家が知らない間に抱えた新しいリスク

パッシブ投資の前提

S&P500へのパッシブ投資が「最適解」とされる理由は何か。

第一に、分散効果。500銘柄に分散されるため、個別銘柄リスクが軽減される。

第二に、低コスト。アクティブ運用と比較して、手数料が格段に安い。

第三に、長期的な上昇トレンド。インフレと経済成長により、株価指数は最終的には上がり続ける。

これらの前提は、今も有効だろうか。

（つづきはこちら！）

https://t.co/Kb83c2cJFX December 12, 2025

捨てろ。お金に不自由しない人生を過ごすなら「会社の給料だけで戦う」という幻想を今すぐ捨ててください。

・平均年収：月手取り23〜25万
・物価上昇：食費＋20%、電気代＋51%
・社会保険料：毎年右肩上がり

どう頑張っても貯まらない構造になってる。なのに現実を無視してる人が多い。

でももし、副業で月10万円プラスになるだけで世界がガラリと変わる。その10万で新NISAを回せば、20年で資産は5000万円以上。あっという間にお金から自由になれる。

『そんなの無理だよ』と4年前に言っていた私は、2年前にFIRE達成。まだまだ再現性あります。 December 12, 2025

農林水産省がやろうとしている「お米券」のスキームにはいくつかの無駄がありますね。
①一つは
現金給付にはない「余計なやり取り」がいろいろ乗せられています。
たとえば
発行側での
お米券の企画・制度設計
お米券の印刷・管理（偽造防止も含む）
配布事務（自治体・団体の人件費、郵送費など）
取扱店舗との契約・精算事務（券回収 → 金銭精算）

店側での
お米券の受け取り・管理
精算書の作成・送付
精算までの資金繰りの手間

利用者側での
使える店・使える商品が限られる探索コスト
券を持ち歩く・期限を気にする心理的コスト
「本当は別のものを買いたいのに、せっかくだから米に使うか」という選択の制約

②消費者サイドでのゆがみ(「現物給付がもたらす選択制約による非効率」)
受け取った人が「本当は、米より電気代・医療費・子どもの学用品に回した方が助かる」という状況でも、お米券だと米にしか使えない。
同じ1,000円相当でも、
「現金なら：一番助かるところに自分で配分できる」のに
「お米券なら：米という一品目に縛られる」
→ 受給者側の「満足度（効用）」は下がる(経済学的には死重損失（余計な損失）)

③わざと「お米券」にすることで、農政・政治の論理を消費者側に押し付けている
政治や利害調整のおもちゃにされている
「米消費を下支えしたい」「コメ農家・流通業界を支えたい」「“米”という目に見える形で政策アピールしたい」という思惑に消費者を巻き添えにしている。

その結果として
わざわざ現金ではなく「お米券」という形にすることで、
関係業界（印刷・発行・流通・JA等）にもお金が落ちる。
「米への支援」を強調できる、
という“設計された非効率”（＝一種の利権）になっている面もある。 December 12, 2025

#とある科学の超電磁砲
こんにちはぁ;:((՞-﹏-՞));:お疲れ様です🍔🥤もう夕方になると一気に気温もダウンやね🥹今日はクリスマスツリーの日🎄近所では家中イルミネーション凄い家も見る👀✨まぁ電気代の高騰やらで近年は昔ほど派手さは無い...🤔昨日らへんに詐欺みたいなDM来たわ💦ブロックされた🫠 https://t.co/p9DLQ4fYrj December 12, 2025