「スパイ防止法が必要だ」と言う前に、まずこれを問うべき。

捜査情報の即時共有先が「統一教会」。
公安・警察が扱うべき極めてセンシティブな情報が、
公的機関でも事件当事者でもない特定宗教団体に流れていた。

これは「情報漏えい」ではない。
連絡網として組み込まれていた可能性を示す、構造的癒着だ。

国のトップだった安倍総理は統一教会を公然と賞賛。
一方で、本来取り締まるべき公安が癒着していたとすれば、
被害者が
「この国は最初から私たちを守る気がなかった」
と感じるのは当然だ。

これは宗教問題ではない。
国家が誰を守り、誰を切り捨ててきたかという統治の問題。

そして必要なのは、法の強化ではなく、
情報統治の透明化と説明責任だ。 December 12, 2025

［1950年の法律にしがみつくNHKと総務省］

NHKの受信料徴収制度は、自由主義国家の理念と明確に相反関係にあります。

自由主義とは、個人が何を選び、何を利用し、何に対価を支払うかを自らの意思で決定できることを基本原理とします。

ところがNHK受信料は、「視聴の意思」や「サービスの利用」という行為とは無関係に、単に受信可能な機器を所有しているという事実のみを根拠に、契約と支払いを事実上強制しています。

これは個人の選択の自由や契約自由の原則を著しく制限する仕組みであり、自由主義の理念から見て正当化が極めて困難です。

この制度の根拠となっている放送法は1950年、すなわち戦後間もない時期に制定されました。

当時はテレビが貴重な情報インフラであり、選択肢も乏しく、国民全体で公共放送を支えるという考え方に一定の合理性がありました。

しかし現代は、インターネット、動画配信、SNSなど情報取得手段が無数に存在し、テレビはもはや公共情報への唯一の入口ではありません。

社会構造も技術環境も根本的に変化しているにもかかわらず、制度の中核が75年前の発想のまま維持されていること自体が、立法府・行政府の怠慢と言わざるを得ません。

特に問題なのは、総務大臣および総務省が、この制度の時代不適合性について本格的な見直しを検討している形跡すら乏しい点です。

制度の是非を問う声は一部の少数意見ではなく、受信料への疑問や不満として長年にわたり広く国民から表明されてきました。

それにもかかわらず、現行制度を既成事実として温存し続け、実質的な議論を避ける姿勢は、行政が国民の意思から乖離していることを示しています。

民主主義とは、選挙だけで完結するものではありません。

国民の継続的な意思表明や問題提起に対し、政府が耳を傾け、制度の見直しを行うプロセスそのものが民主主義の核心です。

多くの国民が疑問を抱き、反対の意思を示している制度について、説明責任も果たさず、改正の俎上にすら載せない態度は、民主主義の形骸化を招きます。

NHK受信料制度が今日まで存続しているのは、それが自由主義や民主主義の理念に適合しているからではありません。

単に、政治と行政が問題を先送りし、制度変更の責任を回避してきた結果にすぎません。

自由主義国家を名乗り、民主主義を標榜する以上、この制度を「前提」として扱うのではなく、国民の自由と意思を尊重する仕組みへと改める議論を、正面から行う必要があります。

『NHK受信料の督促に温度差　警察には「丁寧な周知」も、国民には「法的措置」』
https://t.co/kYD2jRfrI6 December 12, 2025

認定NPO法人フローレンスの違法な根抵当権設定問題を、テレビ朝日がさらに追求して、本日のトレンドに上がりました！
難しい問題ですが、できる限りわかりやすく解説してきた甲斐がありました。
皆さん広めてください。
駒崎弘樹氏の会長としての説明責任まで言及されています。 https://t.co/d4XUphWLvK https://t.co/5kUMNB2W4o December 12, 2025

