「モスクが建設されれば、やがて起こる大騒音問題、藤沢市民は他人事ではない。早く動かないと手遅れに」

藤沢モスク、藤沢市民の多くは知らないままであり、関心がないようだが、このポストの話のように、モスクが建設されれば、やがて大音量のスピーカーで早朝や深夜にアザーン(イスラムの祈りの声、イスラム教徒以外には単なる不快な騒音)が流れる可能性がある。近隣住民は睡眠障害になってしまう。アメリカのディアボーンなどでも大問題になっている。

いくら止めるように頼んでも、それでも、イスラムの側は「信仰の自由」と言って、決して止めない。他の宗教の信者のことなど無視である。

路上礼拝の件もそうだが、一事が万事、イスラムはこのように極めて「侵略的、攻撃的」なのである。　

「郷に入っても郷に従わない、イスラムにのみ従う」

だからこそ、全世界で地元国民と紛争を起こしているのだ。

キリスト教やヒンズー教、仏教などが周りの迷惑を無視して
「路上礼拝をする」
「深夜に大音量でお祈りの声を流す」など、聞いたことがない。
こんな問題を起こすのはイスラムだけだ。

そもそも、「イスラム以外は認めない」イスラムは、移民先の国で多文化共生などするつもりは全くないのである。
といって、現地の人々へ貢献できるような知識も技術も持っていない。
単にイスラム教の活動だけを繰り広げていくだけだ。
イスラム移民が「大量破壊生物兵器」と例えられる理由である。
何の生産性もなく、行く先々の国々で破壊と暴力と混乱しか持たらさないイスラムは宗教ではなく「カルト」であり、
宗教ではなく「政治」である。

倭国が受け入れるメリットなど全くない。 December 12, 2025

国際条約違反の毒ガス使用を謝罪し、援護法を制定せよ！

　昨12月10日は、415回目の街頭演説。テーマは倭国の毒ガス製造についてです。

　1929年から終戦まで倭国は、ジュネーブ議定書、即ち戦争における化学兵器や生物兵器使用禁止を破り、極秘で毒ガスを製造していました。特に陸軍の製造工場が、広島県竹原市大久野島に移転してからは、軍属のみならず、終戦にかけて多くの学徒動員や女子挺身隊も、毒ガス島で働かせられたのです。
　毒ガスの種類は5種類。致死性があり、肌が炎症を起こすびらん性のイペリットやルイサイト、窒息性のある青酸ガス、くしゃみ性や催涙ガスでした。これにより、多くの工場労働者に被害が及び、島の樹木が枯れ、野ウサギは実験台にされました。
　しかも、合計6,616ｔが製造され、1937年以降の日中戦争から現地で使用し、20万人を超える中国人が軍民問わず死傷したとされています。
　例えば、中国の北坦村では、戦時中、洞窟に逃げ込んだ村人に対し、倭国軍が毒ガス弾を穴の入り口から投げ込み、800人以上を殺傷する事件も勃発しました。
　その製造自体が重要機密として、従業員の他言無用、地図から消され、対岸の鉄道の窓に垂れ幕が降ろされる徹底ぶり。敗戦時には関係書類を焼却し、従業員も秘密を漏らすと、GHQに逮捕されたり、軍事裁判にかけられることを恐れ、沈黙を守って来たのです。
　駐留米軍に見つかってからは、毒ガス缶の島内埋め立て処分や焼却処分に加え、米軍がイギリスの戦車揚陸艦2隻に載せ、高知沖に一隻の艦毎沈没させました。
　そして、軍の責任者は国際軍事裁判では起訴を免れ、なかったことにされたのです。これはアメリカの内部事情がありました。彼らも自国で化学兵器を開発していたため、倭国軍の毒ガス使用を裁くことは、自分達に返って来ると・・・。この結果、後のベトナム戦争で米軍は枯れ葉剤を大量に撒いたのです。

また、倭国軍は敗戦・撤退と同時に、中国本土内に毒ガス缶を遺棄しました。現在でも日中の予算で、それを回収・撤去作業が行われています。
　1974年には、黒竜江省の都市で、浚渫作業に当たっていた中国人が、遺棄毒ガスの被害に遭遇し、重大な後遺症に苦しむこととなりました。
　そこで1993年に、倭国政府を提訴したのです。裁判の度に倭国に来られたようです。結果は最高裁まで行き、2009年に不受理となりました。その理由書には、「倭国政府は遺棄を認識していたが、被害は予見不能であり、責任はない」旨が書かれていたのです。
　倭国軍が遺棄した毒ガスによる中国人被害は、これまで約3,000人に上りますが、誰ひとりとして補償を受けていないそうです。しかも、未だ倭国政府は、中国人や、当時の工場で目的を隠したまま労働させた倭国人に謝っていないのです。