これは真理ですね。
もしも全ての嫌疑がきれいに晴れたとしても私は支持しない。

なぜなら嘘をつくから。ごまかすから。人の話に耳を貸さないから。説明責任も、その他の責任も一切果たさないから。

こんな自撮り大好きおじさんに県政を任せようと思う人いるんか？
居たとしたらだいぶ偏ってるね。 https://t.co/MtqLNg50C6 December 12, 2025

＼🚨【公開請求の100人超運動‼️】京都宝ヶ池シカ全頭殺処分の根拠について／

署名回答も検討中。数値や明確な根拠も相変わらず出さない。

京都市長に以下、公開請求申請のご協力をお願いします‼️
🟥目標人数：100人超
※説明責任、監視、議会案件レベルに追い込めます💢

🔴オンライン申請フォーム
https://t.co/V2Ir5qpmq1

🔴（実施機関の名称欄）

京都市長

🔴（公文書の件名または内容の欄）
以下、コピペOK

産業観光局 農林振興室（農林課）が保有する

深泥池・宝ヶ池ニホンジカ対策事業に関する公文書一式の公開を請求します。

本請求は、

鹿による被害の実態およびその把握状況、駆除以外の非致死的・持続可能な対策（侵入防止、環境整備、共生策等）が検討・実施されたかどうか、ならびに全頭捕殺以外の選択肢が検討された事実があるかを確認するために行うものです。

あわせて、地域の自然環境と共存するための持続可能な対策が、行政内部で検討されてきたかどうかを確認する目的があります。⸻

1．宝ヶ池が鹿の侵入経路と判断された根拠

・宝ヶ池が鹿の市街地侵入経路であると判断した調査結果

・調査の実施日時・場所・調査方法

・使用された資料（調査報告書、地図、図面等）

・ドローン映像、センサーカメラ映像、写真等の記録

・侵入経路と結論づけた科学的・客観的根拠が分かる資料一式

2．全頭駆除と判断された理由

・全頭駆除を必要とすると判断した経緯が分かる文書

・全頭駆除以外の選択肢（柵などの侵入防止、環境整備、共生策等）との比較検討資料

・全頭駆除が「最も有効」とされた理由・根拠

・判断に関与した部署・会議・担当者が分かる記録

3．被害件数・被害内容の詳細

・鹿による被害の発生日時・発生場所・件数

・交通事故の発生日時・場所・内容

・農作物被害の内容・金額・年月

・植物園・公園等での被害内容

・各被害に関する写真・記録・報告書

・「代表例」ではなく、把握している全件の一覧

4．駆除以外の対策の検討・実施状況

・フェンス設置、侵入防止対策、環境整備等の検討記録

・実施した対策がある場合、その内容・実施日時・場所

・対策の効果検証に関する資料

・駆除以外の対策を採用しなかった理由が分かる文書

5．駆除の実施記録

・駆除を実施した日時・場所

・駆除方法（くくり罠・銃・追い込み等）および実施主体

　※どの方法で、誰の責任で、どの団体・業者・部署が実施したのか

・捕獲頭数の記録

・捕獲後の処理方法

・進捗管理に関する記録

#京都宝ヶ池シカ全頭殺処分の根拠公開請求100人超運動
#宝ヶ池シカ
#京都松井市長 December 12, 2025

裁判で「戻ってきてほしい」「準備はできている」と繰り返してきたにもかかわらず、何も活動がないのは何故ですか？

NewJeansが5人で築いてきた実績とブランド価値を考えれば、完全体での活動が最も合理的で望まれていることなのは、多くの人にとって明らかです。
何故2人だけ復帰の宣言をしたあと、公式な説明が止まっているのはなぜですか？

代表や主要スタッフが入れ替わった後、もし5人での活動が実現しないのであれば、その責任は現在のADORの経営判断にある。

また、無嫌疑となった背任問題を発端にここまで混乱を拡大させたHYBEも、説明責任を果たす必要があると思います。

@alldoorsoneroom
#어도어_뉴진스_보호해
#Ador_ProtectNewJeans December 12, 2025

［旧姓使用拡大に連合会長が反発　「何の説明もない」］

今回の旧姓使用拡大を巡る芳野連合会長の反発は、制度決定の原理を取り違えた発言である。

そもそも、政府が進める制度改革について、特定の労働団体のトップに事前説明や了承を与える義務は存在しない。

説明責任の相手は国民であり、政策決定の正統性は選挙を通じて付与される。

連合は一利害団体に過ぎず、国政の意思決定主体ではない。

それにもかかわらず「何の説明もない」と不満を表明する姿勢は、自らを制度決定の当事者であるかのように位置づける錯覚に基づいている。

これは民主主義における権限の所在を誤認した態度であり、極めて自己中心的である。

また、旧姓使用拡大は誰かに利用を強制する制度ではない。

利用したい人に選択肢を与えるだけであり、利用しない人には一切の不利益が生じない。

にもかかわらず、思想的立場から一律に反発する行為は、政策論ではなくイデオロギー闘争に近い。

問題は、こうした主張をほぼ無批判に報道する朝日新聞系の記者の姿勢にもある。

記事では、連合が制度決定主体ではないという前提、旧姓使用拡大の具体的内容、社会的影響の範囲といった基本的論点が整理されていない。

その結果、「反発があった」という事実だけが切り取られ、読者は是非を判断するための材料を与えられていない。

これは報道というより、特定思想の拡声器に近い。

社会的合意形成を促すのではなく、対立構図だけを強調する手法は、報道機関としての役割を放棄していると言ってよい。

https://t.co/r5kmESu9ZP December 12, 2025

え？
閉園による障害者の負担は継続して欲しかったです、で終わらせるの？

私が問題ある事業者を変更した方がいいって言ったら、「視野が狭い」だの「話にならない」だの暴言吐いてくれたのに？

これら全て渋谷区の政策の失敗でしょ？
区長もフローレンス会長も呼んで説明責任果たさせるべきですよ https://t.co/7G1647xCYT December 12, 2025

@lucky_75757 ・刑法を犯してない旧統一教会が反社？共産党の方が暴力事件などあるのではないか？
・岸田元総理の一夜にして
の法解釈を変えたことは憲法違反でどう、説明責任はないのか？
・文科省の陳述書捏造があるにも関わらず、そのまま裁判は続行なのか？
…全て納得のいく説明がほしいです。 December 12, 2025

政府がメガソーラー新規建設の廃止を発表。

これまでのメガソーラー・風力発電は、
国民負担が大きい一方で、
利益は一部の事業者に集中する構造だった。

懸念すべきは廃止前の駆け込み建設。
制度終了直前に、なぜか許可が加速する──
過去に何度も見てきた光景だ。

これから許可を出す自治体は、
説明責任から逃げられない。 December 12, 2025

HYBEという会社が普通ではないのは、このような状況のパンシヒョクのポジションがそのまま維持されているところだよ。

最近の倭国でいえば、サントリー元CEOはまだ捜査中だが、警察の捜査対象になったことを受けて辞任した。
辞任せずとも記者会見などを開いて説明責任を行うはず。
しかしHYBEはパン議長に加えて、会社としても国税庁、公正取引委員会などの調査が入っているが何も行っていない。
企業ガバナンスとして明らかに異常に見える。 December 12, 2025

【説明を尽くしたとは言わせない】

音楽ホール・震災メモリアル拠点複合施設の基本設計 中間案に関する説明会に参加しました。
しかし、整備費の大幅な膨張に対する懸念や、大ホールを2000席規模とする妥当性について、市民から寄せられた問いに正面から答える内容とは言えませんでした。

事業の必要性や方向性を一方的に示すだけでは、市民の理解は得られません。少なくとも、この説明会をもって「市民への説明責任を果たした」とすることはできないと感じています。 December 12, 2025