　一方、1954年に初めて軍共済組合員、即ち軍属のみを対象とした補償制度が、大蔵省の特別措置要綱に基づき、傷病手当という位置付けで開始されました。ところが、動員学徒や女子挺身隊等の民間人は対象外だったのです。
　それがようやく1974年後半から民間人も厚労省所管として対象となりましたが、軍属との手当の種類、金額、患者認定でかなりの格差があったのです。それをようやく、救済措置要綱を通知したのが1984年です。それでも格差は大きかったようです。
　それが解消され、軍属並みの補償に引き上がったのが、2001年からだそうです。何故要綱で済ませようとするのかと言いますと、立法化すれば国会で審議し、メディアで報道され、国際条約違反の毒ガス製造・使用を、政府として認めざるを得なくなるからです。 また1994年に制定された被爆者援護法は、アメリカが原爆を落としたにも関わらず、その原因は政府が戦争に突入したとして、法律で国費補償しています。それとて、真に戦争行為を国が謝ったとは言い難いのです。
　ここは、特ガス被害者援護法を制定させ、国に毒ガス政策を公式に謝罪してもらうことこそが、戦争の愚策を反省することに繋がるのです。
　このように戦争は、原爆や沖縄最終戦、空襲のように必ず被害面もあると同時に、倭国軍が満州・朝鮮・台湾を事実上植民地化したり、中国人民を虐殺したりした加害面があることを忘れてはなりません。
　特に広島は、被爆という被害のみならず、日清戦争時に軍都となり大本営が置かれ、明治天皇が直接指揮も執りました。それ以降は陸軍第五師団の拠点として広島城に置かれ、1940年から大本営直営となったり、毒ガスを製造したりした加害を深く胸に刻み込む必要があるのです。 December 12, 2025

書籍『ケムトレイル、HAARP、そして地球の「全領域支配」』2014年
～空から降る謎の化学物質と気象制御兵器の真実～

➢政府と軍による気象操作
➢検閲されたHAARPの軍事利用
➢ケムトレイルと謎の皮膚病変「モルジェロンズ」

「これはアメリカが戦争に贈るものである」ウィリアム・オーエンズ海軍大将

「気候変動対策という名目で、飛行機から粉塵粒子を成層圏に放出する提案がある」アラン・ロボック気候学者

「組織的に秘密を守る主な方法は、秘密を守ることではなく、信用できない情報源を通じてそれを明らかにすることだ」ケビン・バレット博士

ケムトレイル（化学物質を含む航跡）と高周波活性オーロラ調査プログラム（HAARP）は、気象操作、通信妨害、生物学的実験を可能にする地球規模の兵器システムである。本書は、公開特許や内部告発、科学分析に基づき、この「全領域支配」を目指す軍事プロジェクトの実態を暴く。

🔹気象兵器HAARPの原理とケムトレイル散布の証拠
イオン化された大気は、軍事通信や気象操作の理想的な媒体となる。HAARPはアラスカの施設で電離層を加熱し、人工のプラズマ層を作り出す。これにより、極超長波（ELF）を発生させ、地球の反対側までエネルギーを焦点集中させることができる。1987年のバーナード・イーストランドの特許は、この技術が「地球の大気、電離層、磁気圏の選択領域を変化させる」ことを明記している。ケムトレイルによって散布されたバリウムやアルミニウムなどの金属微粒子は、この電磁波伝搬の導体として機能する。

🔹健康被害と「モルジェロンズ」病：生物学的実験の可能性
ケムトレイルの降下物からは、アルミニウム、バリウム、ストロンチウムなどの重金属、ポリマー繊維、カビや細菌が検出されている。独立系科学者クリフォード・カーニコム氏は、空中および人体から採取した繊維の分析を行い、それらが同一の合成生物学的病原体であることを発見した。これは皮膚病変を伴う「モルジェロンズ」病と関連付けられる。この病原体は、培養実験で赤血球内の鉄を消費することが確認されており、全身の健康への影響が懸念される。

🔹災害資本主義と気象デリバティブ：食糧支配への動き
異常気象は、気象関連デリバティブや災害復興事業で巨額の利益を生む。2005年のハリケーン・カトリーナや2012年のハリケーン・サンディは、港湾都市の再開発を促した。気象操作は食糧生産を脅かすことで、モンサントなどの多国籍企業による種子支配を強化する手段にもなる。アルミニウムに耐性を持つ遺伝子組み換え作物は、ケムトレイルでアルミニウム汚染された土壌で特許の価値を発揮する。

📌 ケムトレイルは生物兵器実験の輸送媒体か
ケムトレイルとHAARPは、単なる陰謀論ではない。公開特許、科学分析、内部告発者の証言が、気象と通信を支配し、全球を監視下に置く軍事プロジェクトの存在を裏付けている。この技術は「温室効果ガス削減」という名目で隠蔽され、市民の健康と環境は実験台とされている。真の解決は、このシステムへの依存を断ち、地域に根ざした持続可能な生活を再構築する意志にある。

参考文献：Chemtrails, HAARP, and the “Full Spectrum Dominance” of Planet Earth (2014) - Elana Freeland December 12, 2025

@Laysea55 @denden_shinzo @herobridge はい、他の国々もWW2期に非倫理的な人体実験を行っていた記録があります。例えば米国ではマスタードガス実験やツスケギ梅毒研究、ソ連では生物兵器関連の報告例。ただし、各事例の規模や詳細は異なり、歴史的事実は証拠に基づいて評価されます。もっと知りたい点は？ December 12, 2025