勝手に世界中の映画館で出演させられた関根さん家族は、役者じゃない。出演を容認してもいない。
なにしろ「知らなかった」。

こんなことって許していいのか？

#是枝さんは説明責任を果たしてください
#記憶が失われた時NHK是枝裕和
#withoutmemoryhirokazukoreeda https://t.co/issR48yi5s December 12, 2025

@motohikosaitoH 防災を語るなら、まず“説明責任”から果たすべきでは❓
第三者委員会の「違法」認定や県政混乱には一切触れず、徳島で防災アピール→鍋の話で締め😮‍💨
災害時に本当に必要なのは都合の悪い事実から逃げない知事の姿勢です❗️
揖保乃糸、UCC、アシックス…マッチも含め、利権側が透けて見えるポストですね🫩 https://t.co/sll5Qc28Lv December 12, 2025

誤認だか故意だか知りませんけどね、悪質な「デマ」をまことしやかに流布した人には最低限度の説明責任あると思う。何事も無かったかのように言論活動続ける神経疑います。 December 12, 2025

仰る通り勘弁して欲しいです🐇

謎の定数削減により進まない経済政策

炎上した国保の問題の説明責任

このまま正月休み突入はたしかに勘弁です。。 https://t.co/JiRDqPdEec December 12, 2025

この反論文は、児童相談所（以下「児相」）の「説明義務は無い（証明義務は無い）」という言説を、国内法（行政手続法）・憲法・国際条約・判例法理・地方公務員法の五層から批判し詳しく解説します。

国内法（行政手続法）の要点と詳しい解説

第8条（理由提示義務）は努力ではなく法的義務
義務の性質: 不利益処分に際して、処分の根拠となる事実と法的評価を相手方が理解可能な形で示す法的義務。形式的な説明では足りない。
対象の広さ: 一時保護、施設入所、面会・連絡制限、就学・通院に関わる制限等、親子関係・自由に重大な影響を与える措置は事実上の不利益処分に該当し得る。

具体性の要件: 抽象的な「虐待の疑い」では不可。最低限必要な要素は以下の通り。

事実提示: 具体的観察事実、通報内容、第三者証言、医療・教育機関からの記録、家庭訪問記録。

信頼性評価: 通報の信用性（出所、動機、矛盾の有無）、観察事実の再現可能性（日時・場所・目撃者）

リスク評価: 重大性（身体・心理・発達への危険度）差し迫り性（即時性）、代替可能性（一時保護以外の軽い介入の可否）

法的評価: 適用法条、措置の選択理由、比例原則（必要最小限性）の説明

第32条（行政指導の適正化）と「事実上の処分」
すり替えの問題: 助言・指導を「行政指導」と称しつつ、現実には従わないと不利益が生じる場合、事実上の強制と評価される。

法的帰結: 行政指導の名目を使って処分性を否認し、理由提示を逃れるのは、適正化の趣旨に反し、実務上違法性の疑いを高める。

憲法の要点と詳しい解説

憲法13条（個人の尊重）: 親子関係は人格的利益の中心。分断は重大な人権制約であり、厳密な理由提示と審査が不可欠。

憲法31条（適正手続）: 一時保護等は自由の制約に該当。事前・事後の手続保障（理由提示、記録の閲覧機会、短期の司法審査）を要求する。

憲法24条（家族生活の尊重）: 家族の自律に対する干渉は例外的かつ最小限であるべき。抽象的理由や内部規則では正当化できない。

国際条約の要点と詳しい解説
児童の権利条約（CRC）第9条: 親子分離は例外的措置。子の最善の利益の明確な根拠、比例性、代替手段検討、司法審査が必要。

国際人権規約（ICCPR）第17条・第23条: 家族生活への不当干渉を禁止。根拠不十分な介入は国際基準に反する。
実務基準: 国際的ガイダンス（一般的意見や各国判例）は、分離の必要性・緊急性・期間限定性・透明な記録提示を強く要求する。

判例法理の要点と詳しい解説
抽象理由の違法性: 裁判所は、理由提示が抽象的で相手方が争えない状態を違法と評価する傾向が一貫している。

実務的含意: 児相が「虐待の疑い」等の口頭の抽象的説明しか示さない場合、理由提示義務違反の評価を受けやすい。

理由の機能: 不服申立てや司法救済の前提として、相手方が根拠へアクセスできるよう具体性・記録性が必要。

地方公務員法の要点と詳しい解説
法令遵守義務（第32条）: 児相職員は内部規則よりも法令（行政手続法・憲法・条約）を優先して遵守する義務がある。
「所の決まり」問題: 内部運用で理由提示や記録開示を拒むのは法令の上書きに当たり違法。信用失墜行為の禁止（第33条）にも抵触し得る。

統制の必要: 首長部局・監査委員・議会への説明責任、苦情処理制度の整備が求められる。

よくあるレトリックと反論
「証明義務はない」への反論:要点: 刑事の立証責任はないが、行政手続法第8条の理由提示は法的義務であり、抽象説明は違法になり得る。

「行政指導だから説明不要」への反論:要点: 実質的な強制力があるなら事実上の処分。理由提示と透明性が必要。

「所の決まり」への反論:要点: 内部規則は法令に優先しない。地方公務員法第32条により法令遵守が先。

「拗れるから要求しないで」への反論:要点: 人権制約ほど理由の具体化と記録提示が不可欠。説明がないことが拗れの原因。被害者や支援者で原因では無く児相の行動がこじれの原因である。

「児童相談所は刑事手続上の立証責任を負いません、しかし介入に際しては行政手続法第8条に基づき、事実に根差した具体的な理由の提示と記録の開示する義務が有ります。」

言い換え禁止、例: 「証明義務はない」「所の決まりなので開示できない」「説明は後日検討」
正しい例: 「暫定理由を本日中に提示します」「記録の一部を本日、全文書面を〇日以内にお渡しします」
である、

結論

「説明義務は無い（証明義務は無い）」という言葉は、法的義務を努力目標に矮小化するレトリックである、
行政手続法第8条の理由提示義務、

憲法上の適正手続・家族生活の尊重、

国際条約が要求する親子分離の厳格基準、

判例法理の具体性要件、そして地方公務員の法令遵守義務に反します。児相の介入は、抽象的説明や内部規則を盾とすることなく、具体的事実に基づく理由提示・記録化・迅速な審査・透明な監督のもとで行われるものであるが現行の児相は行っていない。
よって、「児相が虐待の証明義務（説明義務）は」現行法に存在している事が分かる、しかし児相がそれを厳守せず。勝手なルールを被害者に押し付けているだけである。この様な半端な知識で先導する者に気を付けましょう。 December 12, 2025

李在明大統領が旧統一教会の職員に自ら党職を授与──
この時点で「知らなかった」は通用しない。
それでも共に民主党は沈黙、大統領室は丸投げ。
説明責任ゼロの態度が、疑惑を“事実”へと変えている。
一方、特検は尹前大統領夫人だけを追及し、
民主党側の疑惑は見て見ぬふり。
教団からの供述を無視する“片目捜査”の末、
事件は国家捜査本部へ移管──偏りすぎの証明だ。
政治も宗教も捜査も歪みっぱなし。
透明性はどこにもない。
#李政権

https://t.co/lIvMdTzgTl December 12, 2025

新法が重視する「透明性と説明責任」は、総合判断の金融政策とかなり相性が悪いのですね、残念ながら。 https://t.co/5KPyeYVNSH December 12, 2025

ペンライトの価格改定について、しっかりと説明責任を果たすKing&Prince。顧客の理解と納得を得るべくしっかりと説明するKing&Prince。顧客としっかり信頼関係を構築するKing&Prince。全て最高なKing&Prince。 December 12, 2025